2020年2月14日公開のブログ記事では、ゾーンを監視して特定法人組織のドメインを偽サイトから守る対策方法についてお伝えしました。本記事では、ゾーン監視で不審なドメインを検出した後に実施可能な不正ドメインへの停止措置の取り方について解説します。不正ドメインが悪用されフィッシング被害の影響を受ける企業は、不正ドメインに停止措置を取る必要があります。これによりサイバー犯罪者は不正ドメインを詐欺手口に利用出来なくなります。しかし、どうすれば不正ドメインへの停止措置を取ることができるでしょう。
続きを読むフィッシングは、インターネット上で最も長くサイバー犯罪者に利用されている詐欺手口の1つです。利用者を特定のWebページやサービスの偽サイトへ誘導し、利用者自らに情報を入力させて詐取します。フィッシングを含め、いわゆるネット詐欺では本物そっくりの「偽サイト」が使用されます。非常によく利用される手口のため、企業や個人ユーザは、認知の有無を問わず、おそらくはこれまでに多くのフィッシングページを目にしていることでしょう。2017年7月27日公開のブログ記事では、利用者がフィッシング攻撃を見抜くためのポイントについて解説しています。しかし、この他にどのような対策を講じれば、偽サイトを使用するフィッシング攻撃を、事前的かつ能動的に検出および阻止できるでしょうか？本記事ではドメイン名の仕組みについておさらいし、ゾーンファイルに含まれた不審なドメイン名の監視により特定法人組織を偽装するフィッシング攻撃を未然に防ぐ取り組みについて解説します。自組織の偽サイトに悩まされている法人利用者の参考にもなるでしょう。
続きを読むソーシャルエンジニアリングの手法を使い、メール受信者に恐怖心を抱かせて金銭を要求する新しいセクストーション（性的脅迫）の手口が確認されました。最近のセクストーションの手口の傾向に違わずビットコインでの支払いを要求するこの事例は、今年2020年初め、メールセキュリティ企業「Mimecast」のリサーチャによって確認されました。1月2日から3日にかけて、主に米国のメールアカウント所有者にむけて合計1,687通の脅迫メールが送信されたことが報告されています。
一見したところこの手口は過去数年間で確認されている他のセクストーションのものと違いはありません。あまり珍しくない、「要求額を支払わなければ、受信者の裸が映った動画を成人向けWebサイトで公開する」という脅迫内容です。
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トレンドマイクロでは日夜多くのサイバー攻撃を監視していますが、この 4 月 2 日前後から日本郵便を偽装する不審サイトを確認しています。この不審サイトは所謂「当選詐欺」サイトであり、最新スマートフォンの当選を理由に最終的に個人情報からクレジットカード情報までを入力させ、詐取することが目的と考えられます。また、トレンドマイクロの調査の結果、この当選詐欺サイトへの主な誘導経路は不正広告であることも確認しました。
図：今回確認された当選詐欺サイトの表示例（Android からアクセス）
正規サイトと誤解させるよう「post」という単語を入れたり、「.co.jp」と誤解させるよう「.co/jp」という文字列を URL に入れている
フィッシング詐欺サイトや通販関連詐欺サイトなど、いわゆる「ネット詐欺」が 2014年を通じ一般のインターネット利用者に被害を与えてきました。その傾向は現在も継続中ですが、トレンドマイクロでは継続して「Apple」のブランドに便乗し利用者の様々な情報を狙う不審なサイトの存在を確認しています。特に 2014年は Apple関連のフィッシング詐欺サイトが、その前年 2013年の 3倍以上に急増（2013年：約23,300件、2014年：78,300件）しており、本ブログでも Apple関連のフィッシング詐欺サイトをツールにより簡易に構築する手口について報告しておりました。
図1：2013～2014年の Apple関連フィッシングサイト数推移
