休暇シーズンが近づくと、さまざまな企業や顧客を狙ったクレジットカード情報漏えいのニュースを耳にするようになります。2015年11月下旬、Hiltonホテルなどの一流宿泊施設で POSマルウェアを利用した情報漏えい事例が発生したことが報告されると、実店舗を構える米国の多くの小売業は、感謝祭から始まる休暇シーズン中、インターネット上の脅威に怯えることになりました。また、米国の小売業から支払カード情報を窃取する POSマルウェア「ModPOS」を利用した広範囲に渡る攻撃がセキュリティリサーチャーによって確認されました。
続きを読む2015年10月13日、オンライン銀行詐欺ツール「DRIDEX」のコマンド&コントロール(C&C)サーバ間のネットワークが米国と英国の法執行機関によって閉鎖されました。しかし、その後 1カ月間で「DRIDEX」は着実に復活しつつあります。C&Cサーバの閉鎖は、ボットネットの活動を不能にするための重要な一歩であるものの、すべてのインフラストラクチャを停止し、攻撃者グループ全員を逮捕しない限りは、「DRIDEX」のような脅威はいずれ復活します。そのためにも、閉鎖後も脅威の監視を続け、法的機関と協働し、最終的にはサイバー犯罪を撲滅するのがセキュリティリサーチャーの役割です。トレンドマイクロは、2015年11月、英国の国家犯罪対策庁(National Crime Agency、NCA)のサイバー犯罪者逮捕に貢献しました。弊社では、こうした取り締まりによるサイバー犯罪者逮捕への協力を可能な限り最優先としています。
続きを読むオンライン銀行詐欺ツール「DRIDEX」に利用された複数のコマンド&コントロール(C&C)サーバ間のネットワークが、2015年10月13日(現地時間)、米連邦捜査局(FBI)によって閉鎖されました。最初に英国の国家犯罪対策庁(National Crime Agency、NCA)が C&Cサーバへの通信への対応策を講じ、その後 FBI による閉鎖へと至りました。
続きを読むEメールは、サイバー犯罪者にとって大きなビジネスかもしれません。2014年、世界中で 1日当たり 1, 963億件の Eメールが送受信されました。そのうち 1,087億件はビジネスに関連したものです。こうしたメールが毎日膨大に送受信されることを考えると、サイバー犯罪者が大企業を狙って Eメールを悪用することは容易に想像できます。そして、Eメールの悪用は、甚大な経済的損害や個人情報の窃取につながる可能性があります。例えば、2014年に発生した大規模な情報漏えい事例により、米大手ホームセンター「Home Depot」は 6,200万米ドル(2015年9月3日時点、約74億6,850万円)、米大手小売業「Target」は 2億2,900万米ドル(275億8,530万円)の損害を受けたと報告されています。しかし、ビジネスだけが Eメールを悪用した攻撃に脆弱だというわけではありません。トレンドマイクロの調査によると、2015年上半期、Eメールを悪用した脅威はユーザを無差別に狙いました。
続きを読む「Angler Exploit Kit(Angler EK)」を利用して不正プログラムを POS(販売時点情報管理)システムに侵入させ、事前調査を実行する攻撃が確認されました。この不正プログラムは、弊社の製品では「TROJ_RECOLOAD.A」として検出され、侵入した システム が POS端末もしくは POSシステムの一部であるかを複数の条件で確認します。その後、その条件に合った特定の不正プログラムをダウンロードします。トレンドマイクロではまた、検出を回避するため、Angler EK が備えるファイルを用いずに感染させる機能を利用していることも確認しました。
続きを読む家庭用ルータを悪用して個人情報を窃取することは可能ですが、この事実は、まだほとんどの人に知られていません。サイバー犯罪者は、「DNS設定の変更を行なうトロイの木馬型の不正プログラム(DNSチェンジャー)」を利用することで、あまり目立たないルータ関連のネットワークさえも、有効な手口として駆使する手立てを見出したようです。
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