新型コロナウイルス（COVID-19）の流行に伴い、オンラインサービスの利用が拡大しています。そのような傾向は以前から見られましたが、物理的な接触を避ける必要が生じたことによってこの傾向は加速したと言えます。公共サービスや「テレヘルス（遠隔医療）」に代表される医療サービスなど、多くのサービスがオンライン化されました。また、実店舗の閉鎖も相次ぎ、企業はオンライン取引の拡大に注力しています。
続きを読む※本記事は新型コロナウイルス（COVID-19）に便乗する脅威に関するまとめ記事です。
最終更新日：12月7日 前回更新日：4月30日 当初公開日：4月9日
また、特に日本国内で確認された便乗脅威に関しては以下のis702の記事でも最新事例を更新しておりますので参照ください。
is702：【注意喚起】新型コロナウイルスに便乗したネット詐欺などにご注意ください
新型コロナウイルス（COVID-19）の世界的な流行に便乗したサイバー犯罪者の活動に関し、前回公開の4月30日から11月11日までに確認した最新情報について、情報を更新いたしました。
続きを読む新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックは、様々な形で人々の実生活に大きく影響しています。そしてサイバー犯罪者にとってCOVID-19は、利用者の関心を惹くために最も便乗しやすいトピックとなっています。今回、世界的に蔓延するCOVID-19便乗脅威について、国際刑事警察機構（インターポール）が企業や在宅勤務者をCOVID-19に便乗するサイバー犯罪の脅威から守るための新たな啓発キャンペーン（英語ページ）を行います。トレンドマイクロはこれまでも本ブログ記事などでCOVID-19関連の話題に便乗するサイバー犯罪の事例について注意喚起してまいりましたが、今回のインターポールの活動に対してもパートナーとして協働いたします。この過去数か月で得られた大きな気づきは、パートナーシップは危機のときこそ重要であるという点です。私たちは協働で取り組むことで、より優れたものを生み出し、より広い範囲に伝えていくことができます。サイバーセキュリティにおける官民連携も同様であり、トレンドマイクロでは、自社の専門知識を提供するため、産業界、学界、法執行機関と協力しています。
トレンドマイクロは2020年3月末、サイバー諜報活動と推測されるキャンペーンを確認し、「Project Spy（プロジェクトスパイ）」と名付けました。Project Spyは、Android端末の場合「AndroidOS_ProjectSpy.HRX」、 iOS端末であれば「IOS_ProjectSpy.A」として検出される情報窃取型不正アプリ（スパイウェア）を感染させます。Project Spyは新型コロナウイルスの世界的流行をおとりとして利用し、「Corona Updates」というアプリに偽装し不正アプリを配布していました。しかし調査をするうちに、それよりも以前に配布されていたGoogleサービスと音楽のアプリを偽装する初期バージョンも確認できました。なお、これらの不正アプリは、パキスタン、インド、アフガニスタン、バングラデシュ、イラン、サウジアラビア、オーストリア、ルーマニア、グレナダ、ロシアにおいてダウンロードされており、そのダウンロード数は比較的少数であったことも確認されています。 (さらに…)
続きを読むサイバー犯罪者が話題のニュースをマルウェアスパムに利用することは常套手段となっています。彼らはソーシャルエンジニアリングの手法を用いて、現在多くの関心を引く話題、イベントや出来事、あるいは人物を利用し、タイムリーに攻撃します。その意味で、現在世界的な関心事となっている新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に便乗する様々な攻撃が、世界中で確認されているのは、ある意味当然のことと言えます。国内では2月4日の本ブログ記事でもお伝えしたような不審メールが確認されていましたが、その後、新型コロナウイルス対策で品薄状態が続くマスク販売の偽サイトを確認しました。またトレンドマイクロのリサーチャーは、世界的にも新型コロナウイルスに便乗したマルウェアスパム、また「coronavirus」および「corona」という単語を利用したマルウェア名や不正なドメイン名の増加を確認しています。
