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電子メールサービスの特性を悪用する様々なビジネスメール詐欺の手口を解説

  • 投稿日:2021年11月22日
  • 脅威カテゴリ:メール, 攻撃手法
  • 執筆:Trend Micro
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「DX(デジタルトランスフォーメーション)」や「2025年の崖」など新たなデジタル世界への対応と変革が推進される中、これらの変化を悪用する多くのオンライン攻撃や脅威が被害を拡大させています。同様に、ビジネスメール詐欺(Business Email Compromise、BEC)は、被害者の数を減少させているにもかかわらず、依然として法人組織に最も大きな金銭的損失をもたらすサイバー犯罪の1つとして確認されています。トレンドマイクロは、BECの脅威動向を継続的に監視するなかで、2021年1~9月にかけて検出数が増加していることを観測しました(図1)。

図1:2021年1~9月に検出されたビジネスメール詐欺増加率の推移(グローバル)
図1:2021年1~9月に検出されたビジネスメール詐欺増加率の推移(グローバル)
トレンドマイクロのクラウド型セキュリティ技術基盤
「Smart Protection Network(SPN)」のデータに基づく

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Tags: ビジネスメール詐欺CEO詐欺

インターポールが新型コロナウイルス便乗脅威啓発キャンペーンを開始

  • 投稿日:2020年5月12日
  • 脅威カテゴリ:その他, フィッシング, サイバー犯罪
  • 執筆:Trend Micro
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新型コロナウイルス(COVID-19)のパンデミックは、様々な形で人々の実生活に大きく影響しています。そしてサイバー犯罪者にとってCOVID-19は、利用者の関心を惹くために最も便乗しやすいトピックとなっています。今回、世界的に蔓延するCOVID-19便乗脅威について、国際刑事警察機構(インターポール)が企業や在宅勤務者をCOVID-19に便乗するサイバー犯罪の脅威から守るための新たな啓発キャンペーン(英語ページ)を行います。トレンドマイクロはこれまでも本ブログ記事などでCOVID-19関連の話題に便乗するサイバー犯罪の事例について注意喚起してまいりましたが、今回のインターポールの活動に対してもパートナーとして協働いたします。この過去数か月で得られた大きな気づきは、パートナーシップは危機のときこそ重要であるという点です。私たちは協働で取り組むことで、より優れたものを生み出し、より広い範囲に伝えていくことができます。サイバーセキュリティにおける官民連携も同様であり、トレンドマイクロでは、自社の専門知識を提供するため、産業界、学界、法執行機関と協力しています。

図1:安全を守るためのチェックリスト(インターポールWebサイトから引用)

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Tags: ビジネスメール詐欺インターポールクリプトジャッキング法執行機関新型コロナウイルス

米国の学校運営組織がビジネスメール詐欺により230万米ドルの被害

  • 投稿日:2020年1月31日
  • 脅威カテゴリ:サイバー犯罪, サイバー攻撃
  • 執筆:Trend Micro
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ビジネスメール詐欺(Business Email Compromise、BEC)は法人利用者に大きな被害を与え続けている攻撃の1つです。2019年9月、米国のインターネット犯罪苦情センター(IC3)の公表によれば、全世界における累計被害総額は、ほんの3年で262億米ドル以上(約2兆8,500億円)を越えました。このような巨額の被害に対し、具体的な被害が明るみになる事例はそれほど多くありません。そのような被害事例の1つが、米国のテキサス州で報じられました。

同州マナー市の独立学区「Manor Independent School District(MISD)」はビジネスメール詐欺(Business Email Compromise、BEC)の被害を受け、現在、当局による捜査が進められています。独立学区とは、米国で地域の教育機関(幼稚園から高等学校まで)の運営を担当する事業体のうち、特に自治体から独立して運営されているものです。報道によると、同学区と取引先のやりとりを偽装したメールにより、推定230万米ドル(約2億5,300万円)の損失が発生しました。同学区が投稿したTwitterによると、現在、マナー市の警察署および連邦捜査局(FBI)が協力して捜査を進めており、地域に向けて事件に関連する情報提供を求めています。

