トレンドマイクロでは 2018 年上半期（1~6 月）における国内外の脅威動向について分析を行いました。過去数年にわたりサイバー犯罪の中心となっていた「ランサムウェア」の攻撃は 2018 年に入り急減。それと入れ替わるように「不正マイニング」を筆頭とする仮想通貨狙いの脅威が、日本を含め世界的に拡大しました。同時に日本では「フィッシング詐欺」の攻撃が急増し、過去最大の規模となりました。この半年間に起こったサイバー犯罪動向からは、2017年に起こった様々なサイバー犯罪の転換が更に明確になると共に、新たな傾向が明らかになってきたものと言えます。
トレンドマイクロでは 2018 年第 1 四半期（1~3 月）における国内外の脅威動向について分析を行いました。ここ数年サイバー犯罪の中心であった「ランサムウェア」の脅威は急減し、代わって「不正マイニング」など仮想通貨を狙う攻撃が台頭するなど、昨年から続く様々なサイバー犯罪の転換がより鮮明に表れていたことがわかりました。
トレンドマイクロでは 2017 年第 3 四半期（7～9 月）における国内外の脅威動向について分析を行いました。サイバー犯罪者はここ数年、ランサムウェアのように凶悪な脅迫手段を使用して金銭を強奪していました。その傾向は現在も続いていますが、この第 3 四半期には仮想通貨発掘ツール（コインマイナー）のような比較的穏やかな金銭獲得手法も目立ちました。仮想通貨価格の高騰や「Monero」のような新興で発掘効率のよい仮想通貨の存在などがサイバー犯罪者の目を仮想通貨に向かせている状況と言えます。
トレンドマイクロでは、2017 年上半期（1～6月）における国内外の脅威動向について分析を行いました。この上半期に見られたセキュリティ上の最も大きなトピックは、「WannaCry」と「Petya」という 2 種のランサムウェアによる世界的な被害だったと言えます。この 2 種のランサムウェアは脆弱性を利用したネットワークワーム活動により、法人組織のネットワークで被害を引き起こしました。特に、通常の組織内にある情報系ネットワークだけでなく、工場や病院、鉄道、販売管理システムといった業種特有環境のネットワークでも深刻な被害を発生させたことで大きな注目を集めました。
2016 年はランサムウェアが世界中で猛威を振るい、個人・法人を問わず多くのユーザがその脅威にさらされました。トレンドマイクロが 2016 年 8 月に国内法人ユーザを対象に実施した「企業におけるランサムウェア実態調査 2016 」の結果からも、約 4 人に 1 人が「自組織がランサムウェアの攻撃に遭ったことがある」と回答しており、深刻な実状が浮き彫りになっています。2017 年に入っても「WannaCry」による被害が世界中で発生するなど、引き続きランサムウェアは法人組織にとって深刻な脅威です。今回はこうしたランサムウェアの歴史を振り返るとともに、最新の脅威状況を踏まえ、今後予測される動向について解説します。
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