脆弱性攻撃ツール(エクスプロイトキット、EK)の活動は、数百万もの活動が検出された最盛期当時に比べて相当の減少傾向にあります。しかし、2019年前半には「Greenflash Sundown EK」が再登場するなど、今後もその攻撃が消滅することはないものと考えられます。そのような活動継続中のエクスプロイトキットの例として、「Rig Exploit Kit(Rig EK)」があげられます。ダウンローダ、ランサムウェア、仮想通貨発掘マルウェア、情報窃取型マルウェアなど多様なペイロードを拡散することで知られるRig EKは、侵入および拡散手法に常に調整を施され改良されています。
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脅威を積極的に探索する「スレットハンティング」、そして専門家が蓄積する脅威についての知見である「スレットインテリジェンス」の共有は、サイバーセキュリティ業界での一般的な慣行であり、多くの専門家のみならず、実際の対策のためにも役立っています。スレットインテリジェンスの中でも、マルウェア検体間の類似性調査は、あるマルウェアに関連する亜種の把握に使用されます。特に標的型攻撃の調査においては、使用されるマルウェアの類似性から複数の攻撃事例の関連性や、その攻撃の背後にいる攻撃者や攻撃目的などを導き出すための重要な情報となりえます。トレンドマイクロではマルウェアの類似性を特定する調査方法の1つとして「Graph Hash」の活用を進めています。今回、その有用性を実証するために、日本でも攻撃が確認された標的型攻撃キャンペーン「Orca」の調査にGraph Hashを適用しました。
※本記事で解説する「Graph Hash」を利用した調査の手法は、2019年8月29日にシンガポールで開催された「Hack in the Box GSEC Conference 2019」における講演「What Species of Fish Is This? Malware Classification with Graph Hash」で解説されたものです。
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ソフトウェア開発のビルドからテスト、そしてデプロイまでを自動化するオープンソースの継続的インテグレーション(CI)ツール「Jenkins」は、DevOpsなどの開発者に広く利用されています。Jenkinsのモジュール型アーキテクチャは、基本となる機能に「プラグイン」を追加して拡張することによって最大限活用できる仕組みになっています。Jenkinsコミュニティが提供するプラグインのサイト「Plugins Index」では、本記事執筆時点で1,600以上のプラグインが公開されています。しかし、公開されているプラグインの一部は、認証情報を暗号化せず、プレーンテキスト形式で保存することが確認されています。この状態では、情報漏えいが発生した場合、この認証情報を攻撃者に不正利用され、企業の機密情報へ知らぬ間にアクセスされる可能性があります。Jenkinsでは以前にCVE-2018-1000861などの脆弱性を利用した攻撃により不正マイニングやランサムウェア感染といった被害が発生しており、速やかな対応を推奨いたします。
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機械学習(Machine Learning、ML)は、大量の脅威データを収集および処理し、限られたリソースで新しいマルウェアを迅速かつ正確に検出し解析することが求められる現代のサイバーセキュリティにおいて重要な役割を果たすようになっています。通常、機械学習モデルの学習には大きなデータセットを用います。しかし、新しいマルウェアが大規模感染(アウトブレイク)する際、決定的に重要な初めの数時間に入手できる検体は限られています。つまり、新しいマルウェアのアウトブレイクを食い止めるためには、ごく少ない検体を元に大量の亜種を検出する必要があります。
続きを読むトレンドマイクロは、マクロを含むWord文書が添付されたスパムメールがオンライン銀行詐欺ツール(バンキングトロジャン)「Trickbot」の新しい亜種(「TrojanSpy.Win32.TRICKBOT.TIGOCDC」として検出)を拡散していることを確認しました。この文書ファイルをクリックすると、ペイロードとしてTrickbotをダウンロードする重度に難読化されたJavaScriptファイルが作成されます。このスクリプトは感染PCで実行中のプロセス数をチェックし、少ない場合、仮想環境で実行されていると判断して活動を停止します。
このスクリプトは、情報窃取機能に加え、外付けディスクおよびネットワークディスク内の特定の拡張子を持つファイルを削除し、自身のコピーに置き換える機能を備えています。トレンドマイクロのデータによると、今回の活動は米国で最も多く確認されています。問題のスパムメールは、中国、カナダ、そしてインドでも拡散されていました。
■感染の流れ