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Tags: 学校ビジネスメール詐欺

「ディープフェイク」による詐欺やサプライチェーン攻撃に警戒:2020年の脅威動向を予測

  • 投稿日:2019年12月10日
  • 脅威カテゴリ:統括, 速報
  • 執筆:セキュリティエバンジェリスト 山外 一徳
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今年のインシデント事例などを振り返ってみると、2019年が脅威の転換期となり、2020年は新たな脅威の10年を迎える節目になると考えられます。2020年以降のサイバーセキュリティはより一層多面的となることが予測され、例えばサイバー犯罪者の動機や手口から、技術の進歩や全世界の脅威インテリジェンスまで、多岐にわたる分野の分析が重要になっていくでしょう。

トレンドマイクロでは、当社のセキュリティ専門家によるこうした分析の結果をもとに、2020年のセキュリティ脅威予測を行いました。

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Tags: ビジネスメール詐欺ディープフェイクサプライチェーン攻撃脅威予測脅威動向

ビジネスメール詐欺対策を巡るインターポールと新たな協力関係

  • 投稿日:2019年10月14日
  • 脅威カテゴリ:その他, サイバー犯罪
  • 執筆:Trend Micro
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ビジネスメール詐欺(Business Email Compromise、BEC)は一部で認識されていたマイナーな脅威からこの数年の間に誰もが知るメジャーなサイバーリスクへと大きく変貌しました。サイバー犯罪集団はビジネスメール詐欺によって毎月数百万米ドル規模を荒稼ぎし、企業に深刻な打撃を与えていると考えられます。トレンドマイクロは、過去数年に渡って、世界中のお客さまをビジネスメール詐欺の脅威から守る取り組みに尽力しています。そしてこうしたサイバー犯罪の脅威に対処するために不可欠な法執行機関との協力関係も構築してきました。

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Tags: ビジネスメール詐欺インターポールBEC

2018年「法人」を狙う三大脅威:仮想通貨流出とビジネスメール詐欺から考える今後の対策

  • 投稿日:2019年1月23日
  • 脅威カテゴリ:その他, 統括
  • 執筆:セキュリティエバンジェリスト 岡本 勝之
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本ブログでは、2018年1月~11月に発生したサイバー脅威から、2018年の脅威動向に関する速報を連載形式でお伝えしています。法人利用者を狙う脅威としては、①止まらない情報漏えい被害と漏えい情報を使用した攻撃、②取引所からの仮想通貨流出、③ビジネスメール詐欺 が三大脅威であると分析しています。第3回の今回は法人利用者に対する脅威の中から「取引所からの仮想通貨流出」と「ビジネスメール詐欺」から今後のセキュリティ上の課題を考えます。

2018年国内の法人を狙う三大脅威
図:2018年国内の法人を狙う三大脅威

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Tags: 仮想通貨ビジネスメール詐欺BEC情報漏えい

2017 年は「セキュリティの常識を覆すサイバー犯罪の転換期」、2017 年の脅威動向を分析

  • 投稿日:2018年2月27日
  • 脅威カテゴリ:TrendLabs Report
  • 執筆:Trend Micro
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トレンドマイクロでは 2017 年 1 年間における国内外の脅威動向について分析を行いました。結果、2017 年は様々なサイバー犯罪において特筆すべき変化が起こった「転換期」に位置づけられる年であったと言えます。

2016 年に過去最大規模の被害を発生させた「ランサムウェア」の攻撃総数は、2016 年のおよそ 10 億件から 2017 年はおよそ6億件へと減少しました。しかし、ランサムウェア自体はサイバー犯罪者にとっての「ビジネス」として完全に定着すると共に、より効果的な攻撃を実現させるための攻撃手法の多様化が見られました。2017 年新たに登場した「WannaCry」は 5 月に脆弱性を利用したネットワークワーム活動を取りいれ、6 月以降も継続して拡散を拡大しています。また、既存の「LOCKY」や「CERBER」のような既存のランサムウェアは度重なる改変による多機能化などから、より攻撃しやすいツールとしてサイバー犯罪者に継続して利用されました。これら新旧のランサムウェアの代表である「WannaCry」、「LOCKY」、「CERBER」の 3 種のファミリーでランサムウェア検出台数全体の約 7 割を占める一方、残りの 3 割は「その他」ファミリーによるものであり多種多様なランサムウェアによる小規模な攻撃の多発を示しているものと言えます。

