トレンドマイクロは、複数のリサーチャによってオンラインで報告された不正なバッチファイル（拡張子：BAT）を取得し、ファイルを利用しない活動を含む一連の攻撃を解析しました。このバッチファイルは、PowerShellスクリプトをダウンロードして実行することで、ブラジルの3つの銀行「Banco Bradesco」、「Banco do Brasil」、「Sicredi」を狙うバンキングトロジャン（オンライン銀行詐欺ツール）、Outlookの連絡先やPCの認証情報などを窃取する情報窃取型マルウェア、およびハッキングツール「RADMIN」を感染PCに送り込みます。検出数の多い国はブラジルと台湾でした。
続きを読むトレンドマイクロは2019年1月、感染端末にオンライン銀行詐欺ツール（バンキングトロジャン）をドロップするAndroid端末向け不正アプリ（「ANDROIDOS_ANUBISDROPPER」として検出）をGoogle Playで2つ確認しました。これらの不正アプリはユーティリティアプリに偽装しており、「Currency Converter」および「BatterySaverMobi」という名前が付けられていました。Googleはすでにこれらの不正アプリをGoogle Playから削除しています。
図 1：Google Playで確認された不正アプリ
「BatterySaverMobi」と「Currency Converter」
トレンドマイクロは2018年8月上旬、Internet Query (IQY) ファイルを不正利用するマルウェアスパムの増加を確認し、8月8日のブログ記事にて速報いたしました。またその後の調査により、このマルウェアスパムが日本のみを標的としていたこと、そしてその活動内容が今年6月に検出されたリモートアクセスツール「FlawedAmmyy RAT」を送り込むマルウェア「NECURS」を拡散するスパムメール送信活動と類似していることを確認しました。サイバー犯罪者は構造ベースの検出方法を回避するため、一般的に単純なプレーンテキストの形式をとるIQY ファイルを利用しているように見受けられます。
今回の調査で、ボットネット「CUTWAIL 」から送信されるスパムメールにIQYファイルを悪用する手口が確認されました。このスパムメール送信活動は、特に日本のユーザを対象としており、「BEBLOH」（「TSPY_BEBLOH.YMNPV」として検出）あるいはURSNIF（TSPY_URSNIF.TIBAIDO）のいずれかのマルウェアを拡散しています。スパムメールは、「支払い」、「写真送付の件」、「写真添付」、または「ご確認ください」など、従来のソーシャルエンジニアリングの手法を利用して、ユーザが添付ファイルをクリックするように誘導します。このキャンペーン活動は2018年8月6日に検出され、同年8月9日には下火となりましたが、この期間内で約50万件のスパムメールの拡散が確認されました。
図1:2018年8月6日から10日に検出されたスパムメールの量
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本ブログの 7 月 3 日の記事ではオンライン銀行詐欺ツール（バンキングトロジャン）による日本国内におけるクレジットカード情報詐取被害の一端を、7 月 17 日の記事ではバンキングトロジャンの情報詐取活動を実現する Web インジェクションツールの存在について報告してまいりました。今回はバンキングトロジャンを拡散させる電子メールによる攻撃の状況とその攻撃メールの送信を行う「スパムボット」の存在について報告いたします。不正プログラム（マルウェア）を拡散させるための主な攻撃手法には、電子メール経由と Web 経由があります。電子メール経由の攻撃の中でも、不特定多数のインターネット利用者を狙い、マルウェア拡散を目的とするものを特に「マルウェアスパム」と呼びます。現在、日本のインターネット利用者を狙う日本語のマルウェアスパムのほとんどは、バンキングトロジャン「URSNIF」の拡散を目的としたものであることがわかっています。このことから、バンキングトロジャンは日本国内を狙うメール経由の攻撃で最も多い脅威と言えます。
続きを読むオンライン銀行詐欺ツール（バンキングトロジャン）は、利用者から詐取したクレジットカード情報をサイバー犯罪者が運用する不正サーバへアップロードします。このような詐取情報を集積するための不正サーバは、特に「マニピュレーションサーバ」とも呼ばれています。今回、社外のセキュリティリサーチャーからの情報提供を基に、トレンドマイクロでは活動継続中のマニピュレーションサーバを確認しました。そして更なる調査により、マニピュレーションサーバ内に日本国内のクレジットカード情報が最大 1,800 件保持されていたことを突き止めました。マニピュレーションサーバ内の情報が確認できるケースは稀であり、日本を狙うバンキングトロジャンによる被害の実体を示す貴重な事例として報告します。なお、トレンドマイクロでは、既に詐取されたみられるクレジットカード情報について各カード会社への連絡を行っております。
続きを読むトレンドマイクロでは、2017 年 1 月～11 月に発生したサイバー脅威の事例を分析し、個人利用者では１）金銭を狙う「不正プログラム」の拡散、２）「ネット詐欺」、３）「仮想通貨を狙う攻撃」 を、法人利用者では１）「ランサムウェア」と「WannaCry」、２）「公開サーバへの攻撃」による情報漏えい、３）「ビジネスメール詐欺（BEC）」 を「三大脅威」として選定いたしました。そして、「セキュリティ上の欠陥」が特に企業に深刻な影響を与えた年であったものと総括しています。本ブログではこの 2017 年の脅威動向速報を連載形式でお伝えしています。第1回、第 2 回では特に法人での脅威について「セキュリティ上の欠陥」の観点から解説いたしましたが、第 3 回の今回は、個人利用者における三大脅威について解説します。
図：2017 年国内の個人と法人における三大脅威
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トレンドマイクロは、2017年9月にも、古くからあるオンライン銀行詐欺ツール「EMOTET（エモテット）」がそのような不正なマクロを利用した手法で金融機関以外の業界や新しい地域へと対象を拡大する活動について報告しました。
不正なマクロと PowerShell を利用する「EMOTET」の感染フロー
トレンドマイクロでは、2017 年上半期（1～6月）における国内外の脅威動向について分析を行いました。この上半期に見られたセキュリティ上の最も大きなトピックは、「WannaCry」と「Petya」という 2 種のランサムウェアによる世界的な被害だったと言えます。この 2 種のランサムウェアは脆弱性を利用したネットワークワーム活動により、法人組織のネットワークで被害を引き起こしました。特に、通常の組織内にある情報系ネットワークだけでなく、工場や病院、鉄道、販売管理システムといった業種特有環境のネットワークでも深刻な被害を発生させたことで大きな注目を集めました。
図 1：「WannaCry」が表示する身代金要求メッセージの例
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