医療機関では、患者の個人情報や医療記録といった沢山の機微な情報を取り扱っていますが、こうした情報はサイバー犯罪者にとって格好の標的となる可能性があります。例えば、患者の個人情報をそのままアンダーグラウンド市場で売買したり、また情報を悪用すれば、さらなる詐欺行為を行うことが可能になるなど、サイバー犯罪者はさまざま方法で利益を得ることができるためです。また、機微な情報だけがサイバー犯罪者の狙いではありません。医療機関のネットワークに攻撃を仕掛け、医療機器やシステムの動作を不安定にし、患者の命を危険にさらすことで、身代金を要求するといった手口も想定されるでしょう。
2018年も国内の医療機関において、様々なセキュリティインシデントが発生しており、医療機関では自組織のネットワークのセキュリティリスクを把握した上で、セキュリティ対策の強化を検討していくことが求められています。
続きを読む昨今の法人組織を取り巻くサイバー攻撃の脅威は深刻な状況となっており、情報漏えいなどの重大な被害につながる恐れがある標的型サイバー攻撃の手口は巧妙化を続けています。トレンドマイクロが公開した「国内標的型サイバー攻撃分析レポート 2018 年版」では、2017 年にトレンドマイクロがネットワーク監視を行った法人組織のうち、「4 組織に 1 組織」で端末を遠隔操作するためのツールである Remote Access Tool（RAT）の活動が確認され、すでに標的型サイバー攻撃に侵入されてしまっていたことが分かっています。この傾向は標的型サイバー攻撃の事例が顕著だった2015年から変動することなく継続しており、表面化していないものの標的型サイバー攻撃は国内の法人組織にとって依然深刻な脅威となっています。
EC サイトによるインターネット取引の急拡大によって、国内でのクレジットカード（以下、カード）利用は年々増加しており、2020 年に行われる東京オリンピックへの訪日客によるカード決済の急増も予測されます。このように国内でのカード決済のさらなる普及が見込まれている一方で、トレンドマイクロが 2017 年に実施した調査では、卸・小売業の国内企業のうち、34.3% が POS システム・ネットワークでのインシデントを経験し、35.2% が EC サイトでのセキュリティインシデントを経験していることが分かっています。実際、国内では EC サイト等を含む公開サーバからカード情報が漏えいするといった事例が複数公表され、一方海外では POS システムに感染したマルウェアによってカード情報が窃取されるといった被害事例が顕著になっています。こうした背景から、より安全なカード利用の実現を目的に、2018 年 6 月 1 日に「改正割賦販売法」が施行されました。その結果、カード情報を取り扱う法人組織では、「カード情報の適切な管理」や「不正利用防止」のために必要な措置をとることが求められるようになりました。
続きを読む2016 年はランサムウェアが世界中で猛威を振るい、個人・法人を問わず多くのユーザがその脅威にさらされました。トレンドマイクロが 2016 年 8 月に国内法人ユーザを対象に実施した「企業におけるランサムウェア実態調査 2016 」の結果からも、約 4 人に 1 人が「自組織がランサムウェアの攻撃に遭ったことがある」と回答しており、深刻な実状が浮き彫りになっています。2017 年に入っても「WannaCry」による被害が世界中で発生するなど、引き続きランサムウェアは法人組織にとって深刻な脅威です。今回はこうしたランサムウェアの歴史を振り返るとともに、最新の脅威状況を踏まえ、今後予測される動向について解説します。
続きを読むトレンドマイクロでは、セキュリティに関する ECサイトの現況を把握するべく、2016年12月に企業・組織における ECサイトの構築・運用・セキュリティの実務担当者 619名を対象とした「企業における ECサイトのセキュリティ実態調査 2016」を実施しました。この調査結果から、前回のブログでは OSやミドルウェアの脆弱性を狙った攻撃から ECサイトを守るための IPS／IDS の導入状況を深堀し、ECサイトの構築・運用・セキュリティの実務担当者の間にサイバー攻撃に対する認識の差がそうしたセキュリティ対策の導入状況に少なからず影響している可能性があることを示しました。また、そうした IPS／IDS が導入されていないことで、ECサイトの担当者が日々起こっているサイバー攻撃の脅威に気付けていないことについても触れています。
今回は OSやミドルウェアの脆弱性対策の重要性について解説するとともに、ECサイトにおける脆弱性対策の状況が二極化している事実について紹介します。
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