ボット型マルウェア「EMOTET」はサイバーセキュリティ業界でその名を馳せています。EMOTETを背後で操るオペレータが、スパムメールを使ってシステムを侵害した後、それらのシステムへのアクセス権を販売することに成功した為です。これはマルウェアをサービスとして提供する悪名高い手口「Malware as a Service（MaaS）」の一環として、MaaS利用者の不正ペイロードをEMOTETに配信させることで実施されました。バンキングマルウェア「Trickbot」や、ランサムウェア「Ryuk」/「Conti」などの悪名高い脅威の背後にいるオペレータは、自身の攻撃活動にEMOTETを用いた攻撃者グループの1つです。
続きを読む現在、国内で最も大きな脅威となっているマルウェアとして「EMOTET」が挙げられます。本ブログでもこれまで、EMOTETに関する様々な注意喚起と解析記事を取り上げてまいりました。EMOTETの主な拡散経路はマルウェアスパム、つまりメール経由です。EMOTETの攻撃メールのほとんどで、不正マクロを含むOffice文書ファイルを添付ファイルなどの形式で開かせる手口が使われてきました。これに加えこの４月末からは、Windowsのショートカットリンク（.lnk）ファイルを悪用する新たな手口も確認しています。本記事ではこのEMOTETの、不正マクロを含むOffice文書ファイル、ショートカットリンクファイルの双方の手口に対して弊社トレンドマイクロの検出技術がどのように有効であるのかを検証いたしました。検証にあたっては、当社のサポートケースでご提供いただいた検体やインターネット上から入手可能なサンプルを使用しました。またトレンドマイクロの検出技術としては、クロスレイヤの検知と対応（XDR）機能を搭載する脅威防御のプラットフォーム「Trend Micro Vision One™」を用いました。検証のシナリオとしては、添付ファイルに対し従来型検出技術（パターンマッチング）が未対応のタイミングでEMOTETのマルウェアスパムが着信し、利用者が添付ファイルを開いてしまった場合を想定します。
続きを読むマルウェア「EMOTET」の活動に変化が見られました。新たにEMOTETの活動に悪用されたのはWindowsのショートカットリンク（.lnk）ファイルです。このようなショートカットリンクを悪用する手法は、標的型攻撃の中では少なくとも2016年の段階で確認されている手法ですが、EMOTETのマルウェアスパムで確認されたのは初めてです。本項執筆時点の4月28日現在、この不正ショートカットリンクを含むEMOTETスパムはまだ大量送信には至っていませんが、既に中心的な手口となってきているため、本記事をもってこのEMOTETの新たな手口への注意喚起といたします。
図：2022年4月22日以降に確認されたEMOTETスパムの例
添付ファイル内にショートカットリンク（LNKファイル）が含まれている
トレンドマイクロは、16進表記 / 8進表記のIPアドレスを用いてパターンマッチングの検出回避を試みるEmotetスパムキャンペーンを観測しました。どちらのキャンペーンもソーシャルエンジニアリングの手法を用いており、メール受信者を騙して添付ファイルのマクロ機能を有効化させることでマルウェアを自動で実行させます。一連の処理を受け取ったオペレーティングシステム（OS）は、自動的にそれらの値をドット付き10進表記に変換し、外部サーバからの要求を実行します。個人ユーザおよび法人組織は、Emotetからダウンロードされる「TrickBot」や「Cobalt Strike」などの第二段階で配信されるマルウェアを侵入させないためにも、スパムメール / 不正コンテンツの検出機能やブロック機能、および関連する対策機能を有効化してキャンペーンに警戒する必要があります。
続きを読むトレンドマイクロでは2021年上半期（1～6月）において、二重恐喝の手口を用いて標的組織に被害をもたらすなど、新たな手口を取り入れたランサムウェア攻撃が依然として活発で高度化していたことを確認しました。従来のランサムウェア戦略とは異なり、新型ランサムウェアのオペレータは「暴露型」の手口として、感染端末から窃取したプライベートデータを人質として利用し被害者に圧力をかけ、身代金が支払われない場合は盗み出した重要情報をリークサイト上で暴露すると脅します。トレンドマイクロは2021年に入ってからこれらの脅威と旧来のランサムウェアファミリを追跡調査した結果、どの攻撃活動の勢いが増し、どのファミリが法人組織や個人ユーザにとって特に危険であるかを突き止めました。
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新型コロナウイルス（COVID-19）の流行に伴い、オンラインサービスの利用が拡大しています。そのような傾向は以前から見られましたが、物理的な接触を避ける必要が生じたことによってこの傾向は加速したと言えます。公共サービスや「テレヘルス（遠隔医療）」に代表される医療サービスなど、多くのサービスがオンライン化されました。また、実店舗の閉鎖も相次ぎ、企業はオンライン取引の拡大に注力しています。
続きを読むこの数年、メール経由で拡散するマルウェアの代表格だった「EMOTET」は1月にテイクダウンされたため、メール経由の脅威全体も取るに足らないものになったように思っている方も多いかもしれません。しかし、マルウェアスパムを送信するサイバー犯罪者は別のマルウェアを拡散させるメールの送信を続けています。トレンドマイクロは、2021年3月にマルウェア「BazarCall」と「IcedID」の活動がグローバル全体で急増したことを確認しました。この2つのキャンペーンはどちらも、スパムメールを使用してユーザに不正なファイルをダウンロードさせるよう誘導します。BazarCallはコールセンターを使用するなど、より婉曲的な方法を採用しています。一方、IcedIDは昨年流行したEMOTETと同様に、スパムメールをより本物らしく見せるために実際にやりとりされた電子メールを窃取し再利用します。外部の複数のリサーチャーからもBazarCallとIcedIDが3月にスパムメールキャンペーンで積極的に拡散されていたことが報告されており、トレンドマイクロの調査結果と合致しています。一般的に、グローバル全体で活発化が確認された攻撃キャンペーンは後に日本を攻撃対象として同様の手法で展開されることがあるため注意が必要です。実際、一昨年から国内でのメール拡散が拡大した「EMOTET」も、グローバル全体でキャンペーンの活発化が確認された後に日本を攻撃対象とした日本語のスパムメールが拡散されるようになりました。
図1：「BarzarCall」を拡散させるマルウェアスパムの例
無料お試し期間が終了し支払いが発生するという内容で連絡先電話番号に電話するよう誘導する
2021年1月27日、EUROPOL（欧州刑事警察機構）は、「EMOTET」ボットネットのテイクダウンを発表しました。このテイクダウンはEUROPOLとEUROJUST（欧州司法機構）の調整の下、合わせて8カ国の法執行機関などが共同して行ったものと発表されています。2014年に登場した「EMOTET」は、現在までに日本を含め、世界的に大きな被害を与えてきたボットネットです。今回のテイクダウンは、法人個人を問わずすべてのインターネット利用者の安全に大きく寄与するものと言えます。
図：EMOTETを感染させる不正マクロを含んだWord文書の例（2020年12月確認） (さらに…)
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