ソフトウェア開発のビルドからテスト、そしてデプロイまでを自動化するオープンソースの継続的インテグレーション（CI）ツール「Jenkins」は、DevOpsなどの開発者に広く利用されています。Jenkinsのモジュール型アーキテクチャは、基本となる機能に「プラグイン」を追加して拡張することによって最大限活用できる仕組みになっています。Jenkinsコミュニティが提供するプラグインのサイト「Plugins Index」では、本記事執筆時点で1,600以上のプラグインが公開されています。しかし、公開されているプラグインの一部は、認証情報を暗号化せず、プレーンテキスト形式で保存することが確認されています。この状態では、情報漏えいが発生した場合、この認証情報を攻撃者に不正利用され、企業の機密情報へ知らぬ間にアクセスされる可能性があります。Jenkinsでは以前にCVE-2018-1000861などの脆弱性を利用した攻撃により不正マイニングやランサムウェア感染といった被害が発生しており、速やかな対応を推奨いたします。
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2019年5月、アジア太平洋地域のあるエレクトロニクス企業においてのMDR導入プロセス中に、ネットワーク監視センサー「Trend Micro™ Deep Discovery™ Inspector 」が不審な活動を確認しました。この不審な活動は、ランサムウェア「WannaCry」の攻撃で利用されていたことで有名な脆弱性攻撃ツール「EternalBlue」に関連していることが判明しました。大きな脅威につながる可能性から、トレンドマイクロは、この時点で企業に注意を促しました。
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オープンソースの暗号化型ランサムウェアの亜種（トレンドマイクロでは「RANSOM.MSIL.SYRK.A」として検出）がオンラインゲーム「フォートナイト（Fortnite）」のプレイヤーへの攻撃に利用されています。フォートナイトは2019年3月の時点で2億5,000万人のプレイヤーを抱えるオンラインビデオゲームです。セキュリティ企業Cyren のリサーチャー MaharlitoAquinoとKervin Alintanahinの調査によると、ランサムウェアは、敵に照準を合わせる精度を上げ（AIMBOT）、マップ上の他のプレイヤーの位置を可視化すると謳うチートツールを装っていることがわかりました。プレイヤーがこのチートツールのファイルをダウンロードして実行すると、プレイヤーのコンピュータに保存されている画像、動画、音楽、ドキュメントなどが、「Syrk（サーク）」と呼ばれるランサムウェアによって暗号化されます。
図1：「Syrk」の脅迫状
2019年7月22日から2019年8月6日の間、トレンドマイクロが設置したハニーポットから注目すべき3つのボット型マルウェア「Neko」、「Mirai」、「Bashlite」の新しい亜種を確認しました。2019年7月22日に、Nekoの検体を確認して解析を開始し、翌週の2019年7月29日には利用する脆弱性が追加された亜種を確認しました。また、2019年7月30日にMiraiの亜種「Asher」、さらに翌週の2019年8月6日にはBashliteの亜種「Ayedz」が確認されました。 これらのマルウェアに感染したルータは、分散型サービス拒否（Distributed Denial of Service, DDoS）攻撃を実行するボットネットの一部として機能します。
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「LokiBot」がアンダーグラウンドのオンライン掲示板において情報窃取およびキーロガー機能を持ったマルウェアとして初登場してから、数年にわたりさまざまな機能が追加されてきました。2018年1月下旬の活動では、LokiBotのマルウェアファミリが「Windows Installer」のインストールを利用したり、2019年6月には不正なISOファイルが添付されたスパムメールを含む新しい拡散手法を導入したことがわかりました。今回確認されたLokiBotの新しい亜種の解析では、活動を持続する仕組みが更新され、ステガノグラフィを通してコードを隠ぺいすることでシステム内での検出を回避する機能を改善したことが示されています。 (さらに…)
続きを読む機械学習（Machine Learning、ML）は、大量の脅威データを収集および処理し、限られたリソースで新しいマルウェアを迅速かつ正確に検出し解析することが求められる現代のサイバーセキュリティにおいて重要な役割を果たすようになっています。通常、機械学習モデルの学習には大きなデータセットを用います。しかし、新しいマルウェアが大規模感染（アウトブレイク）する際、決定的に重要な初めの数時間に入手できる検体は限られています。つまり、新しいマルウェアのアウトブレイクを食い止めるためには、ごく少ない検体を元に大量の亜種を検出する必要があります。
続きを読むトレンドマイクロは、マクロを含むWord文書が添付されたスパムメールがオンライン銀行詐欺ツール（バンキングトロジャン）「Trickbot」の新しい亜種（「TrojanSpy.Win32.TRICKBOT.TIGOCDC」として検出）を拡散していることを確認しました。この文書ファイルをクリックすると、ペイロードとしてTrickbotをダウンロードする重度に難読化されたJavaScriptファイルが作成されます。このスクリプトは感染PCで実行中のプロセス数をチェックし、少ない場合、仮想環境で実行されていると判断して活動を停止します。
このスクリプトは、情報窃取機能に加え、外付けディスクおよびネットワークディスク内の特定の拡張子を持つファイルを削除し、自身のコピーに置き換える機能を備えています。トレンドマイクロのデータによると、今回の活動は米国で最も多く確認されています。問題のスパムメールは、中国、カナダ、そしてインドでも拡散されていました。
■感染の流れ
図1は今回確認されたTrickbotの感染の流れです。
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企業のオンラインインフラストラクチャが、分散化や、クラウド、モバイル、モノのインターネット（Internet of Things、IoT）といった技術の導入によって複雑化するにつれ、修正プログラム（パッチ）管理はさらに時間とリソースを消費する作業になりました。しかしながら、パッチの適用の先送りは、セキュリティ上のリスクをもたらす場合があります。消費者信用情報会社「Equifax」で発生した2017年の情報漏えいは、パッチの適用を先送りした結果セキュリティがどれほど脅威に晒されるのかを示す具体的な事例です。何百万という顧客の個人情報を露出してしまう結果となったこの事例は、最終的にはEquifaxがパッチを適用していなかったWebアプリケーションの脆弱性に起因していました。 この脅威が引き起こした状況が落ち着いた際、Equifaxは、英国の個人情報保護監督機関（Information Commissioner’s Office 、ICO）によって課された50万ポンド（2019年8月7日時点で約6千万円）の罰金に加え、最大4億3,900万ドル（2019年8月7日時点で約465億円）の経済的損失があったとの見積もりを発表しました。
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