本ブログでは、トレンドマイクロのクラウド型セキュリティ基盤「Trend Micro Smart Protection Network(SPN)」の「Mobile App Reputation(MAR)」からのフィードバック、および、昨年発生した事例の外部の調査データを基に、2016年における世界のモバイル脅威事情を 2回にわたって振り返ります。今回はモバイル端末の脆弱性を利用する攻撃と Apple iOS のセキュリティを崩そうとする攻撃について解説するとともに、今後の脅威予測についてもまとめます。サイバー犯罪者は、次々と確認され公開される脆弱性を利用して攻撃経路の拡大、マルウェアの改良を行いました。2016年を通じ、世界中で脆弱性を利用するマルウェアと「ルート権限取得(ルート化)」するマルウェアが多く確認されると共に、特に Android端末に比べ攻撃が難しいと考えられる iOS端末にも攻撃を仕掛けていきました。
続きを読む2016年を通じ、マルウェアスパム、つまりメール経由での不正プログラム拡散が猛威を振るったことは、2017年1月10日のランサムウェア、1月13日のオンライン銀行詐欺ツールに関する昨年の傾向をまとめた記事でも触れている通りです。このメール経由の攻撃が 2017年に入っても継続している例として、本日 1月17日朝、日本語メールによるオンライン銀行詐欺ツールの拡散を確認しました。
図1:今回確認されたマルウェアスパムの例
2015年末、トレンドマイクロは「2016年はネット恐喝の年になる」と予測しました。この予測は、早くも 2016年第1四半期に現実のものとなり、その後、2016年末までランサムウェア事例は急増し続け、個人だけでなく、病院、大学、公共交通機関、法執行機関までが被害に遭う現実を目の当たりにしました。また、2016年には大規模情報漏えいが矢継ぎ早に発生し、情報の保護がいかに脆弱であり、サイバー犯罪者に簡単にアクセスされる現実を思い知らされました。
これら 2016年の事例に基づき、企業は、2017年、どのような点に注意してサイバーセキュリティ対策を講じるべきでしょうか。
続きを読む個人利用者においても法人利用者においても、PC やインターネットの利用はなくてはならないものになっています。それと同時に、さまざまな「サイバー脅威」の被害に遭う可能性も高まっています。昨今のサイバー脅威はそのほとんどが金銭利益を最終目的とした「サイバー犯罪」となっています。その大半は、金銭につながる個人情報やクレジットカードなどの決済情報を窃取・詐取するための攻撃、もしくは、利用者の持つ金銭を直接巻き上げるための攻撃です。2016年に日本国内で発生した様々なサイバー脅威の事例から、個人利用者では 1)「ランサムウェア」、2)「オンライン銀行詐欺ツール」、3)「モバイルの脅威」を、法人利用者では 1)「ランサムウェア」、2)「標的型サイバー攻撃」、3)「公開サーバへの攻撃」をそれぞれ 2016年における「三大脅威」として選定いたしました。本ブログではこの日本における 2016年個人と法人の三大脅威について、連載形式で解説してまいります。第 1回の今回は、国内の個人利用者と法人利用者の双方に対して 2016年 1年間を通じ、過去最大の被害をもたらした「ランサムウェア」について解説します。
図1:2016年国内の個人と法人における三大脅威