トレンドマイクロでは常に日本国内へのサイバー攻撃の監視と対応を行っていますが、その対応の中で「モノのインターネット（Internet of Things、IoT）」を狙うマルウェア「Mirai」の新しい亜種の可能性があるマルウェア検体を入手、解析を行いました。この新たなIoTマルウェア検体では、ファイル名や不正コード内の文字列に「Miori」の文字列の使用が見られました。同じ「Miori」を名乗る「Mirai」亜種のIoTマルウェアに関して、トレンドマイクロでは2019年1月のブログ記事でも報告しています。しかし今回確認された新しい亜種は、従来の「Mirai」亜種とは異なる方法で遠隔操作のためのサーバ（C&Cサーバ）と通信を行うことがわかりました。
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トレンドマイクロは、コンテナを狙う不正活動を監視するための取り組みの一環として、APIを露出させたDockerホストを実行するPCをハニーポットとして設置しました。Dockerは、コンテナベースの脅威によって最もよく狙われるシステムのひとつです。このハニーポットを設置して監視した目的は、攻撃者がこのDockerホストを発見し、ユーザが望まないコンテナを展開するために利用することを検出するためでした。最近、ハニーポットの状態を確認したところ、1つのイメージ（コンテナのスナップショット）が既にこの環境に展開されていたことが分かりました。
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トレンドマイクロは、Miraiの新しい亜種（Backdoor.Linux.MIRAI.VWIPTとして検出）を確認しました。この亜種は合計13件の脆弱性を利用します。そのほとんどが以前のMiraiに関連した攻撃において利用されてきました。典型的なMiraiの亜種はバックドアと分散型サービス拒否（Distributed Denial of Service、DDoS）の機能を持っています。しかしながら、今回の場合、13件の脆弱性すべてを1つの活動においてまとめて使用した初めての事例として、他のMiraiの事例と比べて注目されています。
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トレンドマイクロは、スパムメールに記載されたリダイレクトURLを利用して拡散するバンキングトロジャン「Trickbot」の亜種（「TrojanSpy.Win32.TRICKBOT.THDEAI」として検出）を確認しました。この亜種は、「url?q=<不正なURL>」のようなクエリ文字列（URLパラメータ）を利用してユーザを不正なURLにリダイレクトします。そして、この特定の事例では、「hxxps://google[.]dm:443/url?q=<TrickbotのダウンロードURL>」のようにリダイレクト元のURLとしてGoogleが利用されました。正規URLからリダイレクトするこの手口は実際にスパムメールが届いた際、Trickbotをブロックする可能性のあるスパムフィルタを回避することに役立ちます。
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トレンドマイクロは、新しい「Tech Support Scam」（テクサポ詐欺、サポート詐欺）キャンペーンを確認しました。このサポート詐欺は、ユーザのブラウザを操作不能にするために、ベーシック認証のポップアップと組み合わせながらiframeを利用します。この手法は新しくあまり知られていないため、セキュリティ対策ソフトによる検出を回避できる可能性があります。多くのサポート詐欺活動同様に、標的となったユーザを惹きつけるために、正規または有名なブランドのサービスプロバイダを装います。この活動では特にMicrosoftを使用しています。
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Windowsインストーラは、プログラムをインストールするために、「Microsoft Software Installation（MSI）」パッケージファイルを使用します。各パッケージファイルには、プログラムのインストールまたは削除に必要な指示とデータを格納するリレーショナルタイプのデータベースが含まれています。
トレンドマイクロは、2019年4月、従来のセキュリティソリューションを回避し、他のファイルをダウンロードして実行する不正なMSIファイルを確認しました。攻撃者はこれらのMSIファイルのカスタムアクションを利用して、不正なスクリプトの実行やマルウェアの作成を行います。この手法を利用するマルウェアの1つは、特定のフォルダをチェックすることで対象とする銀行システムの有無を判定し、キー入力のようなイベントを待機して不正活動を行うものでした。また、再起動時に自身を実行し活動を持続する機能も備えていました。
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暗号化型ランサムウェア「Dharma」は2016年に登場していますが、世界中のユーザや法人を標的にしてその被害を拡大させ続けています。有名な攻撃として、2018年11月に「Dharma」が米国テキサス州の病院システムに感染した事例があげられます。保存されていた記録の多くが暗号化されましたが、 幸いなことに、病院は身代金を支払うことなくこの攻撃による被害から復旧することができました。トレンドマイクロは、2019年4月、検出回避のためにソフトウェアのインストールを利用してその活動を隠ぺいしようとするDharmaの新しい検体を確認しました。
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「Apache Tomcat」は、オープンソースのJavaサーブレットコンテナで、Apache Software Foundation（ASF）の支援を受けるコミュニティによって開発されました。このApache Tomcatは、「Java Servlet」、「JavaServer Pages（JSP）」、「Java Expression Language（EL）」、「WebSocket」を含むいくつかのJava EE の仕様を実装しており、Javaのみで記述された「ピュアJava」のHTTP Webサーバ環境を提供します。
セキュリティ企業「Nightwatch Cyber security」は、2019年4月15日、脆弱性「CVE-2019-0232」に関する情報を公開しました。この情報によると、Apache Tomcatの「Common Gateway Interface（CGI）」サーブレットに関して、遠隔からのコード実行（Remote Code Execution、RCE）の脆弱性が確認されました。この深刻度の高い脆弱性が悪用されると、攻撃者に任意のコマンドを実行されてしまう可能性があります。コマンドを実行するために、攻撃者はTomcatのCGIサーブレットが入力値を検証する際の不具合に起因するOSコマンドインジェクションを利用します。本記事では、この脆弱性の仕組み、可能性のある攻撃シナリオ、、そしてその脅威への対処について詳しく解説します。
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過去数年間、主要なソフトウェアやサーバコンポーネントはセキュリティ業界において必要不可欠であり重要なものとして認識されています。しかしながら、これらはサイバー犯罪者によってセキュリティ侵害や改ざんなどのさまざまな攻撃の対象とされてきました。そのような攻撃の1つに、ソフトウェアのソースコードや更新サーバ、またはその両方を不正に改ざんするものがあります。いずれの場合も、攻撃者は目立たない方法で対象のネットワークまたはホストに侵入しようとします。これは、サプライチェーン攻撃と呼ばれる攻撃手法です。攻撃者の技術力と活動を隠ぺいしたい度合いに応じて、侵入先のソフトウェアの改ざんに使用される方法は異なります。
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