トレンドマイクロは、2018年のモバイルの脅威動向において、オンライン銀行詐欺ツール（バンキングトロジャン）が検出回避とさらなる収益化を目的として戦略と手法を多様化していることを報告しました。Android端末向け不正アプリ「Anubis」の場合、通常のバンキングトロジャンでは見られないようなその他の不正活動のための機能も備えています。初めてAnubisが確認されて以来、サイバー諜報活動を目的とした使用から、情報窃取とランサムウェアのような機能を組み合わせたバンキングマルウェアへの変化まで、Anubisにはいくつかの変更が施されました。2019年1月中旬には、サンドボックス解析を回避するためのモーションセンサの利用や個人情報（Personally Identifiable Information、PII）を窃取するオーバーレイ画面など、Anubisが多数の手法を使用したことが確認されました。
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トレンドマイクロは、スパムメールに記載されたリダイレクトURLを利用して拡散するバンキングトロジャン「Trickbot」の亜種（「TrojanSpy.Win32.TRICKBOT.THDEAI」として検出）を確認しました。この亜種は、「url?q=<不正なURL>」のようなクエリ文字列（URLパラメータ）を利用してユーザを不正なURLにリダイレクトします。そして、この特定の事例では、「hxxps://google[.]dm:443/url?q=<TrickbotのダウンロードURL>」のようにリダイレクト元のURLとしてGoogleが利用されました。正規URLからリダイレクトするこの手口は実際にスパムメールが届いた際、Trickbotをブロックする可能性のあるスパムフィルタを回避することに役立ちます。
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2014年に初めて確認された「EMOTET」は、追加モジュールによってさまざまな不正活動を行う機能によって現存するマルウェアの中で最も悪名高いものの1つとなっています。米コンピュータ緊急事態対策チーム（US-CERT）は、2018年7月、EMOTETによる被害の修復に州および地方政府は事例あたり最大100万ドル（2019年1月28日時点で約1億1,000万円）を費やしたとする注意喚起を公開しています。
EMOTETの活動とインフラストラクチャに関する2018年11月のブログ記事（英語）に続いて、本記事では「不正な文書ファイルを利用した拡散」と「実行ファイルのパックおよびデプロイ」を別々のインフラストラクチャが担う多層的な運用の仕組みについて解説します。
続きを読むトレンドマイクロは、「TrickBot」が、「販売時点情報管理（Point of Sales、POS）」システムを狙う新しいモジュールを追加したことを確認しました。TrickBotは元はシンプルなオンライン銀行詐欺ツール（バンキングトロジャン）でしたが、モジュールの追加によりさまざまな機能を追加してきたマルウェアです。最近では、2018年11月に、パスワード窃取モジュール「pwgrab32」が追加されたことを報告しました。本記事では、今回新たに確認されたPOSシステムを狙うモジュールについて解説します。この新モジュールは、感染PCが接続されたネットワークをスキャンし、POSに関連したサービスや機器を検索します。
続きを読むトレンドマイクロは2018年8月上旬、Internet Query (IQY) ファイルを不正利用するマルウェアスパムの増加を確認し、8月8日のブログ記事にて速報いたしました。またその後の調査により、このマルウェアスパムが日本のみを標的としていたこと、そしてその活動内容が今年6月に検出されたリモートアクセスツール「FlawedAmmyy RAT」を送り込むマルウェア「NECURS」を拡散するスパムメール送信活動と類似していることを確認しました。サイバー犯罪者は構造ベースの検出方法を回避するため、一般的に単純なプレーンテキストの形式をとるIQY ファイルを利用しているように見受けられます。
今回の調査で、ボットネット「CUTWAIL 」から送信されるスパムメールにIQYファイルを悪用する手口が確認されました。このスパムメール送信活動は、特に日本のユーザを対象としており、「BEBLOH」（「TSPY_BEBLOH.YMNPV」として検出）あるいはURSNIF（TSPY_URSNIF.TIBAIDO）のいずれかのマルウェアを拡散しています。スパムメールは、「支払い」、「写真送付の件」、「写真添付」、または「ご確認ください」など、従来のソーシャルエンジニアリングの手法を利用して、ユーザが添付ファイルをクリックするように誘導します。このキャンペーン活動は2018年8月6日に検出され、同年8月9日には下火となりましたが、この期間内で約50万件のスパムメールの拡散が確認されました。
図1:2018年8月6日から10日に検出されたスパムメールの量
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本ブログの 7 月 3 日の記事ではオンライン銀行詐欺ツール（バンキングトロジャン）による日本国内におけるクレジットカード情報詐取被害の一端を、7 月 17 日の記事ではバンキングトロジャンの情報詐取活動を実現する Web インジェクションツールの存在について報告してまいりました。今回はバンキングトロジャンを拡散させる電子メールによる攻撃の状況とその攻撃メールの送信を行う「スパムボット」の存在について報告いたします。不正プログラム（マルウェア）を拡散させるための主な攻撃手法には、電子メール経由と Web 経由があります。電子メール経由の攻撃の中でも、不特定多数のインターネット利用者を狙い、マルウェア拡散を目的とするものを特に「マルウェアスパム」と呼びます。現在、日本のインターネット利用者を狙う日本語のマルウェアスパムのほとんどは、バンキングトロジャン「URSNIF」の拡散を目的としたものであることがわかっています。このことから、バンキングトロジャンは日本国内を狙うメール経由の攻撃で最も多い脅威と言えます。
続きを読むオンライン銀行詐欺ツール（バンキングトロジャン）は、利用者から詐取したクレジットカード情報をサイバー犯罪者が運用する不正サーバへアップロードします。このような詐取情報を集積するための不正サーバは、特に「マニピュレーションサーバ」とも呼ばれています。今回、社外のセキュリティリサーチャーからの情報提供を基に、トレンドマイクロでは活動継続中のマニピュレーションサーバを確認しました。そして更なる調査により、マニピュレーションサーバ内に日本国内のクレジットカード情報が最大 1,800 件保持されていたことを突き止めました。マニピュレーションサーバ内の情報が確認できるケースは稀であり、日本を狙うバンキングトロジャンによる被害の実体を示す貴重な事例として報告します。なお、トレンドマイクロでは、既に詐取されたみられるクレジットカード情報について各カード会社への連絡を行っております。
続きを読むトレンドマイクロは、2017年9月にも、古くからあるオンライン銀行詐欺ツール「EMOTET（エモテット）」がそのような不正なマクロを利用した手法で金融機関以外の業界や新しい地域へと対象を拡大する活動について報告しました。
不正なマクロと PowerShell を利用する「EMOTET」の感染フロー
「RAMNIT（ラムニット）」は、以前からネットバンキングの認証情報を詐取し最終的に不正送金を行う「オンライン銀行詐欺ツール（バンキングトロジャン）」として知られています。これまで RAMNIT は日本ではなく、海外のネットバンキングを標的としてきました。しかし、2017年に入り日本を標的とする動きをみせており、これまでの調査では国内クレジットカード会社 12社のサイトが攻撃対象となっていることが確認されました。海外で既に大きな脅威となっている不正プログラムが、日本にも攻撃の矛先を向けてきた事例として注意が必要です。
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