法人組織が自社のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する中で発生するクラウド移行時の設定ミスは成長痛の一部とも考えることができます。クラウド環境における設定ミスは、サイバー攻撃やデータ侵害が発生し、法人組織がその影響に対処しなければならなくなった困難な状況で発見される傾向にあります。これらの設定ミスは、ビジネスやクラウドセキュリティにどのような影響を与えるのでしょうか？また、それらの影響を軽減するために、法人組織は何をすればよいのでしょうか？
続きを読む脅威の侵入口となる脆弱性は、比較的新しいものであっても脆弱性悪用ツール（エクスプロイト）を駆使する攻撃キャンペーンの格好の標的となります。本稿では、マルウェアがどのようにサーバの脆弱性を狙っているかについて解説します。具体的には、Atlassian Confluenceサーバに存在するWebwork Object-Graph Navigation Language（OGNL）インジェクションの脆弱性（CVE-2021-26084）およびOracle WebLogicサーバに存在する3つの脆弱性（CVE-2020-14882、CVE-2020-14750、CVE-2020-14883）への調査結果について説明します。また、企業や組織のセキュリティ部門が自社のワークロードのセキュリティを確保するための推奨事項についても説明します。
続きを読むLinuxは、その安定性と柔軟性、そしてオープンソースであることから、多くの人がユニークなオペレーティングシステム（OS）として評価しています。その高い評価を裏付けるのが、近年の数々の目覚ましい成果です。例えば、W3Techsの調査によると、世界の上位500台のスーパーコンピュータの100％がLinuxを使用しており、世界の上位1,000件のウェブサイトの50.5％がLinuxを使用しています。以前のLinuxに関する解説記事では、2017年のパブリッククラウドのワークロードの90％でLinuxが稼働し、このOSがクラウドを支配していることも紹介しました。また、現在ではLinuxはスマートウォッチや高速鉄道、さらには世界の主要な宇宙開発プログラムをも支えています。
続きを読む【追記情報：2021年12月21日(火)】Log4j2の新バージョン2.17.0がリリースされています。影響を受ける環境をお持ちの方は、出来る限り早くこのライブラリを更新することを検討してください。
Java向けのログパッケージとして広く利用されているApache Log4j上に存在する脆弱性が発見されました。この脆弱性は、細工したログメッセージを送信することで任意のコード実行が可能になります。すでにCVE-2021-44228として採番され、「Log4Shell」という名前が付けられています。この脆弱性は、2021年11月24日にApache上での存在が非公開で報告され、2021年12月9日にLog4jのバージョン2.15.0において、修正パッチが適用されました。この脆弱性は、Log4jのライブラリを使用する広範囲の製品に影響します。この脆弱性については既に12月11日の記事で第一報をお知らせしていますが、本記事ではこの脆弱性を悪用する手法と攻撃事例について報告します。
続きを読むクラウドネイティブとは何を意味するのでしょうか。Linux Foundationによるプロジェクト傘下でコンテナ技術推進などを目的に2015年に創設された財団「The Cloud Native Computing Foundation（CNCF）」によると、クラウドネイティブのテクノロジーとは、企業や組織がクラウド環境やオンプレミスアーキテクチャを駆使することで、ソリューションを発展させるのに役立つ技術と定義しています。
現在のビジネス環境では、特にコロナによるパンデミックがデジタルトランスフォーメーションを加速させている中、企業や組織は、コンテナおよび「コードとしてのインフラ（Infrastructure as Code）」を含むクラウドネイティブテクノロジーを迅速に導入しています。こうした中、クラウドネイティブ環境でのセキュリティ対策は、クラウドアプリケーションを利用したプロジェクトが世界中のさまざまな企業や組織で使用されていることから大きな懸案の1つとなっています。これらのアプリケーションを使用している企業や組織は、アプリケーションにおける相互依存関係に脆弱性が存在するだけで、システム全体に影響を及ぼし、場合によってはアプリケーションが関わるクラスター全体が危険にさらされる可能性があることを認識する必要があります。
その他、例えば、クラウドネイティブプロジェクトのほとんどは、オープンソースのソフトウェアである各種ライブラリおよびそれらの関係性に依存しています。これらのライブラリは、通常、開発ライフサイクルの中で組み込まれ、アップデートや既知の脆弱性のチェックが行われることはほとんどありません。こうした現状も、クラウド資産へのセキュリティ侵害につながる可能性があります。