図

図:全世界におけるランサムウェアファミリー別検出台数推移
新登場の「WannaCry」が単体で全体の 57% を占める一方、
2016 年登場の「CERBER」と「LOCKY」で合わせて 12% を占めた

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Tags: ランサムウェア、暗号化型ランサムウェアビジネスメール詐欺CEO詐欺脅威動向

フィッシング攻撃に注意、「ビジネスメール詐欺」の攻撃手口を分析

  • 投稿日:2018年2月20日
  • 脅威カテゴリ:不正プログラム, メール, フィッシング, クライムウェア, スパムメール, ソーシャル, サイバー犯罪, サイバー攻撃, TrendLabs Report, Webからの脅威, 攻撃手法, 感染媒体
  • 執筆:Trend Micro Forward-Looking Threat Research Team
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これまでに世界各国ですでに多数の組織が被害に遭っている「ビジネスメール詐欺」ですが、昨年末には国内で高額な被害事例が報道されるなど、日本国内でもその認知が広がりつつあります。このビジネスメール詐欺では、社内プロセスやセキュリティ対策が十分に実施されている大手企業や自社はサイバー攻撃には狙われないだろうと安心している中小企業まで、企業規模を問わずあらゆる組織が標的となっています。

そのため、法人組織では、ビジネスメール詐欺の攻撃に対する理解を深め、その被害に遭わないようセキュリティ対策を検討していく必要があります。トレンドマイクロでは、ビジネスメール詐欺で使用されたメールを調査し、その攻撃手口の傾向を分析したレポート「ビジネスメール詐欺の犯罪手口を暴く」を公開しました。

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Tags: ビジネスメール詐欺

ビジネスメール詐欺に「WannaCry」の格安販売、日本にも影響するアフリカのサイバー犯罪事情

  • 投稿日:2017年11月28日
  • 脅威カテゴリ:サイバー犯罪
  • 執筆:Trend Micro Forward-Looking Threat Research Team
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トレンドマイクロでは法執行機関との協力も交え、世界のサイバーアンダーグラウンド状況を継続して調査しています。その中で、トレンドマイクロ独自の調査および国際刑事警察機構(インターポール)との協力により、アフリカのサイバーアンダーグラウンドの状況が明らかになってきています。中でも「ナイジェリア詐欺(別名:ナイジェリアの手紙、419 詐欺)」に代表される西アフリカのサイバー犯罪者は、現在日本も含めて世界的に被害が出ている「ビジネスメール詐欺(BEC)」と関連が深いことがわかっています。また、不正プログラムが廉価に入手可能な北アフリカから中東にかけてのアンダーグラウンドマーケットの特徴など、特に日本にも影響があると考えられる事例を紹介します。

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Tags: ナイジェリア詐欺ビジネスメール詐欺BECMENA

国内におけるサイバー攻撃被害の実態が明らかに – ランサムウェアもビジネスメール詐欺も被害は深刻

  • 投稿日:2017年9月13日
  • 脅威カテゴリ:サイバー犯罪
  • 執筆:上級セキュリティエバンジェリスト 染谷 征良
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世界中を震撼させた WannaCry や Petya をはじめ、ここしばらくランサムウェアが国内でも非常に大きな話題になりました。工場の操業停止や病院で診療不能に陥るといった事態が国内外で多数発生していることからも、ランサムウェアが深刻な被害を企業にもたらしているのは周知のとおりです。しかし企業や団体が直面するサイバー攻撃の脅威は、なにもランサムウェアに限りません。トレンドマイクロが今年実施した調査では、国内法人組織の約 4 割がランサムウェアによる業務データの暗号化から個人情報の漏えいに至るまでの様々な「重大被害」に直面していることが明らかになりました。

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Tags: ランサムウェアビジネスメール詐欺
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