コンテンツ・マネジメント・システム「Drupal」の脆弱性「CVE-2018-7602」を利用する一連のネットワーク攻撃が確認されました。この攻撃の狙いは、感染サーバをボット化して仮想通貨「Monero」を発掘させることです。特筆すべき点は、検出を逃れるために匿名通信システム「The Onion Router（Tor）」ネットワークを利用する点と、仮想通貨発掘ツール（コインマイナー）をインストールする前に対象サーバが侵害可能かどうか確認する手法です。2018 年 6 月時点で確認されている不正活動は、感染サーバのリソースを盗用して性能低下をもたらす仮想通貨の発掘ですが、問題の脆弱性は、その他の脅威の侵入経路としても利用可能です。
続きを読むAndroid 端末向け不正アプリ「FAKESPY（フェイクスパイ）」（「ANDROIDOS_FAKESPY.HRX」として検出）が確認されました。不正アプリの拡散には、サードパーティのアプリストアを利用する手法が一般的ですが、「CPUMINER」、「BankBot」、「MilkyDoor」のように、正規アプリストアである Google Play や App Store で不正アプリが公開されていた事例も確認されています。しかし、FAKESPY は、テキストメッセージ（ショートメッセージ、SMS）を利用して対象を不正な Web ページに誘導する「スミッシング（SMS＋Phishing）」によって拡散します。有名企業からのメッセージを偽装するこの手法は 1 月 15 日および 2 月 2 日の本ブログでお伝えした不正アプリの攻撃が継続しているものと言えます。
続きを読むトレンドマイクロでは、2017 年の 1 年間に確認した、日本国内における「標的型サイバー攻撃」に関しての分析を行いました。2017 年を振り返ると、標的型サイバー攻撃の重大な被害に関する公表や報道はほとんどありませんでした。この事実だけを見ると、国内での標的型サイバー攻撃の脅威は完全に沈静化しているように思えます。しかし、トレンドマイクロが 2017 年に行ったネットワーク監視の中では、全体の 71%で 標的型サイバー攻撃の疑いが警告されており、攻撃自体は水面下で継続している状況と言えます。
図：トレンドマイクロが 2017 年に行ったネットワーク監視における標的型サイバー攻撃の疑いを示す検出の割合
2017 年 5 月、サイバー犯罪者の活動を支援する不正なウイルス検索サービス「Scan4You」を運営していた主犯格の 2 名、Ruslans Bondars および Jurijs Martisevs 両容疑者がラトビアで逮捕され、米連邦捜査局（FBI）によって米国に送還されました。この逮捕の後、Scan4You はサービスを停止しています。ヴァージニア州連邦裁判所は、2018 年 5 月、この 2 名に対し有罪判決を下しました。
トレンドマイクロの脅威リサーチ部門「Forward-Looking Threat Research（FTR）チーム」は、2012 年に Scan4You の調査を開始し、2014 年以降は、この件を担当する FBI の捜査官と密に連絡を取り合ってきました。弊社は、問題のサービスが停止するまで、調査から得られた知見を 5 年以上にわたって FBI に提供してきました。
続きを読む「Rig Exploit Kit（Rig EK）」のような脆弱性攻撃ツール（エクスプロイトキット）を利用した攻撃は、通常、改ざんされた Web サイトを起点とします。攻撃者は、不正なスクリプトやコードを Web サイトに埋め込み、アクセスしたユーザをエクスプロイトキットのランディングページにリダイレクトします。しかし、2017 年 2 月から 3 月頃に実施されたサイバー攻撃キャンペーン「Seamless」では、非表示にした iframe を経由してランディングページにリダイレクトしていました。iframe は Web ページの中に別のページのコンテンツを埋め込むために使用される HTML 要素です。
続きを読むEC サイトによるインターネット取引の急拡大によって、国内でのクレジットカード（以下、カード）利用は年々増加しており、2020 年に行われる東京オリンピックへの訪日客によるカード決済の急増も予測されます。このように国内でのカード決済のさらなる普及が見込まれている一方で、トレンドマイクロが 2017 年に実施した調査では、卸・小売業の国内企業のうち、34.3% が POS システム・ネットワークでのインシデントを経験し、35.2% が EC サイトでのセキュリティインシデントを経験していることが分かっています。実際、国内では EC サイト等を含む公開サーバからカード情報が漏えいするといった事例が複数公表され、一方海外では POS システムに感染したマルウェアによってカード情報が窃取されるといった被害事例が顕著になっています。こうした背景から、より安全なカード利用の実現を目的に、2018 年 6 月 1 日に「改正割賦販売法」が施行されました。その結果、カード情報を取り扱う法人組織では、「カード情報の適切な管理」や「不正利用防止」のために必要な措置をとることが求められるようになりました。
続きを読む次世代の移動通信システムとして大々的に宣伝されている 5G は、すでに高速なネットワーク通信を提供している 3G や 4G のような現行の移動通信システムよりも、さらに高い信頼性と高速な通信を可能にします。5G の通信速度は数ギガビット毎秒（Gbps）程度、平均ダウンロード速度は 1 Gbps 程度になると見込まれています。従来の通信システムが世代を重ねながら改善を続けて来たことは、スマートフォンやその他の広く使用されているモバイルネットワーク機器の利便性の向上からも明らかですが、大容量データの送信が可能な 5G は、それらに加え「モノのインターネット（Internet of Things、IoT）」デバイスにも恩恵をもたらすでしょう。
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