昨年末、各方面で報じられたSolarWinds社製ネットワーク監視アプリケーション「Orion」を侵害した攻撃事例はサイバーセキュリティ業界や世間を震撼させたと同時に、サプライチェーン攻撃に対する注意を世界中で高めさせるきっかけともなりました。サプライチェーンとは「製品が作られて顧客に届くまでの一連の流れ」のことです。冒頭に例示したSolarWinds事例に当てはめた場合、「製品」とはSolarWinds社の「Orion」というソフトウェアであり、それが顧客に届くまでの一連の流れの中で侵害されたということになります。サプライチェーン攻撃の中でも、このようなソフトウェアサプライチェーンを侵害する攻撃自体は目新しいものではなく、実際この種の脅威は以前から確認されてきました。本ブログ記事では、ソフトウェアの開発プロセスを例にサプライチェーンの一連の流れについて解説すると共に、これまでに確認されたソフトウェアサプライチェーン攻撃の事例を織り交ぜながら今後発生する可能性のある攻撃について解説します。
続きを読む2019年以降、トレンドマイクロでは「Water Pamola」と名付けた攻撃キャンペーンを追跡してきました。この攻撃キャンペーンでは、当初、不正な添付ファイルを含むスパムメールを介し、日本、オーストラリア、ヨーロッパ諸国のオンラインショップが危険にさらされていました。しかし、2020年初頭から、Water Pamolaの攻撃活動にいくつかの変化が見られるようになりました。被害者は、主に日本国内のみとなり、トレンドマイクロによる最近のデータによると、スパムメールの代わりにオンラインショップの管理者が管理画面で顧客注文を確認する際に不正スクリプトが実行される状況が確認されるようになりました。
![](https://blog.trendmicro.co.jp/wp-content/uploads/2021/05/図1-1024x539.jpg)
図1:Water Pamolaの攻撃フロー
続きを読む「DX(デジタルトランスフォーメーション)」や「2025年の崖」など新たなデジタル世界への対応と変革の必要性が叫ばれる中、そのシンプルさと柔軟性の高さからマイクロサービスアーキテクチャを採用する企業や組織が増えています。実際、2019年に行われた調査では、大企業のITリーダの89%は「進化し続けるデジタル世界で企業が競争力を維持するためにはマイクロサービスが不可欠」と考えていることが報告されており、今後より多くの開発者がオンプレミスやクラウドサービス内にコンテナを展開することが予想されます。しかしクラウド上のコンテナではセキュリティ管理の不備により重要データが不用意に露出する可能性があり、攻撃者にとって格好の的となる恐れがあります。具体的には露出したRedisインスタンス内に暗号資産採掘ツール(コインマイナー)が展開されたり、Docker Hub上でコミュニティが共有するコンテナイメージを悪用して不正コンテナが展開されたりするなど、設定に不備のあるサービスを狙った攻撃が継続的に確認されています。また別の事例ではコインマイナーが感染したLinuxシステム内に既存する別のコインマイナーを検索して削除し自身の計算能力を最大化させる動きも確認しました。このコインマイナーはDockerやRedisのプラットフォーム内で露出したアプリケーションプログラミングインターフェース(API)を検索していたことから、攻撃者がこれらのプラットフォームに精通していることが示唆されます。
そして今回トレンドマイクロでは、さらに上記とは異なる攻撃手口を確認しました。この攻撃はいわゆる「コンテナエスケープ」の攻撃手法となっており、ルート権限のすべてを備えたホストマシン上のPrivileged(特権)コンテナからホスト側に「脱出」できるよう特別に作成されたペイロードが利用されました。注意すべき点は、Dockerを利用しているからといって、ユーザが使用するコンテナすべてが自動的に特権コンテナとなるわけではないことです。事実、Dockerユーザの多くは特権コンテナを使用していません。これはすなわち、適切なセキュリティを確保する方法を知らずに特権コンテナを使用することはリスクが高いことを示します。
![図1:Dockerの特権コンテナに内在する脆弱性を攻撃する流れ](https://blog.trendmicro.co.jp/wp-content/uploads/2021/03/図1:Dockerの特権コンテナに内在する脆弱性を攻撃する流れ-1024x838.png)
