今年のインシデント事例などを振り返ってみると、2019年が脅威の転換期となり、2020年は新たな脅威の10年を迎える節目になると考えられます。2020年以降のサイバーセキュリティはより一層多面的となることが予測され、例えばサイバー犯罪者の動機や手口から、技術の進歩や全世界の脅威インテリジェンスまで、多岐にわたる分野の分析が重要になっていくでしょう。
トレンドマイクロでは、当社のセキュリティ専門家によるこうした分析の結果をもとに、2020年のセキュリティ脅威予測を行いました。
続きを読むトレンドマイクロでは2019年第3四半期(7~9月)における国内外での脅威動向について分析を行いました。この第3四半期、国内ではECサイトやクラウドサービス等で利用される認証や決済に関連した脅威が複数顕著化しました。特に、国内ネットバンキングの二要素認証の突破を狙うものと考えられるフィッシングサイトの攻撃が9月に拡大、また、脆弱性を利用したECサイト改ざんを発端に利用者のクレジットカード情報が詐取される被害事例の公表も相次ぎました。
図1:メールで通知されるワンタイムパスワードを入力させる
フィッシングサイトの例(2019年8月確認)
国内におけるフィッシング詐欺の状況については、これまでも四半期ごとの脅威動向レポート「セキュリティラウンドアップ」などで取り上げてまいりました。今回、フィッシング詐欺の攻撃の中でも、銀行などネットバンキングの認証情報の詐取、中でも特にワンタイムパスワードなど二要素認証の突破から不正送金を狙うと推測される巧妙な手口による攻撃の激化、拡大が見られているため、本記事にて注意喚起といたします。
トレンドマイクロでは2019年上半期(1~6月)における国内外での脅威動向について分析を行いました。2019年に入り、法人組織を脅迫するランサムウェア被害が継続的に発生し、更なる深刻化の傾向すら見せています。またそれらの被害の原因として、標的型攻撃の手法を使用した攻撃の存在が明らかになってきました。
図1:国内法人からのランサムウェア関連問い合わせ件数推移
トレンドマイクロでは収集された脅威データと実際の調査対応事例などの情報から、脅威動向の分析を行っています。その中で2019年上半期(1~6月)に、一般のモバイル利用者にとっての脅威が拡大傾向にあることがわかりました。今回は2019年上半期脅威動向分析の速報として、特にスマートフォン利用者を狙うSMS経由の攻撃についての状況をまとめます。SMS(ショートメッセージサービス。テキストメッセージ、Cメールなどとも呼ばれる)は携帯電話同士で短いテキストの送受信を行えるようにしたサービスです。このSMS経由で利用者を不正サイトや詐欺などに誘導する攻撃のことを海外では「SMiShing(スミッシング)」とも呼びますが、2018年以降、日本国内でも目立ってきています。
トレンドマイクロでは、2018年の1年間に確認した、日本国内における「標的型攻撃」に関しての分析を行いました。ネットワークに侵入する攻撃は、法人組織にとっては深刻な被害につながりかねない危険な存在です。トレンドマイクロのネットワーク監視の中では、3社に1社の割合で脅威の侵入可能性高として警告が行われており、そのうちの6割、全体で見ると5社に1社では遠隔操作が行われた疑いも検出されています。このような状況の中で、極力マルウェアを使用せず正規ツールやOSの標準機能を利用して活動を行う攻撃戦略が攻撃者の常套手段となってきていることがわかりました。
トレンドマイクロでは2018年の1年間における国内外での脅威動向について分析を行いました。2018年を通じ、全世界的に「フィッシング詐欺」の攻撃が過去最大規模の急増を見せました。これはシステムの利用者である「人の弱点」を狙い、人の誤解や思い込みを利用した「騙しの手口」を積極的に使用してきているサイバー犯罪者の傾向を端的に示す例と言えます。
図:フィッシングサイトに誘導された国内利用者数の推移
トレンドマイクロでは、2018年1月~11月に発生したサイバー脅威の動向から、①フィッシング詐欺、②SMSを発端とする不正アプリ拡散、③「セクストーション」スパム が2018年に発生した個人利用者を狙う「三大脅威」であったと分析しています。本ブログでは、この2018年の脅威動向に関する速報を連載形式でお伝えしています。1月17日の記事では個人利用者を狙う脅威として「フィッシング詐欺」を取り上げました。最終回の今回は、個人利用者に対する脅威の中から「SMSを発端とする不正アプリ拡散」と「セクストーションスパム」に焦点を当てて分析します。
トレンドマイクロでは、2018年1月~11月に発生したサイバー脅威の動向から、①フィッシング詐欺、②SMSを発端とする不正アプリ拡散、③「セクストーション」スパム を2018年に発生した個人利用者に対する「三大脅威」であると分析しています。そしてこのような脅威動向の全体を通じて、金銭に繋がる情報を狙う攻撃、特にクレジットカード情報や認証情報を中心としたいわゆる個人情報を狙う攻撃が拡大する裏で、過去に漏えいした情報はまた別の攻撃に利用され新たな被害を招く、言わば「被害の再生産」の構図が明らかになってきたと言えます。
本ブログでは、この2018年の脅威動向に関する速報を連載形式でお伝えします。第2回の今回は個人利用者に対する脅威の中から「フィッシング詐欺」に焦点を当てて分析します。
トレンドマイクロでは、2018年1月~11月に発生したサイバー脅威の動向から、法人利用者では1)止まらない情報漏えい被害と漏えい情報を使用した攻撃、2)取引所からの仮想通貨流出、3)ビジネスメール詐欺が、個人利用者では1)フィッシング詐欺、2)SMSを発端とする不正アプリ拡散、3)「セクストーション」スパムが2018年に発生した「三大脅威」であると分析しています。そしてこのような脅威動向の全体を通じて金銭に繋がる情報を狙う攻撃、特にクレジットカード情報や認証情報を中心とした個人情報を狙う攻撃が拡大する裏で、以前に漏えいした情報はまた別の攻撃に利用され新たな被害を招く、言わば「被害の再生産」の構図が明らかになってきたと言えます。
本ブログではこの2018年の脅威動向速報を連載形式でお伝えします。第1回の今回は法人利用者における脅威の中でも「止まらない情報漏えい被害と漏えい情報を使用した攻撃」として、法人利用者の持つ情報を狙う攻撃とその影響について分析します。