トレンドマイクロは、ランサムウェアによる攻撃が 2017 年には高止まりとなり、時間の経過と共にその手口や標的が多様化していくことを予測していました。2018 年前半にはランサムウェアの活動は急減していますが、より巧妙な手口を利用して身代金を要求する攻撃が確認されています。その格好の例が、2018 年 9 月に確認されたボットネットを構築する暗号化型ランサムウェア「Viro」（「RANSOM_VIBOROT.THIAHAH」として検出）です。Viro は、ランサムウェアとボットネットの両方の機能を備えており、米国のユーザに影響を与えました。PC に感染すると、スパムメールによって自身を拡散するボットネットの一部となります。Viro と既知のランサムウェアファミリとの関連は確認されていません。Viro が初めて確認された 2018 年 9 月 17 日は、弊社が、悪名高い暗号化型ランサムウェア「Locky」を模倣したランサムウェアの亜種を解析したちょうど 7 日後のことでした。
続きを読む今日の脅威状況において、暗号化型ランサムウェアの活動は前年2017年と比べ顕著な停滞状態にあるとはいえ、現在もサイバー犯罪者の主要な手口の一つとして利用されています。実際、2018年上半期内では、わずかに活動の増加を見せ、セキュリティ対策製品を回避するための微調整により、その活動を維持しています。今回取り上げる「 PYLOCKY（パイロッキー） 」(「 RANSOM_PYLOCKY.A 」として検出）に関しては、すでに確立されたランサムウェアファミリを模倣し、それらの悪評に便乗し活動しています。
トレンドマイクロは7月下旬から8月全体を通して、暗号化型ランサムウェア「PyLocky」を拡散するスパムメールの活動の波を確認しました。このランサムウェアは、身代金要求文書において「Locky」になりすましていますが、「PyLocky」と「Locky」の相互の関係性はありません。
続きを読む開放されたポートを狙う攻撃は、多くの IoTデバイスにおいて現在進行中の課題となっています。特に TCP 5555番ポートは以前にも攻撃に利用されており、このポートを開放したまま出荷し端末を攻撃に露出させてしまっていた製造業者も確認されています。
トレンドマイクロは、2018 年 7 月 9 日から 10 日と、15 日の 2 度にわたり、5555 ポートを狙う新しい攻撃を確認しました。この攻撃では、Android 端末のコマンドラインツール「Android Debug Bridge（ADB）」が利用されました。ADB は、「Android Software Development Kit（Android SDK）」に含まれており、通常は、アプリのインストールやデバッグなどを行う際に開発者が使用するツールです。弊社のデータによると、確認されたネットワークトラフィックは、第 1 波が主に中国と米国から、第 2 波が主に韓国からのものでした。
図 1：TCP 5555 番ポートで確認された活動
トレンドマイクロは、2018 年 7 月 25 日以降、「malvertisement（不正広告）」と脆弱性攻撃ツール（エクスプロイトキット）「Rig EK」を利用して、仮想通貨発掘マルウェアや暗号化型ランサムウェア「GandCrab」を拡散する活動を確認してきました。その後、8 月 1 日には、Rig EK によって、今まで知られていなかったランサムウェアが拡散されていることを確認しました。この新種と思われるランサムウェアを詳細に解析したところ、匿名ネットワーク「Tor」内で身代金支払いページを確認することができました。このランサムウェアは「PRINCESS EVOLUTION（プリンセスエボリューション）」（「RANSOM_PRINCESSLOCKER.B」として検出）と呼ばれおり、実際に、2016 年に確認された暗号化型ランサムウェア「PRINCESS LOCKER」の新しいバージョンであることが判明しました。PRINCESS EVOLUTION は、「Ransomware as a Service（サービスとしてのランサムウェア、RaaS）」として提供されており、アンダーグラウンドの掲示板で利用者を募集していました。
図 1：身代金支払いページの「PRINCESS EVOLUTION」のロゴ
昨今の法人組織を取り巻くサイバー攻撃の脅威は深刻な状況となっており、情報漏えいなどの重大な被害につながる恐れがある標的型サイバー攻撃の手口は巧妙化を続けています。トレンドマイクロが公開した「国内標的型サイバー攻撃分析レポート 2018 年版」では、2017 年にトレンドマイクロがネットワーク監視を行った法人組織のうち、「4 組織に 1 組織」で端末を遠隔操作するためのツールである Remote Access Tool（RAT）の活動が確認され、すでに標的型サイバー攻撃に侵入されてしまっていたことが分かっています。この傾向は標的型サイバー攻撃の事例が顕著だった2015年から変動することなく継続しており、表面化していないものの標的型サイバー攻撃は国内の法人組織にとって依然深刻な脅威となっています。
