2016年3月10日前後からTwitterなどネット上で、モバイル端末を狙ったランサムウェアと思われる被害を訴える書き込みが散見されました。トレンドマイクロでは調査の結果、この事象の原因として、Android版ランサムウェア「AndroidOS_Locker」の国内流入を確認しました。このランサムウェアは感染した Android端末上で「MINISTRY OF JUSTICE」を詐称し日本語の身代金要求メッセージを表示します。これは Androidのランサムウェアとしては、初めて日本語表示に対応したものと言えます。
続きを読む“Attention! Attention! Attention!”(注意!注意!注意!)
“Your documents, photos, databases and other important files have been encrypted!”(あなたのドキュメント、写真、データベースその他重要ファイルが暗号化されました!)
「身代金要求型不正プログラム(ランサムウェア)」により、PC上の重要なファイルすべてが暗号化された場合を想像してみてください。その後すぐに「身代金」を要求するメッセージを受け取り、そこには身代金を支払うまで暗号化されたファイルは復号されない、と書いてあります。
続きを読む2016年3月6日、オープンソースの BitTorrent クライアントソフト「Transmission」のバージョン2.90が、身代金要求型不正プログラム(ランサムウェア)「RANSOM_KeRanger.A(KeRanger)」に汚染されていたことを「Transmissionbt.com」が公表しました。この汚染された正規ソフトの一般利用者への頒布は、攻撃者によりサイトが侵害され、正規のインストーラがランサムウェアを含む形でリコンパイルされた不正なインストーラに置き換えられたことにより起こったものと考えられています。Mac OS X におけるランサムウェアの危険性については昨年11月にブラジルのセキュリティ研究者が「Proof-of-concept(PoC、概念実証型エクスプロイト。実際に有効な攻撃ができることを実証している攻撃コード)」を公表していましたが、実際に行われたランサムウェアの攻撃としては今回が初めての事例と言えます。
図1:ソフトウェアへのランサムウェア混入を警告する「Transmissionbt.com」
2016年2月17日、トレンドマイクロでは多言語に対応した暗号化型ランサムウェアを確認し「RANSOM_LOCKY」として検出対応しました。そしてこの 19日現在、このランサムウェアを拡散するマルウェアスパムを全世界で 24万通以上確認しています。トレンドマイクロのクラウド型セキュリティ技術基盤である「Smart Protection Network(SPN)」の統計によれば、19日現在、「RANSOM_LOCKY」は日本でも 60台以上からの検出が確認されており、国内にも流入している状態と思われますので注意喚起致します
続きを読むVictim or potential business partner? (訳:身代金を支払いますか、またはビジネスパートナーになりますか?)
2015年9月、Cryptoランサムウェア「Chimera」が確認されました。そして上述の質問は、このChimera(トレンドマイクロの製品では「Ransom_CRYPCHIM.A」として検出)が投げかける質問です。Chimeraは一見すると、典型的な Cryptoランサムウェアのように見えます。しかし、Chimeraには、3つの目立った特徴があります。
続きを読むEメールは、サイバー犯罪者にとって大きなビジネスかもしれません。2014年、世界中で 1日当たり 1, 963億件の Eメールが送受信されました。そのうち 1,087億件はビジネスに関連したものです。こうしたメールが毎日膨大に送受信されることを考えると、サイバー犯罪者が大企業を狙って Eメールを悪用することは容易に想像できます。そして、Eメールの悪用は、甚大な経済的損害や個人情報の窃取につながる可能性があります。例えば、2014年に発生した大規模な情報漏えい事例により、米大手ホームセンター「Home Depot」は 6,200万米ドル(2015年9月3日時点、約74億6,850万円)、米大手小売業「Target」は 2億2,900万米ドル(275億8,530万円)の損害を受けたと報告されています。しかし、ビジネスだけが Eメールを悪用した攻撃に脆弱だというわけではありません。トレンドマイクロの調査によると、2015年上半期、Eメールを悪用した脅威はユーザを無差別に狙いました。
続きを読む既婚者向け出会い系サイト「Ashley Madison」は、2015年7月、「Impact Team」と名乗るサイバー犯罪者グループの攻撃を受けました。その後、窃取された情報がオンライン上で公開されると、トレンドマイクロは、この漏えい事例に便乗した脅威が間を置かずに登場するだろうと予測しました。漏えいした情報には、人に知られたくない会員の個人情報が含まれています。莫大なお金が絡むこうした事例には、サイバー犯罪者は便乗して利益を得ようとします。実際、弊社がこの事例に便乗したさまざまなメールを受信し始めるまで、長くはかかりませんでした。この情報漏えい事例に便乗した複数のサイバー犯罪者が、漏えいした会員の秘密を公開しないことと引き換えに、およそ 1ビットコイン(2015年9月1日時点、約2万8千円)を要求するメールを送信していることを確認しました。
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