サイバー攻撃者集団「Pawn Storm」は、2017 年後半も諜報活動を目的とする積極的なサイバー攻撃を続けていました。Pawn Storm は「Sednit」、「Fancy Bear」、「APT28」、「Sofacy」、「STRONTIUM」という別名でも知られています。通常、Pawn Storm の攻撃には過去の事例との関連が見られ、新しい攻撃で利用された技術やその動機を注意深く調べていくと、以前の攻撃とのつながりが浮かび上がってきます。
続きを読む2017 年 10 月 19 日(現地時間)、IoT 機器を狙う「Reaper(リーパー、「ELF_IOTReaper.A」として検出)」が確認されました。報道によると、100 万以上の法人ネットワークに感染し、引続きその感染を拡大しています。Reaper を確認したセキュリティ企業「Check Point」および「Qihoo 360 Netlab」のリサーチャによると、Reaper で構成されるIoTボットネットは、2016 年末に確認された、Linux を搭載した IoT 機器を狙う「Mirai」よりも巧妙な手口を利用しており、潜在的な危険度も高いとのことです。事実、Reaper は Mirai のソースコードの一部を利用していますが、機器に感染する手法は異なります。
続きを読む北朝鮮のインターネットは、ハッカーが北朝鮮国内から国外にアクセスするのみで、外からはアクセス不可能な一方通行のネットワークだと一般には考えられているようです。2014 年の「Sony Pictures」に対するハッキングや、各国銀行を襲ったサイバー銀行強盗は、北朝鮮の攻撃者によるものだと報告されています。これらの事例と北朝鮮を関連づけるために入手可能な公開情報は、北朝鮮の IP アドレス空間からのインターネット通信です。同国のインターネットは厳しく管理されており、ネットワーク内の PC が攻撃を受けることも無いと考えられているかもしれません。では、国外のサイバー犯罪者が管理するボットが 1 年以上にもわたって北朝鮮で活動できた理由は何でしょう。通常のマルウェアが北朝鮮の PC を感染させることは可能なのでしょうか。また、北朝鮮に割り振られた IP アドレスはすべて同国で使用されているのでしょうか。本記事では、これらの問いについて調査することにより、北朝鮮によるものだと考えられていた攻撃について得られた知見を解説します。
続きを読むトレンドマイクロは、2017年8月、感染 PC にさまざまなマルウェアを拡散するマルウェア「EMOTET(エモテット)」の新しい亜種(「TSPY_EMOTET.AUSJLA」、「TSPY_EMOTET.SMD3」、「TSPY_EMOTET.AUSJKW」、「TSPY_EMOTET.AUSJKV」として検出)の急増を確認しました。弊社が、2014 年 6 月に初めて EMOTET を確認した際には、このマルウェアはネットワーク監視による情報収集機能を備えたオンライン銀行詐欺ツールでした。
続きを読むトレンドマイクロは、2017 年 5 月上旬、1000 機種以上のネットワークカメラ(IP カメラ)を標的にIoT ボットネットを構築するマルウェア「PERSIRAI」(「ELF_PERSIRAI.A」として検出)」に関する記事を公開しました。そして、オンライン検索エンジン「Shodan」を利用した弊社の調査によると、現在、カスタム http サーバを備えた IP カメラの 64 %がこの PERSIRAI に感染していることが判明しました。PERSIRAI が6割以上を占める中、IP カメラは格好の標的であり、多くのマルウェアが利用の機会を狙っています。
続きを読む暗号化型ランサムウェア「CERBER(トレンドマイクロでは「RANSOM_CERBER」ファミリとして検出対応)」は、初めて検出報告が確認されてから 1年が経過し、いまや最も活発なランサムウェアファミリとして周知されています。「CERBER」は、2016年3月に初めてロシアのアンダーグラウンド市場で確認されて以来、ファイル構造、手法、各種機能など、サイバー犯罪者に何度も更新されており、中には「CERBER 4.1.5」など、わずか 1日で更新されたケースもありました。その勢いは、「LOCKY(「RANSOM_LOCKY」ファミリとして検出対応)」など、他のランサムウェアファミリの影が薄くなる程度に及びました。
「CERBER」は、入手しやすさの点で他の暗号化型ランサムウェアとの差別化を図りました。サイバー犯罪者は、いち早く「Ransomware as Service(サービスとしてランサムウェア、RaaS)」のビジネスモデルを導入し、購入可能なランサムウェアとしてサイバー犯罪者に周知させました。こうして CERBERの背後にいるサイバー犯罪者は、被害者が支払った身代金の分け前から利益を得ることになり、その割合は最大で身代金の 40%にも及びました。こうした努力の結果、いまや「CERBER」はサイバー犯罪の「ドル箱」となり、2016年だけで実に 20万米ドル(2017年4月18日のレートで約2,218万4,000円)を稼いだと報じられています。
こうして大きな利益をもたらし、かつカスタマイズ可能であることから、「CERBER」のさまざまなバージョンが登場したのも不思議ではありません。弊社のクラウド型セキュリティ基盤「Trend Micro Smart Protection Network(SPN)」で「CERBER」の影響範囲を確認したところ、企業および個人ユーザ双方において圧倒的に米国へ集中していました。業界別では、教育、製造、公共、テクノロジー、保健医療、エネルギー、運送などが影響を受けていることを確認しています。
続きを読むトレンドマイクロは、2017年4月、IoTボットネットを構築する新しいマルウェアの検体を入手しました。このマルウェアは、「PERSIRAI」(「ELF_PERSIRAI.A(ペルシライ)」として検出)と呼ばれ、OEMで生産されたネットワークカメラを対象にしており、影響のあるモデルは1,000以上になります。PERSIRAI は、既にインターネット上でソースコードが公開されている「MIRAI」から派生したマルウェアとして出現しました。MIRAI は、昨年、デジタルビデオレコーダ(DVR)や監視カメラ(CCTV)などの「モノのインターネット(Internet of Things、IoT)」の機器を踏み台にして「分散型サービス拒否(distributed denial-of-service、DDoS)」攻撃を実行し、数々の被害を発生させ、2016年の主要なサイバーセキュリティ事例として報告されています。その他、MIRAI から派生したものに「HAJIME」が確認されています。
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