スマートスピーカーで利用されるアプリは、「Amazon Alexa」では「スキル」、「Google Home」では「アクション」と呼ばれています。今回、ドイツのセキュリティ企業「Security Research Labs(SRL)」のリサーチャーは、これらスマートスピーカーのアプリ(スキルやアクション)を介してセキュリティ上の欠陥を突く手法を実証しました。これはつまり、スマートスピーカー用不正アプリを初めて実証した実験ということができます。
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2019年5月、アジア太平洋地域のあるエレクトロニクス企業においてのMDR導入プロセス中に、ネットワーク監視センサー「Trend Micro™ Deep Discovery™ Inspector 」が不審な活動を確認しました。この不審な活動は、ランサムウェア「WannaCry」の攻撃で利用されていたことで有名な脆弱性攻撃ツール「EternalBlue」に関連していることが判明しました。大きな脅威につながる可能性から、トレンドマイクロは、この時点で企業に注意を促しました。
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2019年7月22日から2019年8月6日の間、トレンドマイクロが設置したハニーポットから注目すべき3つのボット型マルウェア「Neko」、「Mirai」、「Bashlite」の新しい亜種を確認しました。2019年7月22日に、Nekoの検体を確認して解析を開始し、翌週の2019年7月29日には利用する脆弱性が追加された亜種を確認しました。また、2019年7月30日にMiraiの亜種「Asher」、さらに翌週の2019年8月6日にはBashliteの亜種「Ayedz」が確認されました。 これらのマルウェアに感染したルータは、分散型サービス拒否(Distributed Denial of Service, DDoS)攻撃を実行するボットネットの一部として機能します。
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トレンドマイクロでは常に日本国内へのサイバー攻撃の監視と対応を行っていますが、その対応の中で「モノのインターネット(Internet of Things、IoT)」を狙うマルウェア「Mirai」の新しい亜種の可能性があるマルウェア検体を入手、解析を行いました。この新たなIoTマルウェア検体では、ファイル名や不正コード内の文字列に「Miori」の文字列の使用が見られました。同じ「Miori」を名乗る「Mirai」亜種のIoTマルウェアに関して、トレンドマイクロでは2019年1月のブログ記事でも報告しています。しかし今回確認された新しい亜種は、従来の「Mirai」亜種とは異なる方法で遠隔操作のためのサーバ(C&Cサーバ)と通信を行うことがわかりました。
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トレンドマイクロは、主に中国で利用されているWebアプリケーション開発フレームワーク「ThinkPHP」で遠隔からのコード実行(Remote Code Execution、RCE)が可能になる脆弱性が、Miraiの新しい亜種「Yowai」および「Gafgyt」の亜種「Hakai」によって利用されていることを確認しました。これらのマルウェアは初期設定の認証情報を利用した辞書攻撃や脆弱性攻撃によって侵入し、感染したデバイスをボット化して「分散型サービス拒否(distributed denial-of-service、DDoS)攻撃」に利用します。YowaiおよびHakaiによる攻撃の急増が2019年1月11日から17日にかけて確認されています。
続きを読む仮想通貨発掘量の決め手となる計算能力が比較的低い「モノのインターネット(Internet of Things、IoT)デバイス」上での発掘は実用的ではありません。にもかかわらず、IoT デバイスを狙って仮想通貨を発掘する攻撃や、IoT デバイスを対象とする仮想通貨発掘マルウェアがアンダーグラウンド市場で販売されていることが確認されています。
トレンドマイクロは、「Secure Shell(SSH)」、「Telnet」、および「File Transfer Protocol(FTP)」サービスをエミュレートするように設計したハニーポットを通して、IP アドレス「192[.]158[.]228[.]46」から送信されたボットによる攻撃を確認しました。この攻撃は、22 番、2222 番、そして 502 番を含め、SSH や IoT デバイスに関連したポートを検索していました。特に今回の攻撃では、SSH サービスが使用する 22 番ポートが利用されました。SSH サービスを実行しているすべてのサーバおよび IoT デバイスが今回の攻撃の対象になり得ます。
続きを読む2018年4月16日(米国時間)、米国の国土安全保障省(Department of Homeland Security 、DHS)および「連邦捜査局(FBI)」、英国の「国家サイバーセキュリティセンター(National Cyber Security Centre、NCSC)」は、ルータや侵入検知システムなどネットワークインフラ機器を狙う攻撃について共同で警告を発表しました。これ以外にも Mirai や Hajime など「モノのインターネット(Internet of Things、IoT)」のデバイスを狙う攻撃の報道は跡を絶ちません。
現在、PC と周辺機器の接続、サーバ間あるいはサーバとクライアント間通信、ネットワークへの接続など、ますます接続しやすくなっている「コネクティビティ」な環境が定着しています。こうした環境を考慮すると、インターネットへの接続を念頭に設計された IoTデバイスが狙われるのも理解できるでしょう。そして、インターネットと企業ネットワークあるいはホームネットワークへの出入り口となるのが「ルータ」です。サイバー犯罪者は、企業や家庭のネットワークへの突破口として「ルータ」をまず狙ってきます。
続きを読む2018 年 3 月上旬以降、日本、韓国、中国、台湾、そして香港を対象とする新しいネットワーク攻撃が確認されています。これは、DNS キャッシュポイズニングまたは DNS スプーフィングと呼ばれる攻撃で、総当たり攻撃や辞書攻撃のような手法を利用して DNS サーバに侵入し、設定を書き換えたものと考えられます。変更された DNS 設定によって誘導されるドメインは、Android 端末向け不正アプリ「XLOADER(エックスローダ)」(「ANDROIDOS_XLOADER.HRX」として検出)の拡散およびインストールに利用されています。
XLOADER は、DNS 設定の変更によって誘導されたドメインからユーザの端末に送信される通知によって拡散し、正規の Facebook アプリまたは Chrome アプリに偽装しています。この不正アプリは、個人情報や金融機関情報、インストールされているアプリ一覧情報などを窃取します。また、感染端末を乗っ取って SMS を送信したり、管理者権限を利用して設定の変更を防いだり、活動を継続したりすることが可能です。
図 1:偽の Facebook アプリおよび Chrome アプリ(赤枠)
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インターネットに接続されたデバイスで確認されてきた大規模な攻撃から得られる知見は、「モノのインターネット(Internet of Things、IoT)デバイス」にも多くの脆弱性が存在するということです。今回トレンドマイクロが実施した調査でも、デバイスまたはサービスへの攻撃やボットネットの構築に利用可能な脆弱性が確認されました。
弊社は 、2017 年、世界中で利用されている IoT デバイスのセキュリティについて詳細な調査を実施しました。さまざまな地域の Amazon で販売され、日本市場でも広く利用されている製品を含む複数のデバイスを選択し、「遠隔でのコード実行(Remote Code Execution、RCE)」の可否を確認しました。その結果、予想以上のことが明らかになりました。
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