トレンドマイクロが提供する製品「Trend Micro XDR™ Add-on: Apex One SaaS」は、攻撃を初期段階で検出し、発生中のインシデントを視覚化するために必要な可視性を提供します。これは企業のネットワーク防御の維持と解析を行うセキュリティ担当者、いわゆる「ブルーチーム」にとって、非常に有益な情報となります。弊社の「Trend Micro ™ Managed XDR 」チーム(以下XDRチーム)が最近対処したあるインシデントでは、悪意を持った攻撃者が特定の手法を攻撃に組み込んだことが明らかになりました。この攻撃手法は、ブルーチームとセキュリティリサーチャにとって、一連のイベントの解析がより困難化する複雑なものでした。本記事ではXDRチームが特定した複雑な攻撃手法と、特定に至った調査内容について解説します。 (さらに…)
続きを読むトレンドマイクロでは、Xcodeの開発者向けプロジェクト関連で、異常な感染を確認しました。さらに調査を進めたところ、特定の開発者のXcodeプロジェクト全体にソースマルウェアが含まれており、不正ペイロードの取得につながることが判明しました。本記事では、Mac向けマルウェア「XCSSET」に関する調査結果を要約します。この攻撃の詳細については、こちらの技術的詳細から確認可能です。トレンドマイクロでは、最初に侵入するマルウェアを「TrojanSpy.MacOS.XCSSET.A」として、そしてコマンド&コントロール(C&C)に関連するファイルを「Backdoor.MacOS.XCSSET.A」として検出しました。
図1:ソースマルウェアを含むXcodeプロジェクトのサンプルとそのコンテンツの例 (さらに…)
続きを読む昨年2019年、トレンドマイクロは高い人気を集めるInstagramアカウントのプロフィールを乗っ取る攻撃を確認しました。そして2020年10月現在、同様の手口を利用する攻撃が再び増加しています。今回の事例では、攻撃の目的である「アカウントの乗っ取り」は同じでも、新たな誘導手口が用いられています。どちらの攻撃もトルコ語を使用するハッカー集団が関与しており、Instagramからの正規メッセージに偽装したフィッシングメールを介して認証情報を窃取したのちInstagramアカウントを乗っ取っています。
トレンドマイクロではサイバー犯罪対策の一環として、アンダーグラウンドマーケットに対する監視や調査を行っています。アンダーグラウンドマーケットの最新調査結果に関しては本ブログでも、7月14日、15日、16日に連載記事の形で報告いたしておりますが、今回は更にアンダーグラウンド内で構築されるインフラやサービスの実情を深堀調査した結果についても報告してまいります。本記事では、アンダーグラウンドにおけるマーケットプレイスの内情について詳述し、サイバー犯罪者が集うコミュニティで提供される商品やサービスについて、また、アンダーグラウンドのインフラを利用する売り手と買い手がどのように取引を行っているかについて解説します。
2020年3月以降、経営幹部のOffice 365アカウントの詐取を起点としたビジネスメール詐欺(BEC)が継続的に確認されています。標的型のフィッシングメール(スピアフィッシングメール)の手口を使った最近の攻撃では、米国とカナダの管理職クラスが狙われており、これまでに世界中の企業1,000社以上のアカウントが影響を受けたと考えられます。トレンドマイクロは、このサイバー犯罪者グループを「Water Nue(ウォーターヌエ)」と名付けました。Water Nueは最初に金融業界の経営幹部が持つアカウントの認証情報を狙い、フィッシングメールによって偽のOffice 365ログインページに誘導します。認証情報の詐取に成功し、経営幹部アカウントの乗っ取りに成功すると、偽の銀行情報が含まれる請求書を添付した送金指示メールを部下の従業員に送信し、金銭を騙し取ります。
図1:Water NueによるOffice 365のログイン画面を模倣したフィッシングサイトの例 (さらに…)
続きを読む2020年に入っても、ランサムウェアは新たなファミリや攻撃手法、標的対象を次々と生み出し、今なお大きな脅威であり続けています。今回公開したトレンドマイクロの「2020年上半期セキュリティラウンドアップ」でも、「ランサムウェアの新たな戦略」として報告しておりますが、レポートではお伝えしきれなかった動向もありました。本記事では、新たに活発なメール経由の拡散が見られたランサムウェアファミリ「Avaddon(アヴァドン)」、一部のランサムウェアの亜種が実行する新たな検出回避手法、ランサムウェア攻撃が影響を与えた業界、検出数が最も多いランサムウェアファミリなどのランサムウェア動向をまとめて解説します。
トレンドマイクロは世界27か国、1万3,200人のテレワーカーを対象に行った聞き取り調査「Head in the Clouds」の結果をまとめました。新型コロナウイルス(COVID-19)の世界的なパンデミックの感染被害は「コロナ禍」と呼ばれるほど、我々の生活に大きな影響を与えています。世界各地で都市封鎖(ロックダウン)や外出制限が行われ、多くの企業組織では従業員をテレワークに順応させざるを得ない状況となり、多くの従業員が自宅からの勤務を余儀なくされています。このコロナ禍による勤務体系の大きな変化に合わせて、多くの企業組織はテレワークの恒久化を本格的に導入する可能性があります。これが現実化した場合、サイバーセキュリティに大きな影響を与えることになります。企業組織のセキュリティ対策において従業員、つまり「人」が最終的な脆弱性となることはしばしば指摘されていますが、在宅勤務で働く従業員は、さらに大きな責任を負うことになるのでしょうか。
残念なことに、トレンドマイクロが行った調査では、ロックダウン中に多くの人がサイバーセキュリティに対する意識を向上させているにも関わらず、セキュリティポリシーに対する理解不足やリソースの制約により社内規定を破っていたことが明らかとなっています。ユーザのセキュリティ意識を向上させる目的で訓練強化を検討する最高情報セキュリティ責任者(CISO)は、訓練対象者が持つ個人の特徴に合わせてセキュリティ戦略を割り当てることで、訓練における有効性を向上させることができます。
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