近年、「Clubhouse」、「Riffr」、「Listen」、「Audlist」、「HearMeOut」など、「音声SNS」と呼ばれるアプリの利用者数はますます増加傾向にあります。今後は全世界で利用者が1日当たり約50万人、月間では約600万人程度も増加するという予測もあるほど、多くの関心を集めています。しかし他のアプリケーションと同様に、これらのアプリもセキュリティリスクが潜んでいる可能性があります。これらのアプリはそれ自体が本質的に悪意のあるものではなく、サイバー犯罪者がこれらのプラットフォームを侵害し悪用することで脅威に発展することに留意する必要があります。
本ブログ記事では、これらの音声SNSアプリ(Clubhouseを中心に、Riffr、Listen、Audlist、HearMeOutを含む)の解析結果から得た知見をもとにこれらのアプリに潜むセキュリティリスクについて実証し解説し、リスク回避の方法としていくつかの推奨事項を共有します。また、スタンフォード大学インターネット監視機関(The Stanford Internet Observatory, SIO)は、本記事に関連する脅威の調査結果を独自に報告しています。
続きを読むマルウェアキャンペーンの背後に潜む犯罪組織の正体を見極めるのは難しい作業です。サイバー犯罪者は標的であるユーザや企業を混乱に陥れたり、システムやネットワーク環境に危害を加えたりするために設計したソフトウェアに自身の正体が露呈するような痕跡を残すことはめったにありません。しかし、識別のカギとなる情報を既知の情報源と比較することで、そのキャンペーンが特定のサイバー犯罪集団によって実行された可能性が高いと判断することができます。これは犯罪組織が長年にわたり活動を継続し比較対象となる痕跡を多く残している場合、さらに信憑性が高くなります。トレンドマイクロが発見し「Operation Earth Kitsune」と名付けた標的型攻撃キャンペーンについてその「TTPs(=Tactics, Techniques and Procedures:戦術、技術、手順)」に関する詳細解析の結果をホワイトペーパー(英語)にまとめて公開し、本ブログでも概要について報告しました。このキャンペーンに関与した2種の新たなスパイ活動を行うバックドア型マルウェアを拡散する水飲み場型攻撃の技術的な詳細解析を行う中で、韓国を主な標的とすることで知られるサイバー犯罪集団「APT37(別名:Reaper、Group 123、ScaCruftなど)」に起因した別のマルウェアとの顕著な類似性を発見しました。
続きを読むトレンドマイクロの2021年セキュリティ脅威予測では、サイバー犯罪者が新型コロナウイルス(COVID-19)に便乗した攻撃活動を2021年も継続すると予測しています。これはコロナ禍の影響によりオンラインショッピングの利用者やECサイト上での決済サービスの使用頻度が増加し電子商取引への依存度が高まったことに加え、金融支援の必要性が増大したことにも起因します。サイバー犯罪者はこれらの状況を利用してネット利用者を誘導し、重要情報などを詐取しようを試みます。認証情報やカード情報を詐取する新たな手口が日々生み出されている中で、古くから存在し巧妙化を続ける脅威もいまだに多く利用されています。本ブログ記事では、2020年12月下旬から2021年1月の第1週までに海外で観測されたいくつかのフィッシングキャンペーンの動向を解説します。
続きを読む本ブログの2020年8月31日の記事では、2020年上半期(1~6月)における国内外での脅威動向分析について報告しました。新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)による都市封鎖や外出自粛の影響により、多くの企業においてはテレワークが必要不可欠なものとなりました。この急速な変更に対応するため、公私両面でのコミュニケーションに不可欠なツールとしてメッセージングアプリやビデオ会議アプリの需要が一気に高まりました。これらのアプリは、企業に従業員間のコミュニケーションを維持するための手段を提供しましたが、不正活動に新たな技術を統合しようと企てるサイバー犯罪者の関心を引く結果ともなりました。 (さらに…)
続きを読む