トレンドマイクロでは2021年1年間における国内外での脅威動向について分析を行いました。2021年、多くの企業や組織で急速なデジタルトランスフォーメーション（ＤX）が進む中、サイバー犯罪者はコロナ禍の状況に便乗し、さまざまな不正活動や攻撃の機会を捉え、新旧さまざまな脅威をもたらしました。
トレンドマイクロでは2021年上半期（1~6月）における国内外での脅威動向について分析を行いました。2020年から続く新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックは2021年に入っても大きな影響を与え続けています。このコロナ禍の状況において起こっている「テレワーク推進」と「クラウド化」という組織ネットワークの変化の加速を、サイバー犯罪者は「利用」しているかのように見えます。
組織のネットワークへ侵入し気づかれぬように内部活動を行う標的型攻撃の手法は、ランサムウェア攻撃においても常套手段化しています。この6ヶ月の間に、ランサムウェアグループは米国の大手ガス供給会社を操業停止させ、米国東海岸の半分が燃料不足に陥るという事件が発生しました。また、他のランサムウェアの攻撃者は、二重恐喝の手口を用いて企業から100万ドルの支払いを得ました。ランサムウェアの甚大な被害を防ぐには、ランサムウェアを展開される前にネットワーク内で発生している不審な活動を可視化し、適切な対応を迅速に行う必要があります。
図：ランサムウェアの暴露サイト上で確認した暴露投稿とそのうちの日本企業関連投稿の件数推移
（トレンドマイクロ調べ)
