トレンドマイクロは、MacでEXEファイルを実行する攻撃を確認しました。EXEはWindowsで正式に利用されている実行ファイルの形式で、macOSやLinux OSで実行してもエラーが表示されるのみです。そのため、基本的にはEXE形式のマルウェアはその他のOSに感染することはありません。
しかし、今回確認されたマルウェアは、Windowsのアプリケーション実行環境「.NET Framework」をさまざまなプラットフォームに提供するフレームワーク「Mono」を利用してEXEファイルを実行していました。「Gatekeeper」のようなMacに組み込まれたセキュリティの仕組みはMac用のファイルのみを対象とするため、EXEファイルを利用することによりそのようなセキュリティを回避しデジタル署名のチェックを逃れることが可能です。
特定のパターンは見られていませんが、感染数の多い国は、英国、オーストラリア、アルメニア、ルクセンブルク、南アフリカ、米国となっています。
続きを読む1月30日の本ブログ記事でも取り上げた「偽警告」ですが、その後も継続が確認されています。このように何度も繰り返されている常套手段的な攻撃は、継続の過程で様々な変化を伴うことがあります。その変化の一つとして、今回は正規セキュリティソフトを偽装する手法、特に弊社トレンドマイクロ製品の検出を偽装するものも確認されました。トレンドマイクロ製品では利用者の操作無くWeb上で自動的にウイルス検索を行うような機能はありませんのでご注意ください。
トレンドマイクロは、通常のアプリに偽装してユーザの情報を窃取するAndroid端末向け不正アプリ「MobSTSPY」（「ANDROIDOS_MOBSTSPY」ファミリとして検出）をGoogle Playで確認しました。MobSTSPYは、端末の情報を窃取するだけでなく、FacebookやGoogleのログイン画面に偽装したフィッシングページをを利用してユーザの認証情報を窃取します。
MobSTSPYファミリとして確認された6つの不正アプリ、「Flappy Birr Dog」「FlashLight」、「HZPermis Pro Arabe」、「Win7imulator」、「Win7Launcher」、「Flappy Bird」のうち、5つは2018年2月以降Google Playで停止されており、本記事執筆時点（2019年1月3日）ではすべてが削除されています。「Win7imulator」は世界中のユーザによってすでに10万回以上ダウンロードされていました。
トレンドマイクロは、カメラアプリに偽装した複数のAndroid端末向け不正アプリ（「AndroidOS_BadCamera.HRX」として検出）)をGoogle Playで確認しました。これらの不正アプリは、遠隔サーバから設定をダウンロードしてポップアップ広告を表示し、クリックしたユーザをフィッシングサイトやポルノアプリに誘導します。他にも、ユーザがアップロードした画像を窃取する、画像加工アプリに偽装した不正アプリも確認されています。これらの中にはすでに百万回以上ダウンロードされている不正アプリもありました。カメラアプリや画像加工アプリの人気を考えると、このようなダウンロード数は驚くべきことではありません。ダウンロードの大半はインドを中心としたアジアからのものでした。
本記事執筆時点（2019年1月30日）でGoogle はすでにこれらの不正アプリをGoogle Playから削除しています。
トレンドマイクロは、主に中国で利用されているWebアプリケーション開発フレームワーク「ThinkPHP」で遠隔からのコード実行（Remote Code Execution、RCE）が可能になる脆弱性が、Miraiの新しい亜種「Yowai」および「Gafgyt」の亜種「Hakai」によって利用されていることを確認しました。これらのマルウェアは初期設定の認証情報を利用した辞書攻撃や脆弱性攻撃によって侵入し、感染したデバイスをボット化して「分散型サービス拒否（distributed denial-of-service、DDoS）攻撃」に利用します。YowaiおよびHakaiによる攻撃の急増が2019年1月11日から17日にかけて確認されています。
続きを読むトレンドマイクロでは、2018年1月～11月に発生したサイバー脅威の動向から、①フィッシング詐欺、②SMSを発端とする不正アプリ拡散、③「セクストーション」スパム が2018年に発生した個人利用者を狙う「三大脅威」であったと分析しています。本ブログでは、この2018年の脅威動向に関する速報を連載形式でお伝えしています。1月17日の記事では個人利用者を狙う脅威として「フィッシング詐欺」を取り上げました。最終回の今回は、個人利用者に対する脅威の中から「SMSを発端とする不正アプリ拡散」と「セクストーションスパム」に焦点を当てて分析します。
2016年に大手旅行代理店で個人情報漏えい事故が発生した以降、標的型サイバー攻撃の被害事例はほとんど公表されておらず、一見すると標的型サイバー攻撃は沈静化しているように見えます。しかし、トレンドマイクロが法人組織に対して実施しているネットワーク監視においては、標的型サイバー攻撃による侵入が確認された法人組織の割合は2015年から継続して概ね「4組織に1組織」となっています。表面化はしていないものの、標的型サイバー攻撃は依然として国内法人組織にとって深刻な脅威となっていることが言えます。さらに、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）から公表された「情報セキュリティ10大脅威 2019」においても、昨年話題となったビジネスメール詐欺、継続して世界各国の法人組織で被害が発生しているランサムウェアを押さえ、標的型攻撃による被害が１位となっています。そして、トレンドマイクロでは、標的型サイバー攻撃において正規を隠れ蓑にした攻撃の隠蔽手口を確認しており、法人組織にとってこの脅威の検出が一層困難になっている傾向が明らかとなっています。
続きを読むWeb閲覧時に「セキュリティシステムが破損しています」や「システムがウイルスに感染しています」などのメッセージが突然表示され、驚いたことがある方は多いのではないでしょうか。これらは「偽警告」、英語では「Fake Alert」や「Fake Warning」と呼ばれ、利用者の不安をあおって誘導するサイバー犯罪者の常套手段です。本ブログでも2017年11月の記事など、何度も注意を呼び掛けている攻撃手法となります。
