トレンドマイクロの2021年セキュリティ脅威予測では、サイバー犯罪者が新型コロナウイルス(COVID-19)に便乗した攻撃活動を2021年も継続すると予測しています。これはコロナ禍の影響によりオンラインショッピングの利用者やECサイト上での決済サービスの使用頻度が増加し電子商取引への依存度が高まったことに加え、金融支援の必要性が増大したことにも起因します。サイバー犯罪者はこれらの状況を利用してネット利用者を誘導し、重要情報などを詐取しようを試みます。認証情報やカード情報を詐取する新たな手口が日々生み出されている中で、古くから存在し巧妙化を続ける脅威もいまだに多く利用されています。本ブログ記事では、2020年12月下旬から2021年1月の第1週までに海外で観測されたいくつかのフィッシングキャンペーンの動向を解説します。
続きを読むトレンドマイクロは2020年5月以降、企業の経営幹部を標的とする高度化したフィッシングキャンペーンの追跡調査を行なっています。攻撃者はWebサイトを侵害してフィッシングサイトを構築し、日本、米国、英国、カナダ、オーストラリア、欧州諸国など様々な国の製造業、不動産業、金融機関、政府機関、技術産業内の組織を標的に攻撃を行なっています。弊社が調査を行った時点でこの攻撃に関連する300以上のフィッシングサイトのURLを確認し、さらに8つのフィッシングサイトからは約70の被害者のメールアドレスと盗まれたパスワード情報を発見しました。トレンドマイクロでは国際刑事警察機構(INTERPOL)に情報提供を行うと同時に、協力してさらなる調査を進めています。本記事では、本フィッシングキャンペーンの手口や背後に潜む攻撃者・開発者について調査した結果をご紹介します。
続きを読む※本記事は新型コロナウイルス(COVID-19)に便乗する脅威に関するまとめ記事です。
最終更新日:12月7日 前回更新日:4月30日 当初公開日:4月9日
また、特に日本国内で確認された便乗脅威に関しては以下のis702の記事でも最新事例を更新しておりますので参照ください。
is702:【注意喚起】新型コロナウイルスに便乗したネット詐欺などにご注意ください
新型コロナウイルス(COVID-19)の世界的な流行に便乗したサイバー犯罪者の活動に関し、前回公開の4月30日から11月11日までに確認した最新情報について、情報を更新いたしました。
続きを読む昨年2019年、トレンドマイクロは高い人気を集めるInstagramアカウントのプロフィールを乗っ取る攻撃を確認しました。そして2020年10月現在、同様の手口を利用する攻撃が再び増加しています。今回の事例では、攻撃の目的である「アカウントの乗っ取り」は同じでも、新たな誘導手口が用いられています。どちらの攻撃もトルコ語を使用するハッカー集団が関与しており、Instagramからの正規メッセージに偽装したフィッシングメールを介して認証情報を窃取したのちInstagramアカウントを乗っ取っています。
2019年にも様々なサイバー脅威が登場し、利用者の安全を脅かしました。トレンドマイクロでは、過去1年間のサイバー脅威動向調査として、2019年1月~11月に発生したサイバー脅威を分析しました。結果、利用者に被害を与えた脅威の傾向として、一般の利用者が持つ「セキュリティの常識」、言い換えれば「これは安全」という利用者側の思い込みを覆すサイバー犯罪の被害が顕著化した1年間であったと結論付けました。攻撃手法自体は既に以前から発生しているものであっても、一般の利用者にはまだ認識がない、その攻撃手法が拡大した、などの理由により、利用者にとっての「安全」の思い込みを覆す攻撃の被害が顕著になったものと言えます。本記事では「この常識を覆すサイバー犯罪」の観点から、2019年の日本におけるサイバー脅威動向の速報をお伝えします。
図1:2019年、国内の個人と法人における三大脅威トピック
トレンドマイクロでは、弊社の「Customer Licensing Portal」サイトを偽装するフィッシングサイトと誘導のためのフィッシングメールを確認しました。現在のところ、攻撃で使用される言語としては英語のみを確認しており、日本国内の利用者を対象としたものとは言えません。ただし、このような攻撃は繰り返されたり対象を拡大したりする可能性があるため、本記事を以て注意喚起いたします。今回確認したフィッシング攻撃で使われたフィッシングメール、フィッシングサイトに関しては、既に登場直後から弊社製品の対策機能にてブロックに対応しておりますのでご安心ください。
図1:今回確認されたフィッシングメールの例
国内におけるフィッシング詐欺の状況については、これまでも四半期ごとの脅威動向レポート「セキュリティラウンドアップ」などで取り上げてまいりました。今回、フィッシング詐欺の攻撃の中でも、銀行などネットバンキングの認証情報の詐取、中でも特にワンタイムパスワードなど二要素認証の突破から不正送金を狙うと推測される巧妙な手口による攻撃の激化、拡大が見られているため、本記事にて注意喚起といたします。
図1:メールで通知されるワンタイムパスワードを入力させるフィッシングサイトの例(2019年8月確認)