トレンドマイクロは、2018 年 5 月上旬、メキシコを発信源とする「Mirai」の亜種を利用したネットワークスキャン活動を確認しました。この攻撃は、2018 年 4 月にブラジルで確認された、Mirai を模倣した中国発のネットワークスキャン活動に類似しています。異なる点は、今回検出された活動の一部で、光通信規格「Gigabit Passive Optical Network（GPON）」を利用する家庭用ルータの 2 つの脆弱性、「CVE-2018-10561」と「CVE-2018-10562」を狙う攻撃が確認されたことです。これらの脆弱性を利用すると、機器への侵入と「遠隔でのコード実行（Remote Code Execution、RCE）」が可能になります。
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2016年末、Linux を搭載した IoT機器を狙う「Mirai」（「ELF_MIRAI」ファミリとして検出）による、大規模な「分散型サービス拒否（DDoS）」攻撃が数々の被害を発生させました。これらの事例は、「モノのインターネット（Internet of Things、IoT）」のエコシステムが、機能していない事実を明らかにしました。Mirai は、さらに拡散範囲を拡大するべく、今度は Windows PC を踏み台とするための機能を取り入れ、再び注目を集めています。
続きを読むトレンドマイクロは、2016年10月に史上最大の「分散型サービス拒否（DDoS）」攻撃を引き起こした「Mirai」の新たな亜種（「ELF_MIRAI.A」として検出）による tcp/7547への攻撃を確認しました。日本でも 11月26日ころより tcp/7547へのポートスキャンの増加が観測され注目されていましたが、これは特に日本にのみ向けられたものではなく世界的に発生しているものでした。米 SANS Internet Storm Center の観測では、それまでの 3週間には最大で1日2,700件弱だった通信量が、ピークの 11月27日には 110万件以上と、400倍以上の急増が確認されています。特にドイツの大手 ISP「Deutsche Telekom（ドイツテレコム）」では自社顧客のルータが攻撃を受け、大きな通信障害が発生したことを公表しています。
図1：ポート7547の通信量推移（米 SANS Internet Storm Center による）
2016年10月21日、DNSサービスプロバイダ「Dyn」が、「分散型サービス拒否（distributed denial-of-service、DDoS）」の大規模な攻撃を受けたことが大きく報道されました。この事例ではセキュリティ対策が不十分な IoT機器に感染した不正プログラムが DDoS攻撃の大部分を占めたものとされています。IoT機器経由での攻撃が、インターネットを支えるインフラストラクチャの重要部分を機能停止させ、それに伴い多くの大手サイトが利用不能となったことは、「モノのインターネット（Internet of Things、IoT）」のセキュリティ確保に関する重大な警告となりました。
続きを読む仮想通貨発掘量の決め手となる計算能力が比較的低い「モノのインターネット（Internet of Things、IoT）デバイス」上での発掘は実用的ではありません。にもかかわらず、IoT デバイスを狙って仮想通貨を発掘する攻撃や、IoT デバイスを対象とする仮想通貨発掘マルウェアがアンダーグラウンド市場で販売されていることが確認されています。
トレンドマイクロは、「Secure Shell（SSH）」、「Telnet」、および「File Transfer Protocol（FTP）」サービスをエミュレートするように設計したハニーポットを通して、IP アドレス「192[.]158[.]228[.]46」から送信されたボットによる攻撃を確認しました。この攻撃は、22 番、2222 番、そして 502 番を含め、SSH や IoT デバイスに関連したポートを検索していました。特に今回の攻撃では、SSH サービスが使用する 22 番ポートが利用されました。SSH サービスを実行しているすべてのサーバおよび IoT デバイスが今回の攻撃の対象になり得ます。
続きを読む2018年4月16日（米国時間）、米国の国土安全保障省（Department of Homeland Security 、DHS）および「連邦捜査局（FBI）」、英国の「国家サイバーセキュリティセンター（National Cyber Security Centre、NCSC）」は、ルータや侵入検知システムなどネットワークインフラ機器を狙う攻撃について共同で警告を発表しました。これ以外にも Mirai や Hajime など「モノのインターネット（Internet of Things、IoT）」のデバイスを狙う攻撃の報道は跡を絶ちません。
現在、PC と周辺機器の接続、サーバ間あるいはサーバとクライアント間通信、ネットワークへの接続など、ますます接続しやすくなっている「コネクティビティ」な環境が定着しています。こうした環境を考慮すると、インターネットへの接続を念頭に設計された IoTデバイスが狙われるのも理解できるでしょう。そして、インターネットと企業ネットワークあるいはホームネットワークへの出入り口となるのが「ルータ」です。サイバー犯罪者は、企業や家庭のネットワークへの突破口として「ルータ」をまず狙ってきます。
続きを読む2018 年 3 月上旬以降、日本、韓国、中国、台湾、そして香港を対象とする新しいネットワーク攻撃が確認されています。これは、DNS キャッシュポイズニングまたは DNS スプーフィングと呼ばれる攻撃で、総当たり攻撃や辞書攻撃のような手法を利用して DNS サーバに侵入し、設定を書き換えたものと考えられます。変更された DNS 設定によって誘導されるドメインは、Android 端末向け不正アプリ「XLOADER（エックスローダ）」（「ANDROIDOS_XLOADER.HRX」として検出）の拡散およびインストールに利用されています。
XLOADER は、DNS 設定の変更によって誘導されたドメインからユーザの端末に送信される通知によって拡散し、正規の Facebook アプリまたは Chrome アプリに偽装しています。この不正アプリは、個人情報や金融機関情報、インストールされているアプリ一覧情報などを窃取します。また、感染端末を乗っ取って SMS を送信したり、管理者権限を利用して設定の変更を防いだり、活動を継続したりすることが可能です。
図 1：偽の Facebook アプリおよび Chrome アプリ（赤枠）
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