脆弱性対応のためのパッチ適用作業は、情報システム部門やセキュリティチームにとっては悩ましい仕事です。これは、担当するチームにおいては日常業務のうちのごく一部にすぎないためです。しかしながら、年間のソフトウェア脆弱性発見は大きく増加しており、適切に対応するための負担が増えています。ランサムウェア攻撃をはじめ脆弱性を悪用する攻撃が増加していることも考えると、これまで以上に組織は脆弱性対応の方法を工夫して対応していく必要があります。本記事では、パッチ管理を取り巻く現状を確認した上で、組織が抱える問題およびベストプラクティスについて紹介します。
[参考（英語）：TrendMicro – Cybercrime and exploits: Attacks on unpatched systems]
図1：１年間にCVE番号が割り当てられたソフトウェアの脆弱性の数の推移
続きを読むLinuxは、その安定性と柔軟性、そしてオープンソースであることから、多くの人がユニークなオペレーティングシステム（OS）として評価しています。その高い評価を裏付けるのが、近年の数々の目覚ましい成果です。例えば、W3Techsの調査によると、世界の上位500台のスーパーコンピュータの100％がLinuxを使用しており、世界の上位1,000件のウェブサイトの50.5％がLinuxを使用しています。以前のLinuxに関する解説記事では、2017年のパブリッククラウドのワークロードの90％でLinuxが稼働し、このOSがクラウドを支配していることも紹介しました。また、現在ではLinuxはスマートウォッチや高速鉄道、さらには世界の主要な宇宙開発プログラムをも支えています。
続きを読むトレンドマイクロでは2021年上半期（1~6月）における国内外での脅威動向について分析を行いました。2020年から続く新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックは2021年に入っても大きな影響を与え続けています。このコロナ禍の状況において起こっている「テレワーク推進」と「クラウド化」という組織ネットワークの変化の加速を、サイバー犯罪者は「利用」しているかのように見えます。
組織のネットワークへ侵入し気づかれぬように内部活動を行う標的型攻撃の手法は、ランサムウェア攻撃においても常套手段化しています。この6ヶ月の間に、ランサムウェアグループは米国の大手ガス供給会社を操業停止させ、米国東海岸の半分が燃料不足に陥るという事件が発生しました。また、他のランサムウェアの攻撃者は、二重恐喝の手口を用いて企業から100万ドルの支払いを得ました。ランサムウェアの甚大な被害を防ぐには、ランサムウェアを展開される前にネットワーク内で発生している不審な活動を可視化し、適切な対応を迅速に行う必要があります。
図：ランサムウェアの暴露サイト上で確認した暴露投稿とそのうちの日本企業関連投稿の件数推移
（トレンドマイクロ調べ)
前回のMicrosoftの9月分セキュリティアップデート解説に続き、今回はAdobe、Apple、Google Chromeのアップデートについて解説します。
トレンドマイクロでは、2020年の1年間に確認した、日本国内における「標的型攻撃」に関しての分析を行いました。組織のネットワークに侵入する標的型攻撃は、法人組織にとっては深刻な被害につながりかねない危険な存在です。またこの危険な攻撃の背後には、一般に「State-Sponsored」などと呼ばれる国家や政府との関連が推測される攻撃者の存在が見え隠れします。
図：ネットワークに侵入する標的型攻撃の攻撃段階概念図
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