トレンドマイクロは、クラウドベースソリューションをバックエンドサーバや内部システムとして活用する企業に対し、想定される脅威とその対策について提言をまとめました。2020年に発生した「SolarWinds」事件のように、サプライチェーンが侵害される重大な被害が表面化しています。このような侵害発生の背景には、クラウドサービスがデジタルトランスフォーメーションやビジネストランスフォーメーションにおいて重要な役割を果たしてきたDevOpsの世界に関連する複数のセキュリティギャップやリスクが存在しています。
続きを読む2021年に入り今もなお、コロナ禍の影響により個人や企業の日常業務に大きな支障が生じています。多くの組織において、業務継続のためにテレワークが不可欠なものとなると同時に、「クラウドコンピューティング」の重要度も増しています 。実際、クラウドコンピューティングへの依存度は昨年から急上昇しており 、今後も続くに違いありません。クラウドコンピューティングがデジタルトランスフォーメーション（DX）の中心となる中、攻撃者もこの状況に注目しクラウドインフラストラクチャを悪用しています。特にクラウド技術を利用する攻撃経路の中でも、クラウドのメールサービスは最もシンプルかつ最もわかりやすい存在であることから、逆に最も悪用されやすい存在ともなっています。フィッシングメール、不正スパムメール、ソーシャルエンジニアリング攻撃など、サイバー犯罪の歴史と共に洗練されてきた攻撃手法がクラウドメール経由でも猛威を振るっています。
トレンドマイクロでは2020年の1年間における国内外での脅威動向について分析を行いました。新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）により、2020年は過去に類を見ない特別な1年間となりました。日本でも緊急事態宣言や外出自粛要請があり、法人組織は事業を継続するために、急激なテレワークの推進などの大きな変化に直面しました。これらの状況により、さらに進んだネットワーク境界線の曖昧化を利用し、サイバー犯罪者はさまざまな手口を駆使した攻撃を次々に展開しました。境界線内、つまりネットワークへ侵入する脅威として、2020年の象徴的存在となったのが新たなランサムウェア攻撃であると言えます。
トレンドマイクロでは、2019年の1年間に確認した、日本国内における「標的型攻撃」に関しての分析を行いました。ネットワークに侵入する攻撃は、法人組織にとっては深刻な被害につながりかねない危険な存在です。トレンドマイクロのネットワーク監視の中では、毎月約1割の監視対象に対してネットワーク侵入の危険性高として警告が行われています。
図：ネットワーク監視における脅威兆候の検出有無と侵入危険度高判定の割合(監視対象100組織中) (さらに…)
続きを読む本記事では、「人工知能（AI）」の悪用、濫用の現状と共に、将来的にサイバー犯罪者が人工知能の技術を悪用し不正に利益を得ると想定されるシナリオについて考察します。本記事の内容はトレンドマイクロ、国連地域間犯罪司法研究所（UNICRI）、そして欧州刑事警察機構（Europol）の三者による共同研究に基づいています。 (さらに…)
続きを読むトレンドマイクロでは2020年上半期（1~6月）における国内外での脅威動向について分析を行いました。2020年、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）によって、世界に大きな変化がもたらされることは、誰も予想していなかったことでしょう。コロナ禍が及ぼした大きな影響は、実世界においてもサイバー世界においても「新たな日常」となりました。サイバー犯罪者はこの状況を利用し、メール、ソーシャルメディア、不正サイト、偽アプリなど、幅広いプラットフォームでさまざまな手口を駆使した攻撃を次々に展開しました。特にこの上半期の期間、国内におけるフィッシング詐欺は過去最大規模となりました。これは多くの利用者において、ネットワークアクセスに費やす時間が長くなっていることなども影響しているものと考えられます。
トレンドマイクロでは2019年における国内外での脅威動向について分析を行いました。特に国内での脅威を振り返った場合、個人利用者が直接の被害を受ける攻撃としては、9月以降に顕著化した国内ネットバンキングのワンタイムパスワード突破を狙うフィッシング攻撃に加え、利用者のカード情報詐取を狙うECサイト改ざんの攻撃などが挙げられます。また、特に法人組織に被害を与える攻撃として、2019年前半には法人利用者におけるランサムウェア被害が顕在化しました。そして、10月以降には、メール経由で拡散する「EMOTET」の攻撃が、最も大きな脅威となりました。これらの攻撃の中からは「人の弱点を利用し常識を覆す攻撃」と「高度な攻撃手法の一般化」が見られています。
続きを読む2019年にも様々なサイバー脅威が登場し、利用者の安全を脅かしました。トレンドマイクロでは、過去1年間のサイバー脅威動向調査として、2019年１月～11月に発生したサイバー脅威を分析しました。結果、利用者に被害を与えた脅威の傾向として、一般の利用者が持つ「セキュリティの常識」、言い換えれば「これは安全」という利用者側の思い込みを覆すサイバー犯罪の被害が顕著化した1年間であったと結論付けました。攻撃手法自体は既に以前から発生しているものであっても、一般の利用者にはまだ認識がない、その攻撃手法が拡大した、などの理由により、利用者にとっての「安全」の思い込みを覆す攻撃の被害が顕著になったものと言えます。本記事では「この常識を覆すサイバー犯罪」の観点から、2019年の日本におけるサイバー脅威動向の速報をお伝えします。
図1：2019年、国内の個人と法人における三大脅威トピック
