2016年3月中旬、米連邦捜査局(FBI)とマイクロソフトは新たな暗号化型ランサムウェア「SAMAS(サマス)」の存在を注意喚起しました。トレンドマイクロではこの新型ランサムウェアについて、2月下旬の時点で情報を入手し既に「RANSOM_CRYPSAM.B」として検出対応済みです。トレンドマイクロのクラウド型セキュリティ技術基盤「Smart Protection Network(SPN)」の統計によれば、この新型ランサムウェアはまだ広く大規模に拡散している状況ではなく、日本への流入も確認されていません。しかし、このランサムウェアの存在に注目が集まりつつある状況のため、現時点で弊社が確認している情報を本稿にてお知らせいたします。
続きを読む2015年12月頃から特定の家庭用ルータやモデムの DNS設定の書き換えを行う不正な JavaScript(「JS_JITON」「JS_JITONDNS」として検出)が継続的に検知されています。問題の不正な JavaScript は、改ざんされた正規サイトに仕掛けられており、日本国内のサイトにおいても該当の改ざんを確認しています。このような活動は以前にも「家庭用ルータの DNS設定変更を行う不正プログラムを確認」で報告をしていますが、不正サイトへの誘導により、結果として不正プログラム感染や、アカウント認証情報の詐取などの被害に遭う恐れがあります。
続きを読むボットネットやコマンド&コントロール(C&C)サーバが閉鎖されたとしても、サイバー犯罪活動が一掃されるわけではありません。2013年12月5日のボットネット「ZeroAccess」の閉鎖は、ボットネットのクリック詐欺活動に影響を与えはしたものの、感染の確認は続きました。DRIDEX についても同様で、2015年10月13日、複数の C&Cサーバが閉鎖されたにも関わらず、現在も企業や組織に大きな影響を与える脅威です。トレンドマイクロでは、この DRIDEX の2015年脅威状況について「2015年 年間セキュリティラウンドアップ」で報告しています。
続きを読む第1回エクスプロイトキット最新動向分析では、2015年のエクスプロイトキット動向で観測された「改良」点と変化点について報告しました。第2回の今回は、どのエクスプロイトキットが多用されたか、また、どの国が狙われ、どれほどのユーザが影響を受けたのか、といったエクスプロイトキットが与えた影響の大きさについて考察します。
続きを読むエクスプロイトキットは2015年の脅威状況において、脅威連鎖の中核的存在でした。新たな脆弱性を素早く攻撃可能にすると同時に、「malvertisement(不正広告)」や改ざんされたWebサイト経由で広範囲に攻撃が拡散されていました。本ブログでは、これらのエクスプロイト動向についてトレンドマイクロが行った分析について2回に分けて報告いたします。第1回の今回は、新たに確認された脆弱性からエクスプロイトキットを利用した攻撃の一部として用いられた新しい手法など2015年におけるエクスプロイトキットの「改良」について、第2回は、トレンドマイクロのクラウド型対策技術基盤「Smart Protection Network(SPN)」から のフィードバックをもとに、エクスプロイトキットが与えた影響の規模、また、最も影響を受けた国や地域について報告します。
続きを読む標的型サイバー攻撃キャンペーン「Pawn Storm作戦」は、2007年以降、経済および政治的な諜報活動を目的としたサイバー攻撃を活発に実行しています。この作戦で標的となった人物および組織は、これまで、軍事機関や外交機関、報道関係者、反体制関係者、ソフトウェア開発者など多岐に渡っています。今回トレンドマイクロは、トルコの首相官邸および議会を含む複数の政府関連機関、そして、同国大手新聞社が攻撃を受けたのを確認しました。
続きを読むご存知の方も多いかと思いますが、Microsoft SQL Server 2005の延長サポートが 2016年4月12日に終了します。サポート終了後は、脆弱性が見つかった場合も修正プログラムが提供されなくなるため、セキュリティのリスクが高くなるのはもちろんのこと、PCI DSS のようなセキュリティ基準を遵守している組織にとっては、脆弱性に対する迅速なパッチ適用の要件を満たすことができなくなってしまいます。そういった状況から、トレンドマイクロでは Microsoft SQL Server 2005を使用している組織に対し、バージョンアップを実施することを推奨しています。
続きを読む攻撃キャンペーン「BlackEnergy」に関してトレンドマイクロが入手した新たな知見から、産業用ネットワークへの攻撃は、当初把握していたよりも大きな範囲に及んでいることが明らかになりました。弊社による調査の結果、まず2015年12月にウクライナの電力発電所 2カ所で発生した稼働停止の背後にいる攻撃者が、同様にウクライナ国内の鉱業会社や大手鉄道会社も標的にしていた可能性があります。
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