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2017 年は「セキュリティの常識を覆すサイバー犯罪の転換期」、2017 年の脅威動向を分析

投稿日:2018年2月27日
脅威カテゴリ:TrendLabs Report
執筆:Trend Micro

トレンドマイクロでは 2017 年 1 年間における国内外の脅威動向について分析を行いました。結果、2017 年は様々なサイバー犯罪において特筆すべき変化が起こった「転換期」に位置づけられる年であったと言えます。

2016 年に過去最大規模の被害を発生させた「ランサムウェア」の攻撃総数は、2016 年のおよそ 10 億件から 2017 年はおよそ6億件へと減少しました。しかし、ランサムウェア自体はサイバー犯罪者にとっての「ビジネス」として完全に定着すると共に、より効果的な攻撃を実現させるための攻撃手法の多様化が見られました。2017 年新たに登場した「WannaCry」は 5 月に脆弱性を利用したネットワークワーム活動を取りいれ、6 月以降も継続して拡散を拡大しています。また、既存の「LOCKY」や「CERBER」のような既存のランサムウェアは度重なる改変による多機能化などから、より攻撃しやすいツールとしてサイバー犯罪者に継続して利用されました。これら新旧のランサムウェアの代表である「WannaCry」、「LOCKY」、「CERBER」の 3 種のファミリーでランサムウェア検出台数全体の約 7 割を占める一方、残りの 3 割は「その他」ファミリーによるものであり多種多様なランサムウェアによる小規模な攻撃の多発を示しているものと言えます。

図：全世界におけるランサムウェアファミリー別検出台数推移
新登場の「WannaCry」が単体で全体の 57% を占める一方、
2016 年登場の「CERBER」と「LOCKY」で合わせて 12% を占めた

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フィッシング攻撃に注意、「ビジネスメール詐欺」の攻撃手口を分析

投稿日:2018年2月20日
脅威カテゴリ:不正プログラム, メール, フィッシング, クライムウェア, スパムメール, ソーシャル, サイバー犯罪, サイバー攻撃, TrendLabs Report, Webからの脅威, 攻撃手法, 感染媒体
執筆:Trend Micro Forward-Looking Threat Research Team

これまでに世界各国ですでに多数の組織が被害に遭っている「ビジネスメール詐欺」ですが、昨年末には国内で高額な被害事例が報道されるなど、日本国内でもその認知が広がりつつあります。このビジネスメール詐欺では、社内プロセスやセキュリティ対策が十分に実施されている大手企業や自社はサイバー攻撃には狙われないだろうと安心している中小企業まで、企業規模を問わずあらゆる組織が標的となっています。

そのため、法人組織では、ビジネスメール詐欺の攻撃に対する理解を深め、その被害に遭わないようセキュリティ対策を検討していく必要があります。トレンドマイクロでは、ビジネスメール詐欺で使用されたメールを調査し、その攻撃手口の傾向を分析したレポート「ビジネスメール詐欺の犯罪手口を暴く」を公開しました。

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ビジネスメール詐欺に「WannaCry」の格安販売、日本にも影響するアフリカのサイバー犯罪事情

投稿日:2017年11月28日
脅威カテゴリ:サイバー犯罪
執筆:Trend Micro Forward-Looking Threat Research Team

トレンドマイクロでは法執行機関との協力も交え、世界のサイバーアンダーグラウンド状況を継続して調査しています。その中で、トレンドマイクロ独自の調査および国際刑事警察機構（インターポール）との協力により、アフリカのサイバーアンダーグラウンドの状況が明らかになってきています。中でも「ナイジェリア詐欺（別名：ナイジェリアの手紙、419 詐欺）」に代表される西アフリカのサイバー犯罪者は、現在日本も含めて世界的に被害が出ている「ビジネスメール詐欺（BEC）」と関連が深いことがわかっています。また、不正プログラムが廉価に入手可能な北アフリカから中東にかけてのアンダーグラウンドマーケットの特徴など、特に日本にも影響があると考えられる事例を紹介します。

