トレンドマイクロは、主に東南アジアにおいて実行された一連の標的型攻撃を発見し、「Earth Baku」と命名しました。そして更なる調査の結果、Earth Bakuと既存の攻撃者「APT41」との関連を発見しました。APT41は2012年頃から存在しているとされる攻撃者であり、過去には諜報活動のほか、ランサムウェアや暗号資産採掘ツール（コインマイナー）を用いた不正マイニングなどの攻撃活動を数多く実行しています。
続きを読むマルウェアキャンペーンの背後に潜む犯罪組織の正体を見極めるのは難しい作業です。サイバー犯罪者は標的であるユーザや企業を混乱に陥れたり、システムやネットワーク環境に危害を加えたりするために設計したソフトウェアに自身の正体が露呈するような痕跡を残すことはめったにありません。しかし、識別のカギとなる情報を既知の情報源と比較することで、そのキャンペーンが特定のサイバー犯罪集団によって実行された可能性が高いと判断することができます。これは犯罪組織が長年にわたり活動を継続し比較対象となる痕跡を多く残している場合、さらに信憑性が高くなります。トレンドマイクロが発見し「Operation Earth Kitsune」と名付けた標的型攻撃キャンペーンについてその「TTPs（＝Tactics, Techniques and Procedures：戦術、技術、手順）」に関する詳細解析の結果をホワイトペーパー（英語）にまとめて公開し、本ブログでも概要について報告しました。このキャンペーンに関与した2種の新たなスパイ活動を行うバックドア型マルウェアを拡散する水飲み場型攻撃の技術的な詳細解析を行う中で、韓国を主な標的とすることで知られるサイバー犯罪集団「APT37（別名：Reaper、Group 123、ScaCruftなど）」に起因した別のマルウェアとの顕著な類似性を発見しました。
続きを読むセキュリティ製品の評価テストマニアを自認する筆者（※）はMITRE ATT&CKフレームワークにも注目してきました。そうした中、今週、COZY BEARの異名をもつサイバー犯罪集団「APT29」を対象にしたMITRE ATT&CKによる最新の評価結果が発表されました。
以下は、トレンドマイクロの製品に関する評価結果の概要となります。
- 総検知率（Overall Detection Rate）91.79%：21ベンダ中第2位
- 設定変更なしの検知率91.04%：評価テストでは、評価結果を高くするために開始後に製品構成の設定を変更できるが、変更なしでも高い検知率を保持
- テレメトリー 107：攻撃関連イベントの検知する数値であり、非常に高い値を示している
- アラート 28：数値として中間値と言える。アラートの件数は多すぎても少なすぎても問題。テレメトリーが重要だと感じる一方で、テレメトリーなどにおいてのみアラートは設定変更が可能である
これらの数値からは、トレンドマイクロの法人向けエンドポイント製品「Trend Micro Apex One™」が卑劣で冷酷なサイバー犯罪集団APT29に遭遇しても適切に対処したことがうかがえます。なお、これらは概要を示したものであり、評価テスト結果のすべてのニュアンスを捉えているわけではありません。以下、MITRE ATT&CKフレームワークの概要と合わせ、今回のテスト結果で筆者が理解した重要ポイントを解説します。 (さらに…)
続きを読む標的型攻撃では、攻撃者ごとに特徴的な攻撃手法を使用するものと考えられており、標的型攻撃の攻撃手法を分析する上で重要な要素となっています。本記事ではトレンドマイクロが確認した標的型攻撃の中から、「APT33」と呼ばれる攻撃者（以下簡略化のためAPT33とします）について、遠隔操作通信の追跡困難化手法をまとめます。APT33の数年にわたる活動については多くの報告が出ており、石油産業および航空産業を標的として活発な攻撃を行っているものと考えられています。トレンドマイクロは最近、APT33が、12台ほどのCommand＆Control（C＆C）サーバを攻撃に利用していることを確認しました。これはC＆Cサーバの運用をわかりにくくするための手口と考えられます。APT33はこのような追跡困難化の手口を何層も加え、中東や米国、アジアにおいて標的型攻撃キャンペーンを展開しています。
続きを読むトレンドマイクロでは、2020年の1年間に確認した、日本国内における「標的型攻撃」に関しての分析を行いました。組織のネットワークに侵入する標的型攻撃は、法人組織にとっては深刻な被害につながりかねない危険な存在です。またこの危険な攻撃の背後には、一般に「State-Sponsored」などと呼ばれる国家や政府との関連が推測される攻撃者の存在が見え隠れします。
図：ネットワークに侵入する標的型攻撃の攻撃段階概念図
続きを読む■ はじめに
トレンドマイクロは、サイバー諜報活動集団「Confucius」を追跡調査する中で、スパイウェア「Pegasus」の名前を誘導手口に利用する新たな標的型攻撃（スピアフィッシング）キャンペーンを発見しました。このキャンペーンでは、ファイルスティーラをダウンロードさせるために悪意のあるドキュメントを開くようメール受信者を誘導する手口が確認されています。国際人権NGO「Amnesty International」などの共同調査により、イスラエル企業「NSO Group」が開発したスパイウェアPegasusは、11カ国の高官を標的とするために使用されていることが明らかとなりました。
本ブログ記事では、新たな標的型攻撃キャンペーンで用いられた複数の誘導手口および使用されたファイルスティーラの解析結果をご紹介します。
続きを読むサイバー犯罪者は常に多数の注目が集まる話題を狙っています。コロナ禍によりワクチン接種の情報に多数の関心が集まっている中、厚生労働省のコロナワクチン情報サイトを偽装するフィッシング詐欺サイトを確認しました。本ブログ記事ではこの偽サイトについて報告します。偽サイトのデザインは厚生労働省の正規コロナワクチン情報サイトである「コロナワクチンナビ」の「ワクチンを受けるには」ページ（https://v-sys.mhlw.go.jp/flow/）をコピーしたものと考えられます。また偽サイトへの誘導経路としては自衛隊の大規模接種センターを騙るフィッシングメールが確認されており、防衛省からも注意喚起がなされています。
図：コロナワクチン情報の偽サイトの表示例
続きを読む「Webブラウザのプッシュ通知」機能は、ユーザから許可された特定のWebサイトが、購読者のブラウザに通知を送信できるようにする機能です。例として、Chromeは2015年にブラウザ通知機能を導入しました。この機能により、ユーザから許可を受けたWebサイトは、新たなコンテンツや記事の公開を購読者に通知できるようになりました。
しかし、悪意ある広告事業者やサイバー犯罪者は、常に便利な正規機能の悪用を狙っています。彼らはクリック詐欺の特殊な事例としてブラウザ通知機能を悪用し始めました。トレンドマイクロでは、ブラウザ通知機能を悪用したスパムメッセージ行為が2021年2月下旬頃から世界的に増加していることを確認しました。さらに調査を進めると、ブラウザ通知機能を悪用する興味深い手口を発見しました。この手口により表示されるポップアップは、悪意のあるサイトではなく、正規セキュリティソフトウェアのWebサイトにユーザを誘導することが明らかとなりました。