本稿では、クラウドネイティブアプリケーションへのセキュリティ対策における脆弱性を整理し、企業や組織が時間とリソースを割いてセキュリティ対策を講じるべき懸念事項がいかに拡大しているかを示します。
続きを読む2021年7月28日、米国土安全保障省傘下のCybersecurity and Infrastructure Security Agency （CISA）は、2020年と2021年に悪用された脆弱性の上位を詳述した報告書を公開しました。 報告書によると、攻撃者が狙う新しい標的は、2019年以降に公開されたテレワーク（リモートワーク）、VPN（Virtual Private Network）、そしてクラウドベースの技術に関連する脆弱性です。新型コロナウイルスによってクラウド化が進むとともにサイバー攻撃者もターゲットをクラウドに移動しています。攻撃者はテレワークに関連したパッチ未適用の新しい脆弱性を狙い、防御する側は定期的なパッチの適用に奮闘してきました。攻撃者が脆弱性の悪用に成功すると、リモートコード実行（RCE）、任意のコード実行、パストラバーサルなどの手法により対象システムがコントロールされることになります。
続きを読むトレンドマイクロでは、2020年の1年間に確認した、日本国内における「標的型攻撃」に関しての分析を行いました。組織のネットワークに侵入する標的型攻撃は、法人組織にとっては深刻な被害につながりかねない危険な存在です。またこの危険な攻撃の背後には、一般に「State-Sponsored」などと呼ばれる国家や政府との関連が推測される攻撃者の存在が見え隠れします。
図：ネットワークに侵入する標的型攻撃の攻撃段階概念図
続きを読む2021年5月下旬、トレンドマイクロの「Managed XDR」は、お客様のエンドポイントにおいて注目すべき「Trend Micro Vision One™（以下、Vison One）」のアラートを通知しました。その後、他の類似した感染端末でもCobalt Strikeの検出が確認されたため、詳細な調査を実施しました。
この記事では、今回の調査で実施した戦術および手順を説明します。今回の事例では、あるエンドポイントからのアラートをきっかけにして、さらに他の感染端末のエンドポイントを示す証拠や手がかりを収集することで、最終的に攻撃元を明らかにしました。
Cobalt Strikeは商用のペネトレーションテストツールですが、近年の標的型攻撃においてそのRAT機能が悪用される事例が目立っており、「Ryuk」、「DoppelPaymer」、「Povlsomware」などのランサムウェア攻撃でも悪用事例が確認されています。この記事では今回の調査事例を元に、Cobalt Strikeを悪用するこれらのランサムウェア攻撃の被害を阻止および除去するために必要な痕跡解明の手順を解説します。
図1：被害を受けた環境でのCobalt Strikeによる活動のマッピング
続きを読むMITRE EngenuityによるATT&CK Evaluationsは、特定のサイバー犯罪者グループの攻撃に対するセキュリティベンダの検知能力の評価を行うものです。一方で、ベンダに対する採点や順位付けなどの評定は行いません。かわりに、特定のサイバー犯罪者グループによる攻撃をセキュリティベンダがどのように検知するか、完全な透明性をもって企業や組織が理解できるようにします。この際、ATT&CK フレームワークに沿った評価を行うことで、攻撃の全体像に対する検出状況を把握することが可能になります。
続きを読む2020年、トレンドマイクロが運営する脆弱性発見・研究コミュニティ「Zero Day Initiative（ZDI）」は、ZDIプログラム史上最多となる1,453件のアドバイザリを発表しました。加えて、そのうちの18.6%については公開時にベンダによる修正プログラムが提供されておらず、記録的な1年となりました。そして2021年も、ZDIの予測通り、引き続き多忙な年となっています。2021年3月、Microsoftは中国のハッキンググループ「HAFNIUM」による大規模な攻撃に、オンプレミス版のMicrosoft Exchange Serverの4つのゼロデイ脆弱性が利用されたことについてアドバイザリを発表し、修正プログラム（パッチ）の緊急公開を開始しました。攻撃が確認された数日後、米国において少なくとも3万の組織が攻撃を受けたという報道が行われ、トレンドマイクロもこれらの脆弱性を悪用する攻撃に対して脆弱な公開サーバが約87,000台存在していることを発表しました。
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