本ブログでは、トレンドマイクロのクラウド型セキュリティ基盤「Trend Micro Smart Protection Network(SPN)」の「Mobile App Reputation(MAR)」からのフィードバック、および、昨年発生した事例の外部の調査データを基に、2016年における世界のモバイル脅威事情を 2回にわたって振り返ります。今回は攻撃規模と対象の拡大が続く不正アプリについて解説します。
続きを読む「DX(デジタルトランスフォーメーション)」や「2025年の崖」など新たなデジタル世界への対応と変革が推進される中、これらの変化を悪用する多くのオンライン攻撃や脅威が被害を拡大させています。同様に、ビジネスメール詐欺(Business Email Compromise、BEC)は、被害者の数を減少させているにもかかわらず、依然として法人組織に最も大きな金銭的損失をもたらすサイバー犯罪の1つとして確認されています。トレンドマイクロは、BECの脅威動向を継続的に監視するなかで、2021年1~9月にかけて検出数が増加していることを観測しました(図1)。
新型コロナウイルス(COVID-19)の流行に伴い、オンラインサービスの利用が拡大しています。そのような傾向は以前から見られましたが、物理的な接触を避ける必要が生じたことによってこの傾向は加速したと言えます。公共サービスや「テレヘルス(遠隔医療)」に代表される医療サービスなど、多くのサービスがオンライン化されました。また、実店舗の閉鎖も相次ぎ、企業はオンライン取引の拡大に注力しています。
続きを読む※本記事は新型コロナウイルス(COVID-19)に便乗する脅威に関するまとめ記事です。
最終更新日:12月7日 前回更新日:4月30日 当初公開日:4月9日
また、特に日本国内で確認された便乗脅威に関しては以下のis702の記事でも最新事例を更新しておりますので参照ください。
is702:【注意喚起】新型コロナウイルスに便乗したネット詐欺などにご注意ください
新型コロナウイルス(COVID-19)の世界的な流行に便乗したサイバー犯罪者の活動に関し、前回公開の4月30日から11月11日までに確認した最新情報について、情報を更新いたしました。
続きを読むトレンドマイクロでは、Xcodeの開発者向けプロジェクト関連で、異常な感染を確認しました。さらに調査を進めたところ、特定の開発者のXcodeプロジェクト全体にソースマルウェアが含まれており、不正ペイロードの取得につながることが判明しました。本記事では、Mac向けマルウェア「XCSSET」に関する調査結果を要約します。この攻撃の詳細については、こちらの技術的詳細から確認可能です。トレンドマイクロでは、最初に侵入するマルウェアを「TrojanSpy.MacOS.XCSSET.A」として、そしてコマンド&コントロール(C&C)に関連するファイルを「Backdoor.MacOS.XCSSET.A」として検出しました。
図1:ソースマルウェアを含むXcodeプロジェクトのサンプルとそのコンテンツの例 (さらに…)
続きを読むオープンソースの暗号化型ランサムウェアの亜種(トレンドマイクロでは「RANSOM.MSIL.SYRK.A」として検出)がオンラインゲーム「フォートナイト(Fortnite)」のプレイヤーへの攻撃に利用されています。フォートナイトは2019年3月の時点で2億5,000万人のプレイヤーを抱えるオンラインビデオゲームです。セキュリティ企業Cyren のリサーチャー MaharlitoAquinoとKervin Alintanahinの調査によると、ランサムウェアは、敵に照準を合わせる精度を上げ(AIMBOT)、マップ上の他のプレイヤーの位置を可視化すると謳うチートツールを装っていることがわかりました。プレイヤーがこのチートツールのファイルをダウンロードして実行すると、プレイヤーのコンピュータに保存されている画像、動画、音楽、ドキュメントなどが、「Syrk(サーク)」と呼ばれるランサムウェアによって暗号化されます。
図1:「Syrk」の脅迫状
企業のオンラインインフラストラクチャが、分散化や、クラウド、モバイル、モノのインターネット(Internet of Things、IoT)といった技術の導入によって複雑化するにつれ、修正プログラム(パッチ)管理はさらに時間とリソースを消費する作業になりました。しかしながら、パッチの適用の先送りは、セキュリティ上のリスクをもたらす場合があります。消費者信用情報会社「Equifax」で発生した2017年の情報漏えいは、パッチの適用を先送りした結果セキュリティがどれほど脅威に晒されるのかを示す具体的な事例です。何百万という顧客の個人情報を露出してしまう結果となったこの事例は、最終的にはEquifaxがパッチを適用していなかったWebアプリケーションの脆弱性に起因していました。 この脅威が引き起こした状況が落ち着いた際、Equifaxは、英国の個人情報保護監督機関(Information Commissioner’s Office 、ICO)によって課された50万ポンド(2019年8月7日時点で約6千万円)の罰金に加え、最大4億3,900万ドル(2019年8月7日時点で約465億円)の経済的損失があったとの見積もりを発表しました。
(さらに…)
トレンドマイクロは、2018年のモバイルの脅威動向において、オンライン銀行詐欺ツール(バンキングトロジャン)が検出回避とさらなる収益化を目的として戦略と手法を多様化していることを報告しました。Android端末向け不正アプリ「Anubis」の場合、通常のバンキングトロジャンでは見られないようなその他の不正活動のための機能も備えています。初めてAnubisが確認されて以来、サイバー諜報活動を目的とした使用から、情報窃取とランサムウェアのような機能を組み合わせたバンキングマルウェアへの変化まで、Anubisにはいくつかの変更が施されました。2019年1月中旬には、サンドボックス解析を回避するためのモーションセンサの利用や個人情報(Personally Identifiable Information、PII)を窃取するオーバーレイ画面など、Anubisが多数の手法を使用したことが確認されました。
(さらに…)
トレンドマイクロは2019年1月、感染端末にオンライン銀行詐欺ツール(バンキングトロジャン)をドロップするAndroid端末向け不正アプリ(「ANDROIDOS_ANUBISDROPPER」として検出)をGoogle Playで2つ確認しました。これらの不正アプリはユーティリティアプリに偽装しており、「Currency Converter」および「BatterySaverMobi」という名前が付けられていました。Googleはすでにこれらの不正アプリをGoogle Playから削除しています。
図 1:Google Playで確認された不正アプリ
「BatterySaverMobi」と「Currency Converter」