さまざまなスマホや IoTデバイス、そして社内サーバでも影響を受ける可能性がある脆弱性が確認されました。読み間違いではありません。スマートフォンや「モノのインターネット(Internet of Things、IoT)」関連の機器にも、また、インターネット上に公開されていない社内サーバでも、同様に脆弱性の修正プログラムを適用する必要があります。
続きを読む執筆者: Erika Mendoza and Jay Yaneza (Threats Analysts)
2015年9月頃に確認された「Black Atlas 作戦」は、すでにさまざまな企業に侵入しているようです。例えば、複数の州で事業展開している医療機関や、歯科医院、機械製造業、保険業務に特化したテクノロジー企業、複数の州に店舗を持つガソリンスタンド、美容雑貨店などで攻撃が確認されています。「Black Atlas 作戦」は、窃取した情報を送出するために「Gorynych」もしくは「Diamond Fox」と呼ばれるモジュールで構成されるボットネットを利用して、世界中の中小企業に侵入し続けています。なお、本稿は 12月1日(日本語版12月4日)に公開した『「Black Atlas作戦」:世界中の中小企業のカード決済システムに侵入。「BlackPOS」や攻撃ツールを駆使』の続編となります。
続きを読むトレンドマイクロ リージョナルトレンドラボ(RTL)では、日本に関連する脅威情報を調査しています。2015年12月8日のブログ(「vvvウイルス」の正体とは? ランサムウェア「CrypTesla」の流入は限定的) で、ZIP圧縮された JavaScript を添付したマルウェアスパムが全世界的に拡散している旨をお知らせしました。ブログ執筆時点ではこのマルウェアスパムの 日本への流入は少量と見ていましたが、12月9日時点においてこの手口に関連する不正URL のブロック数が国内で急増しており、日本にも相当数が流入していることが確認できました。このため、改めてこのランサムウェア「CrypTesla」を拡散させるマルウェアスパム攻撃の手口についてお知らせします。
続きを読むVictim or potential business partner? (訳:身代金を支払いますか、またはビジネスパートナーになりますか?)
2015年9月、Cryptoランサムウェア「Chimera」が確認されました。そして上述の質問は、このChimera(トレンドマイクロの製品では「Ransom_CRYPCHIM.A」として検出)が投げかける質問です。Chimeraは一見すると、典型的な Cryptoランサムウェアのように見えます。しかし、Chimeraには、3つの目立った特徴があります。
続きを読むイギリス大手新聞インデペンデント紙のメディアサイト「The Independent」の改ざん被害が確認されました。トレンドマイクロの調査によれば、サイトは日本時間 12月9日12時時点で改ざん被害が継続しており、複数の不正プログラムが拡散されている状態です。この改ざんにより、数百万人のサイト読者が不正プログラム感染のリスクにさらされる可能があります。本件についてはトレンドマイクロから既に「The Independent」へ報告し、サイト側と事態の収拾を図っています。サイト側では、ニュースサイトのスタッフが迅速に対応し、当該サイトとユーザに及ぶ影響を回避する対策を講じています。
続きを読む休暇シーズンが近づくと、さまざまな企業や顧客を狙ったクレジットカード情報漏えいのニュースを耳にするようになります。2015年11月下旬、Hiltonホテルなどの一流宿泊施設で POSマルウェアを利用した情報漏えい事例が発生したことが報告されると、実店舗を構える米国の多くの小売業は、感謝祭から始まる休暇シーズン中、インターネット上の脅威に怯えることになりました。また、米国の小売業から支払カード情報を窃取する POSマルウェア「ModPOS」を利用した広範囲に渡る攻撃がセキュリティリサーチャーによって確認されました。
続きを読む2015年10月13日、オンライン銀行詐欺ツール「DRIDEX」のコマンド&コントロール(C&C)サーバ間のネットワークが米国と英国の法執行機関によって閉鎖されました。しかし、その後 1カ月間で「DRIDEX」は着実に復活しつつあります。C&Cサーバの閉鎖は、ボットネットの活動を不能にするための重要な一歩であるものの、すべてのインフラストラクチャを停止し、攻撃者グループ全員を逮捕しない限りは、「DRIDEX」のような脅威はいずれ復活します。そのためにも、閉鎖後も脅威の監視を続け、法的機関と協働し、最終的にはサイバー犯罪を撲滅するのがセキュリティリサーチャーの役割です。トレンドマイクロは、2015年11月、英国の国家犯罪対策庁(National Crime Agency、NCA)のサイバー犯罪者逮捕に貢献しました。弊社では、こうした取り締まりによるサイバー犯罪者逮捕への協力を可能な限り最優先としています。
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