多くの脅威は外部からの電子メールとして侵入する傾向が、MDR(Managed Detection and Response)を通じて明らかになっています。脅威の侵入のための攻撃メールには通常、フィッシングサイトへのリンク、有害な添付ファイル、そして本文には受信者を騙して操ろうとする指示の内容が含まれていることがあります。しかしトレンドマイクロがメールのメタデータを毎日調査する中で、受信のメールボックスからではなく、ユーザ自身の送信済みアイテムフォルダから脅威が検出されることもよくあります。これは、自身のメールアカウントが乗っ取られたことにユーザが気づいておらず、攻撃者によるメール送信の踏み台にされた可能性を示唆します。そのような事例の一つとして、ある侵害されたメールが、「QAKBOT」を拡散するメールに関係していることを確認しました。 (さらに…)
続きを読むトレンドマイクロは、テレワークで使用されるツールに便乗する複数の脅威を確認しました。サイバー犯罪者は、メール、コラボレーション・プラットフォーム、そしてビデオ会議アプリを偽装したフィッシングサイト上で、ユーザが認証情報を入力するように誘導します。これらは新しく発見された脅威ではありませんが、現在私たちが置かれている状況とこれまでの経験により、より良い対策を講じる必要性が高まっています。
長年にわたり、サイバー犯罪者は認証情報のフィッシングを目的としたキャンペーンの拡散に積極的に取り組んできました。トレンドマイクロの「2019年Trend Micro Cloud App Security レポート」によれば、2019年における認証情報を狙うフィッシング攻撃の総数は、前年比で35%増となりました。このようなフィッシング攻撃の増加傾向の中で、攻撃者はセキュリティソフトウェアによる検出を回避するために新規のフィッシングサイトを継続的に作成している状況も見て取れています。
このような認証情報を狙うフィッシング攻撃は、トレンドマイクロのメール・コラボレーションセキュリティ製品である「Trend Micro™Cloud App Security™」でも検出およびブロックしています。ここで確認されたフィッシング攻撃は、2018年の下半期では150万件であったものが、2019年の上半期には240万件にのぼり、59%増加しました。
今回、トレンドマイクロは、多くの企業がテレワークで使用するいくつかのツールの認証情報を狙うフィッシング攻撃の状況を調査しました。具体的には、Microsoft社が提供するWeb版「Outlook(旧Outlook Web Access)」と「SharePoint」のようなOffice 365アプリケーション、そしてビデオ会議アプリ「WebEx」と「Zoom」を対象としました。 (さらに…)
続きを読む新型コロナウイルス(COVID-19)のパンデミックは、様々な形で人々の実生活に大きく影響しています。そしてサイバー犯罪者にとってCOVID-19は、利用者の関心を惹くために最も便乗しやすいトピックとなっています。今回、世界的に蔓延するCOVID-19便乗脅威について、国際刑事警察機構(インターポール)が企業や在宅勤務者をCOVID-19に便乗するサイバー犯罪の脅威から守るための新たな啓発キャンペーン(英語ページ)を行います。トレンドマイクロはこれまでも本ブログ記事などでCOVID-19関連の話題に便乗するサイバー犯罪の事例について注意喚起してまいりましたが、今回のインターポールの活動に対してもパートナーとして協働いたします。この過去数か月で得られた大きな気づきは、パートナーシップは危機のときこそ重要であるという点です。私たちは協働で取り組むことで、より優れたものを生み出し、より広い範囲に伝えていくことができます。サイバーセキュリティにおける官民連携も同様であり、トレンドマイクロでは、自社の専門知識を提供するため、産業界、学界、法執行機関と協力しています。
![](https://blog.trendmicro.co.jp/wp-content/uploads/2020/05/図:安全を守るためのチェックリスト(インターポールWebサイトから引用)-2.png)
Trend Microが海外で提供する「Managed XDR」とインシデントレスポンス(IR)チームは、2020年3月に初めて発見されたランサムウェア「Nefilim(ネフィリム)」の侵入を受けた企業の事例を調査しました。この調査から、Nefilimを使用する攻撃者によるネットワーク侵入後の巧妙な活動と、標的組織に対する事前の情報入手の可能性が明らかになりました。 (さらに…)
続きを読むトレンドマイクロは2019年9月、当時はまだ特定されていなかったエクスプロイトキットを使用するキャンペーンを確認し、「Operation Overtrap(オーバートラップ作戦)」と名付けました。その後の調査により、日本国内のネットバンキング利用者のみを狙う攻撃であり、下図のような3方向の攻撃から最終的に国内金融機関のネットバンキング利用者の認証情報を詐取することを確認しました。特に2019年9月以降は、不正広告(マルバタイジング)経由でエクスプロイトキットと呼ばれる脆弱性攻撃ツールへ誘導する攻撃を主に確認しています。
- URLリンクを含んだメールにより、ネットバンキングのWebサイトを偽装したフィッシングページへ利用者を誘導
- URLリンクを含んだメールにより、不正サイトへ誘導し、ダウンロードされるファイル(実はマルウェアの実行ファイル)を実行させる
- 不正広告経由でエクスプロイトキットを使用しマルウェアを配信
本ブログ記事では、トレンドマイクロがオーバートラップ作戦のキャンペーンを確認した経緯とともに、攻撃に利用された新しいバンキングトロジャン(オンライン銀行詐欺ツール)「Cinobi(シノビ)」(トレンドマイクロでは「TrojanSpy.Win32.CINOBI.A」などで検出)について解説します。 (さらに…)
続きを読む新型コロナウイルス(COVID-19)の世界的な流行は、在宅勤務者、つまりテレワーカーの急激な増加という状況を生み出しています。同時に、テレワークを支えるビデオ会議アプリにも注目が集まっており、中でも「Zoom」は利用者が2億人を突破するなど急激な普及が報じられています。このように大きな注目を浴びたソフトやサービスには、便乗した攻撃を狙うサイバー犯罪者の注目も集まるため、様々な角度からセキュリティリスクが増大する傾向が見られます。本記事では直近で明らかになったZoomのセキュリティリスクと共に、対策の心がけについてまとめます。
続きを読む近年、ニュース記事上などで、サイバー犯罪やネット上の不正行為の背景として、「Deep Web(ディープウェブ)」や「Dark Web(ダークウェブ)」という言葉がよく紹介されます。これらの用語はネット上のアンダーグラウンド空間を意味していますが、果たしてそれらは広く一般のインターネット利用者に対し、どのような影響を与える存在なのでしょうか?トレンドマイクロでは以前から、サイバー犯罪に利用されるディープウェブに関する複数の詳細なレポートをまとめておりますが、本記事ではそもそもの用語の意味なども含め解説します。
続きを読む「ゼロデイ攻撃」は、その時点ではまだ修正プログラム(パッチ)が公開されていない脆弱性を利用するサイバー攻撃です。つまり、その時点では根本的な解決方法がない状態での攻撃ということであり、企業組織は、ゼロデイ攻撃によって多大な影響を受ける可能性があります。多くの場合、パッチが公開されるまでは、セキュリティ上の欠陥を悪用しようとするサイバー犯罪者と、セキュリティ上の欠陥を修正するためにパッチを開発するソフトウェアベンダあるいは開発者間での競争劇となります。
本ブログ記事は、ゼロデイ脆弱性について企業組織が知っておくべきこと、つまり、ゼロデイ脆弱性とは何か、そして、ゼロデイ脆弱性がどのように悪用されるかについて詳述します。企業組織はゼロデイ脆弱性について知り置くことで、ゼロデイ脆弱性が悪用されるリスクや脅威を軽減させるための対策につなげることができます。
続きを読む