サイバー犯罪者が話題のニュースをマルウェアスパムに利用することは常套手段となっています。彼らはソーシャルエンジニアリングの手法を用いて、現在多くの関心を引く話題、イベントや出来事、あるいは人物を利用し、タイムリーに攻撃します。その意味で、現在世界的な関心事となっている新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に便乗する様々な攻撃が、世界中で確認されているのは、ある意味当然のことと言えます。国内では2月4日の本ブログ記事でもお伝えしたような不審メールが確認されていましたが、その後、新型コロナウイルス対策で品薄状態が続くマスク販売の偽サイトを確認しました。またトレンドマイクロのリサーチャーは、世界的にも新型コロナウイルスに便乗したマルウェアスパム、また「coronavirus」および「corona」という単語を利用したマルウェア名や不正なドメイン名の増加を確認しています。
悪名高いサイバー犯罪集団「Magecart」の攻撃が、新たな傾向と共に継続して確認されています。今回は米国のブラックフライデー商戦に便乗する活動が判明しました。本ブログの今年1月の記事などでも報告しているように、MagecartはショッピングサイトなどのECサイトを改ざんし、サイト上で入力されたクレジットカード情報を詐取する攻撃を行います。このMagecartの攻撃手法は「フォームジャッキング」や「Webスキミング」などと呼ばれているほか、特に米国連邦捜査局（FBI）では「E-Skimming（Eスキミング、電子スキミング）」と呼び注意喚起しています。
トレンドマイクロは、新しい「Tech Support Scam」（テクサポ詐欺、サポート詐欺）キャンペーンを確認しました。このサポート詐欺は、ユーザのブラウザを操作不能にするために、ベーシック認証のポップアップと組み合わせながらiframeを利用します。この手法は新しくあまり知られていないため、セキュリティ対策ソフトによる検出を回避できる可能性があります。多くのサポート詐欺活動同様に、標的となったユーザを惹きつけるために、正規または有名なブランドのサービスプロバイダを装います。この活動では特にMicrosoftを使用しています。
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Windowsインストーラは、プログラムをインストールするために、「Microsoft Software Installation（MSI）」パッケージファイルを使用します。各パッケージファイルには、プログラムのインストールまたは削除に必要な指示とデータを格納するリレーショナルタイプのデータベースが含まれています。
トレンドマイクロは、2019年4月、従来のセキュリティソリューションを回避し、他のファイルをダウンロードして実行する不正なMSIファイルを確認しました。攻撃者はこれらのMSIファイルのカスタムアクションを利用して、不正なスクリプトの実行やマルウェアの作成を行います。この手法を利用するマルウェアの1つは、特定のフォルダをチェックすることで対象とする銀行システムの有無を判定し、キー入力のようなイベントを待機して不正活動を行うものでした。また、再起動時に自身を実行し活動を持続する機能も備えていました。
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セキュリティリサーチャのJohn Page氏は、2019年4月中旬、Microsoft Internet Explorer（IE）において、XML External Entityインジェクションが可能になるゼロデイ脆弱性について公開しました。攻撃者がこの脆弱性を利用した場合、機密情報の漏えいや対象PCからローカルファイルが窃取されるなどの被害に遭う可能性があります。これに関して、Page氏はWindows 7、Windows 10、そしてWindows Server 2012 R2に最新の修正プログラムを適用した状態で「IE 11」の最新バージョンでこの脆弱性を検証しました。トレンドマイクロは、この脆弱性がどのように機能し、そこから生じ得る脅威をどのようにして軽減することができるかについてより深く理解するため、この攻撃の流れについて調査しました。
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Web閲覧時に「セキュリティシステムが破損しています」や「システムがウイルスに感染しています」などのメッセージが突然表示され、驚いたことがある方は多いのではないでしょうか。これらは「偽警告」、英語では「Fake Alert」や「Fake Warning」と呼ばれ、利用者の不安をあおって誘導するサイバー犯罪者の常套手段です。本ブログでも2017年11月の記事など、何度も注意を呼び掛けている攻撃手法となります。
ワールドカップのようなイベントではセキュリティ上の問題が発生します。会場から観客、選手やチーム関係者まですべてを物理的に警備するだけでなく、サイバーセキュリティ対策も同様に重要です。
2018年6月14日から7月15日までロシアで開催された第21回目のFIFAワールドカップは、世界人口のほぼ半数が観戦するという、史上最も注目されたスポーツイベントの1つとなりました。数字だけを見てもその注目度がうかがえます。視聴率も驚異的でしたが、このイベントを主催したロシアは推定約120億米ドル（2018年11月20日時点で約1兆3,546億円）を費やし、FIFAや他の関係組織へは数十億米ドル（約数千億円）の収益をもたらしました。規模に関して言えば、この2018 FIFAワールドカップは他のイベントの中でも比類ないスポーツイベントとなりました。
もちろん、これだけ大規模なイベントとなるとセキュリティの問題が発生します。会場や観客、選手やチーム関係者まですべてを警備する物理的なセキュリティの問題がまず挙げられます。加えて、Facebookで約240万回のインタラクション、Twitterで約2,800万回のツイートを発生させた「第51回スーパーボウル （Super Bowl LI ）」の例が示すように、インターネット上でも人気を博す大規模スポーツイベントにおいては、 オンラインのセキュリティ対策も非常に重要です。
続きを読む2018年4月、オープンソースの電子商取引（e-commerce、EC）サイトプラットフォーム「Magento」で運用されている多くの Webサイトが総当たり攻撃や辞書攻撃の方法で改ざんされたことが確認されました。この改ざんにより、クレジットカード情報の窃取や、仮想通貨発掘マルウェア感染などの被害が発生したことが報告されています。
「Magento」は、ECサイトのプラットフォームとして、2016年時点で既に1,000億ドル以上（約10兆7千億円。2018年4 月13日時点）の売上を記録し 5,100万のユーザを抱えていました。また同社は、自身のブログ上で、Magento がオンライン取引のプラットフォームとして 2020年には 2,240億ドルに成長すると予測しています。クレジットカード情報や顧客の個人情報を扱う ECサイトはサイバー犯罪者にとっては格好の標的と言えます。実際、Magentoプラットホーム上の ECサイトは、2016年以降「KimcilWare（キムチルウェア）」、「ELF_CRYPTOR（クリプタ）」や「Rex（レックス）」といった複数のランサムウェアから、Magento の CMS が抱える脆弱性を利用する攻撃を受けてきました。このMagento の CMS の脆弱性は、ランサムウェア以外にも、脆弱性を突いてマルウェアに感染させる脆弱性攻撃ツール（エクスプロイトキット）などにも狙われています。
続きを読むこれまでに世界各国ですでに多数の組織が被害に遭っている「ビジネスメール詐欺」ですが、昨年末には国内で高額な被害事例が報道されるなど、日本国内でもその認知が広がりつつあります。このビジネスメール詐欺では、社内プロセスやセキュリティ対策が十分に実施されている大手企業や自社はサイバー攻撃には狙われないだろうと安心している中小企業まで、企業規模を問わずあらゆる組織が標的となっています。
そのため、法人組織では、ビジネスメール詐欺の攻撃に対する理解を深め、その被害に遭わないようセキュリティ対策を検討していく必要があります。トレンドマイクロでは、ビジネスメール詐欺で使用されたメールを調査し、その攻撃手口の傾向を分析したレポート「ビジネスメール詐欺の犯罪手口を暴く」を公開しました。
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