図：ネットワーク監視対象組織における標的型サイバー攻撃の検出割合（2017年、n=100）
2017 年末に登場し 2018 年を通じて継続して確認されている、有名企業を偽装するショートメッセージ（SMS）による Android 向け不正アプリの拡散ですが、この 7 月にはさらに攻撃規模を拡大していることがわかりました。この攻撃に関しては本ブログでも数回にわたり（1 月 15 日の記事、2 月 2 日の記事、6 月 26 日の記事）取り上げていますが、この 7 月には不正アプリ本体から自身を拡散させるための偽装 SMS を送信するなど、大きな活動内容の変化が見られました。この変化の影響は大きく、国内から多くのモバイル利用者が不正アプリをインストールさせる偽サイトへ誘導されていたことがわかりました。トレンドマイクロのクラウド型次世代セキュリティ技術基盤である「Smart Protection Network（SPN）」の統計から、この攻撃の偽装 SMS 経由で誘導される不正サイトに対し、国内モバイル端末からアクセスした利用者数を確認したところ、4~6 月の 3 カ月間を合わせても 1,600 件程度だったのに対して、7 月の 1 カ月間だけで 8,000 件を超えており、この 7 月に急激な攻撃の拡大が起こっていたことがわかります。
図：宅配物の不在通知を偽装した SMS メッセージの例
本ブログで 2018 年 5 月末に報告したように、IoT ボット「VPNFilter」は、少なくとも 54 カ国にわたる 50 万台のネットワークデバイスに感染したと言われています。トレンドマイクロは、多段階の攻撃における各マルウェアを、「ELF_VPNFILT.A」、「ELF_VPNFILT.B」、「ELF_VPNFILT.C」、「ELF_VPNFILT.D」として検出対応しています。2018 年 5 月の時点で、VPNFilter は、「Linksys」、「MikroTik」、「Netgear」、そして「TP-Link」製のネットワークデバイスおよび「QNAP」製の「Network Attached Storage（NAS）」を対象に、Web サイトの認証情報の窃取、「監視制御データ収集（Supervisory Control And Data Acquisition、SCADA）プロトコル」の傍受、機器を使用不可にする「kill」コマンドの実行などの機能を備えていました。
続きを読む本ブログの 7 月 3 日の記事ではオンライン銀行詐欺ツール（バンキングトロジャン）による日本国内におけるクレジットカード情報詐取被害の一端を、7 月 17 日の記事ではバンキングトロジャンの情報詐取活動を実現する Web インジェクションツールの存在について報告してまいりました。今回はバンキングトロジャンを拡散させる電子メールによる攻撃の状況とその攻撃メールの送信を行う「スパムボット」の存在について報告いたします。不正プログラム（マルウェア）を拡散させるための主な攻撃手法には、電子メール経由と Web 経由があります。電子メール経由の攻撃の中でも、不特定多数のインターネット利用者を狙い、マルウェア拡散を目的とするものを特に「マルウェアスパム」と呼びます。現在、日本のインターネット利用者を狙う日本語のマルウェアスパムのほとんどは、バンキングトロジャン「URSNIF」の拡散を目的としたものであることがわかっています。このことから、バンキングトロジャンは日本国内を狙うメール経由の攻撃で最も多い脅威と言えます。
続きを読む仮想通貨発掘量の決め手となる計算能力が比較的低い「モノのインターネット（Internet of Things、IoT）デバイス」上での発掘は実用的ではありません。にもかかわらず、IoT デバイスを狙って仮想通貨を発掘する攻撃や、IoT デバイスを対象とする仮想通貨発掘マルウェアがアンダーグラウンド市場で販売されていることが確認されています。
トレンドマイクロは、「Secure Shell（SSH）」、「Telnet」、および「File Transfer Protocol（FTP）」サービスをエミュレートするように設計したハニーポットを通して、IP アドレス「192[.]158[.]228[.]46」から送信されたボットによる攻撃を確認しました。この攻撃は、22 番、2222 番、そして 502 番を含め、SSH や IoT デバイスに関連したポートを検索していました。特に今回の攻撃では、SSH サービスが使用する 22 番ポートが利用されました。SSH サービスを実行しているすべてのサーバおよび IoT デバイスが今回の攻撃の対象になり得ます。
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