トレンドマイクロは世界27か国、1万3,200人のテレワーカーを対象に行った聞き取り調査「Head in the Clouds」の結果をまとめました。新型コロナウイルス（COVID-19）の世界的なパンデミックの感染被害は「コロナ禍」と呼ばれるほど、我々の生活に大きな影響を与えています。世界各地で都市封鎖（ロックダウン）や外出制限が行われ、多くの企業組織では従業員をテレワークに順応させざるを得ない状況となり、多くの従業員が自宅からの勤務を余儀なくされています。このコロナ禍による勤務体系の大きな変化に合わせて、多くの企業組織はテレワークの恒久化を本格的に導入する可能性があります。これが現実化した場合、サイバーセキュリティに大きな影響を与えることになります。企業組織のセキュリティ対策において従業員、つまり「人」が最終的な脆弱性となることはしばしば指摘されていますが、在宅勤務で働く従業員は、さらに大きな責任を負うことになるのでしょうか。

残念なことに、トレンドマイクロが行った調査では、ロックダウン中に多くの人がサイバーセキュリティに対する意識を向上させているにも関わらず、セキュリティポリシーに対する理解不足やリソースの制約により社内規定を破っていたことが明らかとなっています。ユーザのセキュリティ意識を向上させる目的で訓練強化を検討する最高情報セキュリティ責任者（CISO）は、訓練対象者が持つ個人の特徴に合わせてセキュリティ戦略を割り当てることで、訓練における有効性を向上させることができます。

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ネット通販詐欺には、正規のネットショップを偽装したサイトを運営するサイバー犯罪者が関与しています。これらの偽サイトの多くは、人気ブランドの衣料品や時計、電子機器など豪華な製品を非常に低価格で販売しているように見えます。ユーザは購入した品物を受け取れることもありますが、偽物であったり、時には品物が全く届かないこともあります。

このブログ記事では、最近確認した通販詐欺サイトに関する調査結果を報告します。詐欺サイトの背後にいる犯罪グループは、日本国内のユーザをターゲットに現在も詐欺サイトを開設しています。

図1：問題の通販詐欺サイトの例

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新型コロナウイルスの感染拡大は、ソーシャル・ディスタンス以外にも、私たちの日常生活において多くの変化をもたらしてきました。中でも、以前から進行していたオンライン化が加速しています。新型コロナウイルスの影響を受ける以前から、私たちはオンライン上でますます多くの時間を費やすようになっていました。外出自粛の要請と共に在宅での仕事、勉強、および社会生活が求められており、オンライン・デジタル世界は人とのコミュニケーションを行う上で必要不可欠なものになっています。こうして、ビデオ会議用のソフトウェアは、世界中の人を繋ぐ「窓」となっています。 (さらに…)