オープンソースソフトウェア「Unix Daemon」のSMTPサーバ「OpenSMTPD」上で、ルート権限の昇格およびリモートコード実行(RCE、Remote Code Execution)を可能にする脆弱性「CVE-2020-8794」が確認されました。この脆弱性は、境界外読み取りに起因するものであり、攻撃者は、これを悪用することで脆弱なシステム上で任意のコードを実行できます。
続きを読む新型コロナウイルス(COVID-19)の世界的な流行は、在宅勤務者、つまりテレワーカーの急激な増加という状況を生み出しています。同時に、テレワークを支えるビデオ会議アプリにも注目が集まっており、中でも「Zoom」は利用者が2億人を突破するなど急激な普及が報じられています。このように大きな注目を浴びたソフトやサービスには、便乗した攻撃を狙うサイバー犯罪者の注目も集まるため、様々な角度からセキュリティリスクが増大する傾向が見られます。本記事では直近で明らかになったZoomのセキュリティリスクと共に、対策の心がけについてまとめます。
続きを読む近年、ニュース記事上などで、サイバー犯罪やネット上の不正行為の背景として、「Deep Web(ディープウェブ)」や「Dark Web(ダークウェブ)」という言葉がよく紹介されます。これらの用語はネット上のアンダーグラウンド空間を意味していますが、果たしてそれらは広く一般のインターネット利用者に対し、どのような影響を与える存在なのでしょうか?トレンドマイクロでは以前から、サイバー犯罪に利用されるディープウェブに関する複数の詳細なレポートをまとめておりますが、本記事ではそもそもの用語の意味なども含め解説します。
続きを読む「ゼロデイ攻撃」は、その時点ではまだ修正プログラム(パッチ)が公開されていない脆弱性を利用するサイバー攻撃です。つまり、その時点では根本的な解決方法がない状態での攻撃ということであり、企業組織は、ゼロデイ攻撃によって多大な影響を受ける可能性があります。多くの場合、パッチが公開されるまでは、セキュリティ上の欠陥を悪用しようとするサイバー犯罪者と、セキュリティ上の欠陥を修正するためにパッチを開発するソフトウェアベンダあるいは開発者間での競争劇となります。
本ブログ記事は、ゼロデイ脆弱性について企業組織が知っておくべきこと、つまり、ゼロデイ脆弱性とは何か、そして、ゼロデイ脆弱性がどのように悪用されるかについて詳述します。企業組織はゼロデイ脆弱性について知り置くことで、ゼロデイ脆弱性が悪用されるリスクや脅威を軽減させるための対策につなげることができます。
続きを読むAndroid向け不正アプリ「Geost(ゲオスト)」は、ロシアのモバイルバンキングを標的とするバンキングトロジャンの活動を行うものです。Geostのボットネットによる被害者は、Virus Bulletinで調査報告が公開された昨年2019年の時点で、80万人を超えていました。調査によって、Geostがユーザから収集する情報や、利用する手法、そしてボットマスターとボットネット間で行われる通信など、ボットネットの背後にあるグループの活動について明らかにされています。
続きを読む「Gamaredon(ガマレドン)」は2013年頃から活動していると言われる、標的型攻撃のグループです。このグループはこれまで、ウクライナの政府機関に対して集中的にサイバー攻撃を仕掛けてきたことで知られています。しかしトレンドマイクロでは2020年3月、Gamaredonのものと思われるマルウェアを添付したメールが日本国内において複数回着弾するのを観測しました。また、ハンガリー等欧州諸国にも同様のマルウェアが着弾した可能性があります。Gamaredonは2018年秋頃から活発化し、2019年夏以降はさらに活発化しているとみられ、今回Gamaredonが活発化する中で日本も攻撃対象に含められたのか、あるいは偶然に「流れ弾」が着弾しただけであるかの判断には至っていません。ただし、ワーストケース(=日本が攻撃対象に含まれたこと)を想定し、このブログ記事ではGamaredonとその攻撃手法について報告します。
続きを読む2020年1月に公開されたMicrosoftのセキュリティ更新プログラムには、Windows CryptoAPI のなりすましの脆弱性「CVE-2020-0601」への対処が含まれていました。この脆弱性は、米国の国家安全保障局(NSA)によって警告されたもので、CryptoAPIの一部を構成する暗号化ライブラリの1つが楕円曲線暗号(Elliptic Curve Cryptography 、ECC)証明書を検証する方法に存在します。「CurveBall(カーブボール)」または「Chain of Fools」と呼ばれるこの脆弱性は、攻撃者に悪用された場合、偽のコード署名証明書を使用してファイルに署名し、信頼できる正当な送信元から送られたファイルに見せかける可能性があります。
続きを読むサイバー犯罪者が話題のニュースをマルウェアスパムに利用することは常套手段となっています。彼らはソーシャルエンジニアリングの手法を用いて、現在多くの関心を引く話題、イベントや出来事、あるいは人物を利用し、タイムリーに攻撃します。その意味で、現在世界的な関心事となっている新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に便乗する様々な攻撃が、世界中で確認されているのは、ある意味当然のことと言えます。国内では2月4日の本ブログ記事でもお伝えしたような不審メールが確認されていましたが、その後、新型コロナウイルス対策で品薄状態が続くマスク販売の偽サイトを確認しました。またトレンドマイクロのリサーチャーは、世界的にも新型コロナウイルスに便乗したマルウェアスパム、また「coronavirus」および「corona」という単語を利用したマルウェア名や不正なドメイン名の増加を確認しています。
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