サイバー犯罪者による攻撃メールでは、受信者を騙し、不正サイトへ誘導したり、添付ファイルを開かせたりしようとする手口が日常的に使用されています。中でも、その時々に注目を集めている話題に便乗する手口は、大きなイベントの開催や事件発生の度に見られる常套手段です。今、世界的に注目されている事件と言えば、中国の武漢で発生したとされる新型コロナウイルス（2019-nCoV）でしょう。その影響は中国とその周辺諸国から世界的に広がっており、世界保健機関WHOは「世界的な緊急事態」を宣言、日本の厚生労働省も公式勧告を出しています。サイバー犯罪者がこのように注目される話題に便乗することは、ある意味当然のことですが、トレンドマイクロでは実際に、この新型コロナウイルスの話題に便乗する手口を連続して確認しました。
2021年7月28日、米国土安全保障省傘下のCybersecurity and Infrastructure Security Agency （CISA）は、2020年と2021年に悪用された脆弱性の上位を詳述した報告書を公開しました。 報告書によると、攻撃者が狙う新しい標的は、2019年以降に公開されたテレワーク（リモートワーク）、VPN（Virtual Private Network）、そしてクラウドベースの技術に関連する脆弱性です。新型コロナウイルスによってクラウド化が進むとともにサイバー攻撃者もターゲットをクラウドに移動しています。攻撃者はテレワークに関連したパッチ未適用の新しい脆弱性を狙い、防御する側は定期的なパッチの適用に奮闘してきました。攻撃者が脆弱性の悪用に成功すると、リモートコード実行（RCE）、任意のコード実行、パストラバーサルなどの手法により対象システムがコントロールされることになります。
続きを読むサイバーセキュリティにおいて、「ユーザ」つまりシステムを利用する人間が最も脆弱な存在として、攻撃者に認識されていることは広く知られています。これはユーザが、攻撃における典型的な侵入経路として、ソーシャルエンジニアリング手法の対象となることを意味しています。法人組織もまた、ユーザを起点とするセキュリティ上の弱点に悩まされています。時に従業員はインターネット上の脅威に気付いていないことや、サイバーセキュリティのベストプラクティスに精通していないことがありますが、攻撃者はこれらのセキュリティ上の弱点を悪用する方法を熟知しています。
攻撃者がユーザを騙す方法の1つとして、未認証のアプリやインストーラを餌としてユーザの興味を引き、それらをインストールさせた後に悪意のあるペイロードを送り込むというものがあります。近年トレンドマイクロは、攻撃者がこれらの偽インストーラを利用して、同梱させたマルウェアを感染PC端末上に配信する手口を確認しています。これらの偽インストーラを利用した攻撃手口は目新しいものではなく、ユーザを騙して悪意のあるドキュメントを開かせたり、不要なアプリをインストールさせたりする手口は古くから広く用いられています。ユーザの中には、有料アプリの無料版やクラック版（不正に改変されたアプリ）をインターネット上で検索した際に、この罠にかかってしまう人もいます。
続きを読むバンキングマルウェア「ZBOT（別名：Zeus）」は、過去20年間で最も多くの被害をもたらした古くから存在するマルウェアファミリの1つです。ZBOTは2006年に初めて登場した後、2011年にアンダーグラウンドフォーラム上にそのソースコードを流出させたことで、その後数年間にわたって企業や組織を悩ませる新たな亜種を数多く登場させることになります。
最近確認されたZBOTの中で最も注目すべき亜種の一つが「Zloader」です。2019年後半に「Silent Night」という名前で初めてコンパイルされたZloaderは、情報窃取型マルウェアに始まり、「Cobalt Strike」、「DarkSide」、「Ryuk」などの他のマルウェアやツールをインストールして実行するための手段を攻撃者に提供する多機能ドロッパーへと高度化してきました。さらにZloaderは、攻撃者にリモートアクセス（遠隔操作）を提供したり、さらなる不正活動を可能にするプラグインをインストールしたりする機能も備えています。
続きを読む