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国内におけるサイバー攻撃被害の実態が明らかに – ランサムウェアもビジネスメール詐欺も被害は深刻

世界中を震撼させた WannaCry や Petya をはじめ、ここしばらくランサムウェアが国内でも非常に大きな話題になりました。工場の操業停止や病院で診療不能に陥るといった事態が国内外で多数発生していることからも、ランサムウェアが深刻な被害を企業にもたらしているのは周知のとおりです。しかし企業や団体が直面するサイバー攻撃の脅威は、なにもランサムウェアに限りません。トレンドマイクロが今年実施した調査では、国内法人組織の約 4 割がランサムウェアによる業務データの暗号化から個人情報の漏えいに至るまでの様々な「重大被害」に直面していることが明らかになりました。

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HTML ファイルを利用したビジネスメール詐欺（BEC）

投稿日:2017年8月28日
脅威カテゴリ:フィッシング
執筆:Senior Threat Researcher - Lord Alfred Remorin

従来の「Business Email Compromise（ビジネスメール詐欺、BEC）」では、標的 PC からアカウント情報を窃取するために、実行ファイル形式のキーロガーが使われていました。しかし、メールに添付された実行ファイルはマルウェアである可能性が高く、通常、ユーザは警戒して添付ファイルをクリックしません。その結果、BEC に利用される添付ファイルの形式として、実行ファイルよりも、HTML 形式の Web ページが多く確認されるようになっています。

図 1：HTML ファイルが添付されたフィッシングメール（料金体系の更新を告知する内容）
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西アフリカ地域のサイバー犯罪事情とアンダーグラウンド市場への影響

投稿日:2017年4月10日
脅威カテゴリ:サイバー犯罪, TrendLabs Report
執筆:Trend Micro

西アフリカ地域のサイバー犯罪事情とアンダーグラウンド市場への影響

トレンドマイクロは「INTERPOL（国際刑事警察機構、インターポール）」と共同調査を実施し、2017年3月、西アフリカ地域のサイバー犯罪者に関するリサーチペーパー（英語）をリリースしました。調査では、2013年から 2015年にかけて西アフリカ地域のサイバー犯罪者が企業から窃取した金額は平均270万米ドル（2017年3月16日時点で約3億600万円）、個人からは平均42万2,000米ドル（2017年3月16日時点で約4,800万円）に及ぶことが判明しました。西アフリカ地域では、ナイジェリア詐欺などのシンプルな手口から「Business Email Compromise（BEC、ビジネスメール詐欺）」などの巧妙な手口までさまざまなタイプの詐欺が猛威を振るっています。実際、今日のオンライン詐欺のほとんどは、この地域のサイバー犯罪活動増加に関連しています。

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ビジネスメール詐欺の被害に遭わないために、知っておくべき兆候

「簡単に大儲けできる」－これは、「Business Email Compromise（ビジネスメール詐欺、BEC）」の手口がサイバー犯罪者に好まれる理由を簡潔に表したものです。事実、この手口は大いに利用されています。2016年6月の米連邦捜査局（FBI）の発表によると、2013年10月から 2016年6月におけるBEC による被害総額は約31億米ドル（約3245億円。2016年6月17日のレートで換算）に達し、BEC による被害が増大していることを明らかにしています。トレンドマイクロは、BEC は 2017年も継続する脅威であり、さらに標的を絞り込んだ詐欺に利用されると予測しています。

BEC の1つである「CEO詐欺」では、サイバー犯罪者が企業や組織の役員のメールアカウントを偽装し、あるいは乗っ取り、自身の口座へ資金を送金させる指示メールを送信します。技術的には高度なものではなく、企業はそのような手口に対する防衛を強化することができます。その１つは、メールの本文から CEO詐欺であるかどうか判断できるようにしておくことです。この記事では、注視するべきポイントを説明します。

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