システムを防御するためにセキュリティリサーチャーや法執行機関が講じる手段の一つに、脅威となるサイバー犯罪者グループの監視があります。これにより注目されてきたサイバー犯罪者グループの中に、金銭的利益を目的とする「Carbanak」と「FIN7」というグループがあります。CarbanakとFIN7は同じグループと見なされることもありますが、米国政府の支援を受ける非営利団体「MITRE」などは、バックドア型マルウェアである「Carbanak」を攻撃に使用する特徴を持つ、異なる2つのグループとして認識しています。とはいえ、両グループが使用するマルウェアは「Carbanak」だけでなく、POSマルウェア「Pillowmint」や、マルウェア「Carbanak」に代わるものとされる「Tirion」など、他の種類のマルウェアも含まれています。また、MITREは、2つのグループの主要な攻撃対象が異なることも明示しています。Carbanakが金融機関を標的とするのに対し、FIN7は飲食業、接客業、小売店を標的とします。
続きを読む昨年末、各方面で報じられたSolarWinds社製ネットワーク監視アプリケーション「Orion」を侵害した攻撃事例はサイバーセキュリティ業界や世間を震撼させたと同時に、サプライチェーン攻撃に対する注意を世界中で高めさせるきっかけともなりました。サプライチェーンとは「製品が作られて顧客に届くまでの一連の流れ」のことです。冒頭に例示したSolarWinds事例に当てはめた場合、「製品」とはSolarWinds社の「Orion」というソフトウェアであり、それが顧客に届くまでの一連の流れの中で侵害されたということになります。サプライチェーン攻撃の中でも、このようなソフトウェアサプライチェーンを侵害する攻撃自体は目新しいものではなく、実際この種の脅威は以前から確認されてきました。本ブログ記事では、ソフトウェアの開発プロセスを例にサプライチェーンの一連の流れについて解説すると共に、これまでに確認されたソフトウェアサプライチェーン攻撃の事例を織り交ぜながら今後発生する可能性のある攻撃について解説します。
続きを読む2019年以降、トレンドマイクロでは「Water Pamola」と名付けた攻撃キャンペーンを追跡してきました。この攻撃キャンペーンでは、当初、不正な添付ファイルを含むスパムメールを介し、日本、オーストラリア、ヨーロッパ諸国のオンラインショップが危険にさらされていました。しかし、2020年初頭から、Water Pamolaの攻撃活動にいくつかの変化が見られるようになりました。被害者は、主に日本国内のみとなり、トレンドマイクロによる最近のデータによると、スパムメールの代わりにオンラインショップの管理者が管理画面で顧客注文を確認する際に不正スクリプトが実行される状況が確認されるようになりました。
図1:Water Pamolaの攻撃フロー
続きを読む最終更新日:2021年5月17日 当初公開日:2021年5月13日
※当初公開日以降の新たな展開および追加情報に基づき、本文および「MITRE ATT&CK」の表を更新
※ トレンドマイクロでは、2021年5月21日(金)14時より本件の緊急ウェビナーを実施します。詳細はこちらをご覧ください。
2021年5月7日、ランサムウェア「DARKSIDE」の攻撃により、米国東海岸における燃料供給の約半分を担うColonial Pipeline社が操業停止に追い込まれました。これにより、ガソリン、ディーゼル、家庭用暖房油、ジェット燃料、軍需品などの貯蔵庫が大きな影響を受け、連邦自動車運送業者安全局(FMCSA)は、不足分を補うため18の州で緊急事態を宣言しました。攻撃に伴う操業停止からすでに5日が経過しましたが、同社では、現在もフル操業を再開できない状態が続いています。アトランタ市では30%のガソリンスタンドでガソリン不足が発生しており、他の都市でも同じような状況となっています。必要なサービスへの供給を維持するため、政府は買いだめをしないようとの勧告を出しています。
トレンドマイクロリサーチは、ランサムウェア「DARKSIDE」の検体を数十件確認し、このランサムウェアの挙動や、標的とされた企業や組織について調査しました。
新型コロナウイルス(COVID-19)の流行に伴い、オンラインサービスの利用が拡大しています。そのような傾向は以前から見られましたが、物理的な接触を避ける必要が生じたことによってこの傾向は加速したと言えます。公共サービスや「テレヘルス(遠隔医療)」に代表される医療サービスなど、多くのサービスがオンライン化されました。また、実店舗の閉鎖も相次ぎ、企業はオンライン取引の拡大に注力しています。
続きを読む2021年に入り今もなお、コロナ禍の影響により個人や企業の日常業務に大きな支障が生じています。多くの組織において、業務継続のためにテレワークが不可欠なものとなると同時に、「クラウドコンピューティング」の重要度も増しています 。実際、クラウドコンピューティングへの依存度は昨年から急上昇しており 、今後も続くに違いありません。クラウドコンピューティングがデジタルトランスフォーメーション(DX)の中心となる中、攻撃者もこの状況に注目しクラウドインフラストラクチャを悪用しています。特にクラウド技術を利用する攻撃経路の中でも、クラウドのメールサービスは最もシンプルかつ最もわかりやすい存在であることから、逆に最も悪用されやすい存在ともなっています。フィッシングメール、不正スパムメール、ソーシャルエンジニアリング攻撃など、サイバー犯罪の歴史と共に洗練されてきた攻撃手法がクラウドメール経由でも猛威を振るっています。
トレンドマイクロは、台湾の政府機関、研究機関、大学など複数の組織をターゲットとする新しいキャンペーンを確認しました。2019年5月から開始していたこのキャンペーンは、台湾で広く利用されているWebメールのシステムにJavaScriptのバックドアを設置し対象組織のメールを窃取していました。過去に確認されている攻撃グループとの明確な関連性がないことから、トレンドマイクロはこれを実施した攻撃者を 「Earth Wendigo(アース ウェンディゴ)」と名付けました。標的型攻撃においては、台湾で確認された攻撃手法がその後に日本で確認されることも多く、国内利用者も注視すべき事例と言えます。
トレンドマイクロでは2020年の1年間における国内外での脅威動向について分析を行いました。新型コロナウイルス(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)により、2020年は過去に類を見ない特別な1年間となりました。日本でも緊急事態宣言や外出自粛要請があり、法人組織は事業を継続するために、急激なテレワークの推進などの大きな変化に直面しました。これらの状況により、さらに進んだネットワーク境界線の曖昧化を利用し、サイバー犯罪者はさまざまな手口を駆使した攻撃を次々に展開しました。境界線内、つまりネットワークへ侵入する脅威として、2020年の象徴的存在となったのが新たなランサムウェア攻撃であると言えます。
トレンドマイクロの2021年セキュリティ脅威予測では、サイバー犯罪者が新型コロナウイルス(COVID-19)に便乗した攻撃活動を2021年も継続すると予測しています。これはコロナ禍の影響によりオンラインショッピングの利用者やECサイト上での決済サービスの使用頻度が増加し電子商取引への依存度が高まったことに加え、金融支援の必要性が増大したことにも起因します。サイバー犯罪者はこれらの状況を利用してネット利用者を誘導し、重要情報などを詐取しようを試みます。認証情報やカード情報を詐取する新たな手口が日々生み出されている中で、古くから存在し巧妙化を続ける脅威もいまだに多く利用されています。本ブログ記事では、2020年12月下旬から2021年1月の第1週までに海外で観測されたいくつかのフィッシングキャンペーンの動向を解説します。
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