トレンドマイクロでは2019年上半期（１～6月）における国内外での脅威動向について分析を行いました。2019年に入り、法人組織を脅迫するランサムウェア被害が継続的に発生し、更なる深刻化の傾向すら見せています。またそれらの被害の原因として、標的型攻撃の手法を使用した攻撃の存在が明らかになってきました。
図1：国内法人からのランサムウェア関連問い合わせ件数推移
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トレンドマイクロでは収集された脅威データと実際の調査対応事例などの情報から、脅威動向の分析を行っています。その中で2019年上半期（1～6月）に、一般のモバイル利用者にとっての脅威が拡大傾向にあることがわかりました。今回は2019年上半期脅威動向分析の速報として、特にスマートフォン利用者を狙うSMS経由の攻撃についての状況をまとめます。SMS（ショートメッセージサービス。テキストメッセージ、Cメールなどとも呼ばれる）は携帯電話同士で短いテキストの送受信を行えるようにしたサービスです。このSMS経由で利用者を不正サイトや詐欺などに誘導する攻撃のことを海外では「SMiShing（スミッシング）」とも呼びますが、2018年以降、日本国内でも目立ってきています。
図1：2019年に確認された宅配荷物の不在通知に偽装した不正SMSの例（実際のSMSを元に再構成）
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トレンドマイクロでは、2018年の1年間に確認した、日本国内における「標的型攻撃」に関しての分析を行いました。ネットワークに侵入する攻撃は、法人組織にとっては深刻な被害につながりかねない危険な存在です。トレンドマイクロのネットワーク監視の中では、3社に1社の割合で脅威の侵入可能性高として警告が行われており、そのうちの6割、全体で見ると5社に1社では遠隔操作が行われた疑いも検出されています。このような状況の中で、極力マルウェアを使用せず正規ツールやOSの標準機能を利用して活動を行う攻撃戦略が攻撃者の常套手段となってきていることがわかりました。
図1：ネットワーク監視における脅威兆候の検出有無と侵入の疑いの検出の割合(n=100)
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トレンドマイクロでは2019年第1四半期（１~3月）における国内外での脅威動向について分析を行いました。数年前まで全世界的に猛威を振るっていたランサムウェアの攻撃は2018年には急減し、既に終わった脅威のように思われているかもしれません。しかし法人でのランサムウェア被害事例の中からは、明確に法人組織を狙った標的型攻撃の中でランサムウェアが使用されたと言える事例が複数確認されており、事業継続を脅かすような深刻な被害を与える存在となっています。
続きを読むトレンドマイクロでは2018年の1年間における国内外での脅威動向について分析を行いました。2018年を通じ、全世界的に「フィッシング詐欺」の攻撃が過去最大規模の急増を見せました。これはシステムの利用者である「人の弱点」を狙い、人の誤解や思い込みを利用した「騙しの手口」を積極的に使用してきているサイバー犯罪者の傾向を端的に示す例と言えます。
図：フィッシングサイトに誘導された国内利用者数の推移
トレンドマイクロでは、2018年1月～11月に発生したサイバー脅威の動向から、①フィッシング詐欺、②SMSを発端とする不正アプリ拡散、③「セクストーション」スパム を2018年に発生した個人利用者に対する「三大脅威」であると分析しています。そしてこのような脅威動向の全体を通じて、金銭に繋がる情報を狙う攻撃、特にクレジットカード情報や認証情報を中心としたいわゆる個人情報を狙う攻撃が拡大する裏で、過去に漏えいした情報はまた別の攻撃に利用され新たな被害を招く、言わば「被害の再生産」の構図が明らかになってきたと言えます。
本ブログでは、この2018年の脅威動向に関する速報を連載形式でお伝えします。第2回の今回は個人利用者に対する脅威の中から「フィッシング詐欺」に焦点を当てて分析します。
図：2018年国内の個人における三大脅威
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トレンドマイクロでは 2018 年上半期（1~6 月）における国内外の脅威動向について分析を行いました。過去数年にわたりサイバー犯罪の中心となっていた「ランサムウェア」の攻撃は 2018 年に入り急減。それと入れ替わるように「不正マイニング」を筆頭とする仮想通貨狙いの脅威が、日本を含め世界的に拡大しました。同時に日本では「フィッシング詐欺」の攻撃が急増し、過去最大の規模となりました。この半年間に起こったサイバー犯罪動向からは、2017年に起こった様々なサイバー犯罪の転換が更に明確になると共に、新たな傾向が明らかになってきたものと言えます。
図：日本からフィッシングサイトへの誘導件数推移（トレンドマイクロ SPN による）
トレンドマイクロでは、2017 年の 1 年間に確認した、日本国内における「標的型サイバー攻撃」に関しての分析を行いました。2017 年を振り返ると、標的型サイバー攻撃の重大な被害に関する公表や報道はほとんどありませんでした。この事実だけを見ると、国内での標的型サイバー攻撃の脅威は完全に沈静化しているように思えます。しかし、トレンドマイクロが 2017 年に行ったネットワーク監視の中では、全体の 71%で 標的型サイバー攻撃の疑いが警告されており、攻撃自体は水面下で継続している状況と言えます。
図：トレンドマイクロが 2017 年に行ったネットワーク監視における標的型サイバー攻撃の疑いを示す検出の割合
2017 年の脅威動向を振り返ると、特に企業や法人において「セキュリティ上の欠陥」が深刻な影響を及ぼした事例が多く確認されたものと言えます。PC やインターネットの利用は、個人利用者においても法人利用者においてもなくてはならないものとなっていくと同時に、様々な「サイバー脅威」の被害に遭う可能性も高まっています。不特定多数に対するばらまき型の攻撃であったとしても、無作為に被害を受けるものではありません。「セキュリティ上の欠陥」が存在する企業ほど、被害を受けやすい状態であると言えます。
トレンドマイクロでは、2017 年 1 月～11 月に発生したサイバー脅威の事例を分析し、個人利用者では１）金銭を狙う「不正プログラム」の拡散、２）「ネット詐欺」、３）「仮想通貨を狙う攻撃」 を、法人利用者では１）「ランサムウェア」と「WannaCry」、２）「公開サーバへの攻撃」による情報漏えい、３）「ビジネスメール詐欺（BEC）」 を「三大脅威」として選定いたしました。そして、「セキュリティ上の欠陥」が特に企業に深刻な影響を与えた年であったものと総括しています。本ブログではこの 2017 年の脅威動向速報を連載形式でお伝えします。第 1 回の今回は、2017 年の脅威動向の総括として、特に企業に深刻な影響をもたらす「セキュリティ上の欠陥」について法人利用者での三大脅威から「WannaCry」と「公開サーバからの情報漏えい」の 2 点を例に解説します。
図：2017 年国内の個人と法人における三大脅威
