2017 年 2 月、3 月と Web サイト関連の深刻な脆弱性が立て続けに発覚し、国内外の複数の Web サイトがこれらの脆弱性を狙ったサイバー攻撃の被害に遭いました。国内では複数の Web サイトで大規模な情報漏えいが発生し、トレンドマイクロでも Web サイトのセキュリティ対策強化セミナー(セミナーの内容はこちらを参照してください)を緊急開催するなど、企業に向けて早急な対応を呼びかけていました。
続きを読む2016 年はランサムウェアが世界中で猛威を振るい、個人・法人を問わず多くのユーザがその脅威にさらされました。トレンドマイクロが 2016 年 8 月に国内法人ユーザを対象に実施した「企業におけるランサムウェア実態調査 2016 」の結果からも、約 4 人に 1 人が「自組織がランサムウェアの攻撃に遭ったことがある」と回答しており、深刻な実状が浮き彫りになっています。2017 年に入っても「WannaCry」による被害が世界中で発生するなど、引き続きランサムウェアは法人組織にとって深刻な脅威です。今回はこうしたランサムウェアの歴史を振り返るとともに、最新の脅威状況を踏まえ、今後予測される動向について解説します。
続きを読むトレンドマイクロでは、セキュリティに関する ECサイトの現況を把握するべく、2016年12月に企業・組織における ECサイトの構築・運用・セキュリティの実務担当者 619名を対象とした「企業における ECサイトのセキュリティ実態調査 2016」を実施しました。この調査結果から、前回のブログでは OSやミドルウェアの脆弱性を狙った攻撃から ECサイトを守るための IPS/IDS の導入状況を深堀し、ECサイトの構築・運用・セキュリティの実務担当者の間にサイバー攻撃に対する認識の差がそうしたセキュリティ対策の導入状況に少なからず影響している可能性があることを示しました。また、そうした IPS/IDS が導入されていないことで、ECサイトの担当者が日々起こっているサイバー攻撃の脅威に気付けていないことについても触れています。
今回は OSやミドルウェアの脆弱性対策の重要性について解説するとともに、ECサイトにおける脆弱性対策の状況が二極化している事実について紹介します。
続きを読むトレンドマイクロが 2016年11月までに報道された ECサイトからの情報漏えい事例をまとめたところ、その数は 18件にのぼり、20万件以上の個人情報等が漏えいした可能性があることが分かりました。今や ECサイトがサイバー攻撃を受け、情報漏えいの被害に遭う事件は日常的に繰り返されており、潜在的には報道されている数以上の攻撃が実施されていると考えられます。そうした背景を踏まえ、トレンドマイクロでは、セキュリティに関する ECサイトの現況を把握するべく、2016年12月に企業・組織における ECサイトの構築・運用・セキュリティの実務担当者 619名を対象とした「企業における ECサイトのセキュリティ実態調査 2016」を実施しました。
実態調査の結果から、回答者の 49.1%が自社で展開している ECサイトに対してサイバー攻撃を「受けたことがある」と回答しており、国内の ECサイトがさらされている脅威の深刻さが明らかとなりました。さらに、今回は OS やミドルウェアの脆弱性を狙った攻撃から ECサイトを守るための IPS/IDSの導入状況を深堀し、そこから見えてきた ECサイトが検討すべきセキュリティ対策について紹介します。
続きを読む2016年はランサムウェアが世界中で猛威を振るい、個人・法人を問わず多くのユーザがその脅威にさらされました。トレンドマイクロでは、国内の法人組織におけるランサムウェアの被害状況を把握するべく、2016年6月に国内法人ユーザを対象とした「企業におけるランサムウェア実態調査 2016」を実施し、その結果、「自組織がランサムウェアの攻撃に遭ったことがある」と回答した割合が 25.1%にのぼるなど、その深刻な実状が浮き彫りになりました。
続きを読む大手企業が運営するモール型の ECサイトが普及し、多くのショップが実店舗での販売だけでなく、ネット販売を行うようになりました。こうしたネット販売が一般的になったことで、モール型の ECサイトだけでなく、自社で ECサイトを構築し、ビジネスを行う企業も増えています。こうした ECサイトを運営する企業は、顧客の個人情報やクレジットカード情報を取り扱うため、そういった情報を狙ったサイバー犯罪者に標的とされる可能性があります。万が一、ECサイトからクレジットカード等の情報が漏えいした場合には、ECサイトとしての信頼を失うだけでなく、顧客への損賠賠償や長期のサイト停止によって、ビジネスに深刻な影響が出るでしょう。
続きを読むクラウド市場が急速に成長し、企業のサーバ環境が次々とクラウド環境へ移行してきています。企業がクラウド環境を利用する場合、クラウド事業者とユーザそれぞれの責任範囲を理解し、クラウド事業者がどういったセキュリティ機能を提供しているかを確認することが重要です。例えば、市場シェアを大きく占めている「アマゾン ウェブ サービス(AWS)」では、「責任共有モデル」によってユーザが対応すべき箇所を明確にしており、セキュリティ機能についても複数提供しています。ここでは、企業がこうした AWS環境を利用して公開サーバを構築する際に検討すべき対策について紹介します。
■ AWS が提供する責任共有モデルとは?
AWSの「責任共有モデル」を分かりやすく学ぶため、AWS環境に公開サーバを1台構築した場合を例に見ていきましょう。AWS の責任共有モデルでは、AWS から公開サーバを構築するために必要なインフラが提供されており、インフラのレイヤについては AWS の責任範囲です。