「アンダーグラウンドマーケット最新事情」連載、最終回の今回は、トレンドマイクロが2019年に行ったアンダーグラウンドマーケットの最新調査の結果から、アンダーグラウンドマーケットで扱われている商品やサービスに関する新たな傾向と近い将来に起こりえる変化の予測について報告します。
(※記事内で使用する通貨単位として、「ドル、$」は米ドル、「円、¥」は日本円とします。また記事編集時6月時点の換算レートで1ドル=107円、1ビットコイン=100万円として計算します)
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(※記事内で使用する通貨単位として、「ドル、$」は米ドル、「円、¥」は日本円とします。また記事編集時6月時点の換算レートで1ドル=107円、1ビットコイン=100万円として計算します)
続きを読むワンタイムパスワード(OTP)とは、あるユーザに一定時間で変更される一回のみ利用可能なパスワードを通知することによって、オンラインサービスのセキュリティを高めるための仕組みです。多くの法人ネットワークでは、サードパーティのプロバイダによって提供されるOTPのシステムを利用し、アカウントの侵害によりシステムへ不正侵入されることを防ぐ追加の認証として使用しています。
トレンドマイクロは、2020年4月、macOS向けの正規OTP認証アプリを偽装した「TinkaOTP」というアプリを確認しました。調査の結果、この不正アプリは「DACLS(ダクルス)」と呼ばれる遠隔操作ツール(RAT)に酷似していることがわかりました。DACLSは、2019年12月にセキュリティ企業「360 Netlab」によって報告された、WindowsおよびLinuxをターゲットとするバックドア型マルウェアです。この報告によれば、不正アプリが接続するコマンドアンドコントロール(C&C)サーバが通信に使用する文字列から、サイバー犯罪集団「Lazarus」との繋がりが示唆されています。 (さらに…)
続きを読む「モノのインターネット(Internet of things, IoT)」は、急速に私たちの日常生活に欠かせない存在になっています。個人のモバイル端末をはじめ家庭やオフィス、車の中、工場や町のいたるところに存在するIoTデバイスは、人々の生活を効率的で便利にしています。そのため、IoTの導入が増え続けているのも不思議ではありません。2019年には、公表されているIoTプラットフォームの数は620に増加しました。これは、2015年のプラットフォームの数の2倍です。今年2020年には、世界中で310億のIoTデバイスが利用されることが予想されています。それに伴い、サイバー犯罪者はネット恐喝などの悪質な目的から、バックドアやボットネットなどのIoTマルウェアを開発しています。トレンドマイクロの2019年年間セキュリティラウンドアップでも報告されているように、2019年にIoTボットネットによって実行されたブルートフォースによるログインの数は、2018年の3倍に跳ね上がっています。 (さらに…)
続きを読むトレンドマイクロは2020年3月末、サイバー諜報活動と推測されるキャンペーンを確認し、「Project Spy(プロジェクトスパイ)」と名付けました。Project Spyは、Android端末の場合「AndroidOS_ProjectSpy.HRX」、 iOS端末であれば「IOS_ProjectSpy.A」として検出される情報窃取型不正アプリ(スパイウェア)を感染させます。Project Spyは新型コロナウイルスの世界的流行をおとりとして利用し、「Corona Updates」というアプリに偽装し不正アプリを配布していました。しかし調査をするうちに、それよりも以前に配布されていたGoogleサービスと音楽のアプリを偽装する初期バージョンも確認できました。なお、これらの不正アプリは、パキスタン、インド、アフガニスタン、バングラデシュ、イラン、サウジアラビア、オーストリア、ルーマニア、グレナダ、ロシアにおいてダウンロードされており、そのダウンロード数は比較的少数であったことも確認されています。 (さらに…)
続きを読む長期にわたって活動を継続しているマルウェアは、時間と共にその活動内容を変化させていく傾向にあります。2013年前後に登場したAndroid向けバンキングトロジャン「FakeToken(フェイクトークン)」もその1つです。2017年に確認されたFakeTokenは、タクシー配車アプリを偽装し、感染端末から個人を特定できる情報(PII)を窃取する機能に加え、ランサムウェア機能まで持っていました。そして2020年に入り、カスペルスキーのリサーチャは、約5,000台のスマートフォンがSMSで海外へ迷惑メッセージを送信していたことを検知しました。そしてそれは、FakeTokenの新しい機能によるものであることが確認されました。
続きを読む2019年もサイバー犯罪が猛威を振るい、インターネット、PC、各種デバイスを利用する一般利用者がさまざまな影響を受けた年となりました。「2019年上半期セキュリティラウンドアップ」でも報告しているとおり、トレンドマイクロ製品のクラウド型セキュリティ基盤「Trend Micro Smart Protection Network(SPN) 」では2019年上半期の6か月間だけで、メール、ファイル、URLの脅威を合わせて268億以上をブロックしました。これは一般利用者を狙うサイバー犯罪者がさまざまな手口で攻撃を行っていることを示しています。
デジタルインフォメーションを安全に交換できる世界の実現が望まれる中、当記事では、今後の新たな10年を迎える上で、2020年に注視すべき脅威動向を、2019年に注目された脅威と合わせて、説明します。セキュリティ対策の原則は2020年も変わりません。常に細心の注意を払い、不審点に留意し、適切なセキュリティ対策を講じることが不可欠です。
続きを読むトレンドマイクロではGoogle Playストアで3つの不正アプリを確認しました。これらのアプリは、連携することでAndroidデバイスを侵害し、個人情報を窃取します。3つのアプリの1つは「Camero」と呼ばれ、Android端末の主要なプロセス間通信システム上に存在する脆弱性「CVE-2019-2215」を悪用し、開放されたメモリへの再アクセスを可能にする「UAF(Use After Free)脆弱性」を悪用した最初の攻撃事例と言えます。しかもさらなる調査の結果、これら3つのアプリは、サイバー犯罪集団「SideWinder」の攻撃ツールの一部である可能性が高いことも判明しました。このサイバー犯罪集団は2012年から活動しており、軍事関係機関で使用されているWindowsベースのシステムを標的にしていることでも知られています。
続きを読むトレンドマイクロ運営のセキュリティ研究機関Zero Day Initiative(ZDI)が開催するハッキングコンテスト「Pwn2Own」は、この12年間で大きく成長し、進化し続けています。バンクーバーを拠点とするこのハッキングコンテストは、コンテストの対象がWebブラウザから始まり、現在では仮想化ソフトウェアや法人向けアプリケーションまで扱っています。2012年には、モバイルデバイスも追加しました。以降、さらにさまざまなタイプのデバイスを扱うまでに進化し、2019年8月に東京で実施された際には、無線ルータ、Webカメラ、スマートテレビのセキュリティ侵害も扱いました。そして今回のPwn2Ownは2020年1月21〜23日に、産業制御システム(ICS)のセキュリティを扱う「S4カンファレンス」内で開催されます。これは、Pwn2Ownにとってさらなる成長を遂げること、つまり新たにICSをコンテストの対象とすることを意味します。Pwn2OwnでICSを扱うかどうかについては長年議論されてきており、多くの課題に直面してきました。課題を克服するため、Pwn2Ownの主催者であるZDIは、ICS業界の専門家や企業と協力し、ICS製品やプロトコルのセキュリティに関連する意味のあるコンテストを目指し、製品と関連部門の選定に尽力しました。これまでのコンテストと同様、今回も、脆弱性を明らかにし、調査結果をベンダーに提供することで、プラットフォームのセキュリティ強化に努めています。主催者の目標は、これまでと変わらず「脆弱性が攻撃者に悪用される前に修正する」という点に尽きます。