図1は今回確認されたTrickbotの感染の流れです。
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トレンドマイクロでは、2018年の1年間に確認した、日本国内における「標的型攻撃」に関しての分析を行いました。ネットワークに侵入する攻撃は、法人組織にとっては深刻な被害につながりかねない危険な存在です。トレンドマイクロのネットワーク監視の中では、3社に1社の割合で脅威の侵入可能性高として警告が行われており、そのうちの6割、全体で見ると5社に1社では遠隔操作が行われた疑いも検出されています。このような状況の中で、極力マルウェアを使用せず正規ツールやOSの標準機能を利用して活動を行う攻撃戦略が攻撃者の常套手段となってきていることがわかりました。
![図](https://blog.trendmicro.co.jp/wp-content/uploads/2019/08/図1:ネットワーク監視における脅威兆候の検出有無と侵入の疑いの検出の割合n100.jpg)
図1:ネットワーク監視における脅威兆候の検出有無と侵入の疑いの検出の割合(n=100)
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企業のオンラインインフラストラクチャが、分散化や、クラウド、モバイル、モノのインターネット(Internet of Things、IoT)といった技術の導入によって複雑化するにつれ、修正プログラム(パッチ)管理はさらに時間とリソースを消費する作業になりました。しかしながら、パッチの適用の先送りは、セキュリティ上のリスクをもたらす場合があります。消費者信用情報会社「Equifax」で発生した2017年の情報漏えいは、パッチの適用を先送りした結果セキュリティがどれほど脅威に晒されるのかを示す具体的な事例です。何百万という顧客の個人情報を露出してしまう結果となったこの事例は、最終的にはEquifaxがパッチを適用していなかったWebアプリケーションの脆弱性に起因していました。 この脅威が引き起こした状況が落ち着いた際、Equifaxは、英国の個人情報保護監督機関(Information Commissioner’s Office 、ICO)によって課された50万ポンド(2019年8月7日時点で約6千万円)の罰金に加え、最大4億3,900万ドル(2019年8月7日時点で約465億円)の経済的損失があったとの見積もりを発表しました。
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トレンドマイクロは、人気のあるオープンソースの自動化サーバ「Jenkins」の初期設定で、限られた権限のユーザが管理者権限を取得し、遠隔から任意のコードを実行できる可能性があることを確認しました。本記事では、このセキュリティ課題の詳細と想定される攻撃シナリオについて解説します。
■「Jenkins」とは
Jenkinsは、ソフトウェア開発チームのDevOpsにおいて開発側の作業を管理するために使用される人気のあるオープンソースの自動化サーバです。Jenkinsは、継続的インテグレーションと継続的デリバリー(CI / CD)プロセスにおいてソフトウェアプロジェクトを自動的にビルドすることが可能です。このようなタスクはジョブと呼ばれます。
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アドウェアを利用しモバイル広告で収益を得ようとするサイバー犯罪者の動きについては7月16日のブログ記事でも報告しています。同様に、不正に広告を表示するモバイルマルウェアの新種である「Agent Smith(エージェント・スミス)」に関する調査結果を、セキュリティ企業「Check Point」が2019年7月10日に公表しています。この報告では、インド、サウジアラビア、パキスタン、バングラデシュ、イギリス、アメリカ合衆国、そしてオーストラリアを中心に、約2,500万台ものデバイスが感染したとされています。この「Agent Smith」はトレンドマイクロでは現在「AndroidOS_InfectionAds.HRXA」として検出するものであり、このマルウェアを含む攻撃キャンペーンについては「Operation Adonis」と命名し調査していたものでした。この命名は、この攻撃で使用された多くのマルウェアで使用された証明書に”Adonis”の文字列が含まれていたことに由来しています。このマルウェアはオペレーティングシステム(OS)内に存在するAndroidの脆弱性を利用し、インストール済のアプリをユーザに知られずに不正なバージョンに置き換えることでAndroidデバイスに感染します。このマルウェアはユーザのデバイスに金銭的利益を目的とする不正な広告を表示しますが、この他にも銀行口座情報の窃取や攻撃の対象となったユーザの監視など、より直接的な被害につながる攻撃に活用される可能性があると見られます。
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