セキュリティリサーチャの報告によると、少なくとも世界 54 カ国で 50 万台以上の家庭用または小規模オフィス用ルータが「VPNFilter」と名付けられたマルウェアに感染しました。VPNFilter は、感染機器の管理、ファイルや認証情報の収集、「監視制御データ収集（Supervisory Control And Data Acquisition、SCADA）」プロトコルの傍受、機器を使用不可にする「kill」コマンドの実行などの機能を備えています。この kill コマンドは、個別の機器で実行することも、複数の機器でまとめて実行することも可能です。VPNFilter の活動は 2016 年から確認されていましたが、2018 年 5 月上旬にウクライナを中心として大量の感染が確認されたことを受け、その危険度の高さからリサーチャがレポートの公開に踏み切りました。
続きを読むトレンドマイクロは、2018 年 5 月上旬、メキシコを発信源とする「Mirai」の亜種を利用したネットワークスキャン活動を確認しました。この攻撃は、2018 年 4 月にブラジルで確認された、Mirai を模倣した中国発のネットワークスキャン活動に類似しています。異なる点は、今回検出された活動の一部で、光通信規格「Gigabit Passive Optical Network（GPON）」を利用する家庭用ルータの 2 つの脆弱性、「CVE-2018-10561」と「CVE-2018-10562」を狙う攻撃が確認されたことです。これらの脆弱性を利用すると、機器への侵入と「遠隔でのコード実行（Remote Code Execution、RCE）」が可能になります。
続きを読むトレンドマイクロは、2018 年 4 月 27 日以降、TCP ポート 7001 番をスキャンする活動が急増していることを確認しました。このトラフィックは、脆弱性「CVE-2017-10271」を利用して仮想通貨発掘マルウェアを送り込むサイバー犯罪活動であることが判明しています。CVE-2017-10271 は、遠隔からの任意のコード実行が可能な「Oracle WebLogic WLS-WSAT の脆弱性」で、2017 年 10 月に更新プログラムが公開されています。不正な仮想通貨の発掘を目的としてこの脆弱性が利用されたのは 2018 年に入ってから 2 度目となります。2018 年 2 月、32 ビット版および 64 ビット版の仮想通貨発掘ツール（コインマイナー）「XMRig」の拡散にこの脆弱性が利用されました。
図 1 のように、2018 年 4 月 27 日以降不正なトラフィックが急増しており、その大多数は TCP 7001 番ポートで確認されました。このことから、これらのトラフィックは、初期設定では TCP 7001 番ポートで接続要求を待機する Java EE アプリケーションサーバ「Oracle WebLogic」を狙った攻撃だと考えられます。不正なトラフィックは、2018 年 4 月 8 日から 26 日にはたった 155 回しか確認されませんでしたが、4 月 27 日から 5 月 9 日には 2,640 回確認されています。送信元は、ほとんどがロシアおよび中国の IP アドレスでした。
図 1：2018 年 4 月 27 日以降不正なトラフィックが急増、そのほとんどは 7001/TCP 宛
2018年4月16日（米国時間）、米国の国土安全保障省（Department of Homeland Security 、DHS）および「連邦捜査局（FBI）」、英国の「国家サイバーセキュリティセンター（National Cyber Security Centre、NCSC）」は、ルータや侵入検知システムなどネットワークインフラ機器を狙う攻撃について共同で警告を発表しました。これ以外にも Mirai や Hajime など「モノのインターネット（Internet of Things、IoT）」のデバイスを狙う攻撃の報道は跡を絶ちません。
現在、PC と周辺機器の接続、サーバ間あるいはサーバとクライアント間通信、ネットワークへの接続など、ますます接続しやすくなっている「コネクティビティ」な環境が定着しています。こうした環境を考慮すると、インターネットへの接続を念頭に設計された IoTデバイスが狙われるのも理解できるでしょう。そして、インターネットと企業ネットワークあるいはホームネットワークへの出入り口となるのが「ルータ」です。サイバー犯罪者は、企業や家庭のネットワークへの突破口として「ルータ」をまず狙ってきます。
続きを読むインターネットに接続されたデバイスで確認されてきた大規模な攻撃から得られる知見は、「モノのインターネット（Internet of Things、IoT）デバイス」にも多くの脆弱性が存在するということです。今回トレンドマイクロが実施した調査でも、デバイスまたはサービスへの攻撃やボットネットの構築に利用可能な脆弱性が確認されました。
弊社は 、2017 年、世界中で利用されている IoT デバイスのセキュリティについて詳細な調査を実施しました。さまざまな地域の Amazon で販売され、日本市場でも広く利用されている製品を含む複数のデバイスを選択し、「遠隔でのコード実行（Remote Code Execution、RCE）」の可否を確認しました。その結果、予想以上のことが明らかになりました。
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仮想通貨のマイニング（発掘）を狙うサイバー犯罪者による攻撃は、ランサムウェアに代わるような脅威になるでしょうか。仮想通貨の人気と実世界における重要性の高まりにより、サイバー犯罪者も仮想通貨に大きな関心を抱いています。変化する脅威状況の中で仮想通貨の発掘を狙う攻撃は、以前のランサムウェアのような勢いで急拡大しています。2017 年に家庭用ルータに接続した機器で検出されたネットワークイベントの中で最も多いイベントが仮想通貨の発掘活動だったことは、サイバー犯罪者に限らず、仮想通貨の発掘に注目が集まっていることを示す一例と言えます。
図 1：2017 年、家庭用ルータに接続された機器における
仮想通貨発掘関連ネットワークイベントの検出数推移
（組込み型ホームネットワークセキュリティ製品
「Trend Micro Smart Home Network™」の情報に基づく）
仮想通貨人気の高まりに伴い仮想通貨発掘ツールを悪用した攻撃も増加しています。トレンドマイクロは、比較的一般的なデータベース管理システム「Apache CouchDB」の 2 つの脆弱性を突き、仮想通貨「Monero」を発掘するマルウェア（「HKTL_COINMINE.GE」、「HKTL_COINMINE.GP」、「HKTL_COINMINE.GQ」として検出）を拡散する新しい攻撃を確認しました。Apache CouchDB は、拡張可能なアーキテクチャと利便性の高いインターフェイスを組み合わせたオープンソースのデータベース管理システムです。
今回攻撃に利用された脆弱性は以下の 2 つです。
- Apache CouchDB の JSON 形式データの取り扱いにおける遠隔からの権限昇格脆弱性「CVE-2017-12635」
- Apache CouchDBの設定変更機能における「遠隔でのコード実行（Remote Code Execution、RCE）」脆弱性「CVE-2017-12636」
数日間にわたって Intel 製プロセッサの重大な脆弱性に関する噂が流布していましたが、2018 年 1 月 3 日に公式発表があり、脆弱性「Meltdown」と「Spectre」の影響がどの程度のものか明らかになりました。要約すると、Meltdown と Spectre は両方とも、不正なコードが通常はアクセスできないメモリ領域にアクセスすることが可能になる脆弱性です。
これらの脆弱性によって、パスワードや暗号鍵など、基本的には感染した PC が処理しているすべての情報が窃取される可能性があります。不運なことに、パフォーマンス改善のための仕組みが、少なくとも Windows や Linux、macOS のような主要オペレーティングシステム（OS）に採用されている基本的なセキュリティの仕組みを大きく揺るがせています。両方の脆弱性について「Proof of Concept（概念実証型エクスプロイト、PoC）」が公開されていますが、実際の攻撃は確認されていません。
本記事では、これらの脆弱性の詳細と攻撃手法、および各ベンダの対策について解説します。
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