トレンドマイクロは、David Quarta氏と共同で執筆したリサーチペーパー「The Fragility of Industrial IoT’s Data Backbone: Security and Privacy Issues in MQTT and CoAP Protocols」において、マシン・ツー・マシン（M2M）の通信プロトコル「MQTT」および「CoAP」に関する調査結果を公開しました。「MQTT」は産業用アプリケーションにおいて、「CoAP」はIoTや産業用IoTのデバイスにおいて、広く採用されているプロトコルです。攻撃者は、これらのプロトコルの設計および実装上の脆弱性を利用することにより、対象デバイスを「Denial of Service（DoS、サービス拒否）」状態に陥れることが可能になります。また、今回の調査を通して、設定に不備のある数十万台のホストが、認証情報、機密情報および産業に関連した処理データを露出していることも確認されました。
続きを読むトレンドマイクロでは2018年第3四半期（7~9月）における国内外の脅威動向について分析を行いました。2018年に入り世界的に「フィッシング詐欺」の攻撃が急増しましたが、同様の「人をだます」手法の拡大が見られています。特に日本では、ビジネスメール詐欺やばらまき型の「簡略版セクストーション」で「日本語版」が確認されるなど、世界的な「詐欺」と「脅迫」の手法の流入事例が相次ぎました。
図：9月に確認されたセクストーションスパムのメール例
医療機関では、患者の個人情報や医療記録といった沢山の機微な情報を取り扱っていますが、こうした情報はサイバー犯罪者にとって格好の標的となる可能性があります。例えば、患者の個人情報をそのままアンダーグラウンド市場で売買したり、また情報を悪用すれば、さらなる詐欺行為を行うことが可能になるなど、サイバー犯罪者はさまざま方法で利益を得ることができるためです。また、機微な情報だけがサイバー犯罪者の狙いではありません。医療機関のネットワークに攻撃を仕掛け、医療機器やシステムの動作を不安定にし、患者の命を危険にさらすことで、身代金を要求するといった手口も想定されるでしょう。
2018年も国内の医療機関において、様々なセキュリティインシデントが発生しており、医療機関では自組織のネットワークのセキュリティリスクを把握した上で、セキュリティ対策の強化を検討していくことが求められています。
続きを読む「水」および「エネルギー」は重要インフラストラクチャの中でも特に中心的な部門と言えます。どちらの事業部門も、最新技術を取り入れながら、自然資源の利用と供給を効率化するために必要な改善を続けてきました。目下、そのような取り組みは、特に産業用 IoT（Industrial Internet of Things、IIoT）技術の統合による相互に連結されたシステムの構築に向けて進められています。水事業やエネルギー事業におけるこのような継続的開発により、個人および法人は、より効率的で信頼できる資源供給の恩恵を享受しています。しかし一方で、水事業やエネルギー事業に関連する重要システムの保護はますます難しいものとなっています。監視制御システム（Supervisory Control And Data Acquisition、SCADA）やヒューマン・マシン・インターフェイス（HMI）のような重要インフラストラクチャを支えるシステムで発見される脆弱性の増加に従い、重要部門が直面するリスクについて認識することの重要性が高まっています。
続きを読むトレンドマイクロでは 2018 年上半期（1~6 月）における国内外の脅威動向について分析を行いました。過去数年にわたりサイバー犯罪の中心となっていた「ランサムウェア」の攻撃は 2018 年に入り急減。それと入れ替わるように「不正マイニング」を筆頭とする仮想通貨狙いの脅威が、日本を含め世界的に拡大しました。同時に日本では「フィッシング詐欺」の攻撃が急増し、過去最大の規模となりました。この半年間に起こったサイバー犯罪動向からは、2017年に起こった様々なサイバー犯罪の転換が更に明確になると共に、新たな傾向が明らかになってきたものと言えます。
図：日本からフィッシングサイトへの誘導件数推移（トレンドマイクロ SPN による）
トレンドマイクロでは、2017 年の 1 年間に確認した、日本国内における「標的型サイバー攻撃」に関しての分析を行いました。2017 年を振り返ると、標的型サイバー攻撃の重大な被害に関する公表や報道はほとんどありませんでした。この事実だけを見ると、国内での標的型サイバー攻撃の脅威は完全に沈静化しているように思えます。しかし、トレンドマイクロが 2017 年に行ったネットワーク監視の中では、全体の 71%で 標的型サイバー攻撃の疑いが警告されており、攻撃自体は水面下で継続している状況と言えます。
図：トレンドマイクロが 2017 年に行ったネットワーク監視における標的型サイバー攻撃の疑いを示す検出の割合
トレンドマイクロでは 2018 年第 1 四半期（1~3 月）における国内外の脅威動向について分析を行いました。ここ数年サイバー犯罪の中心であった「ランサムウェア」の脅威は急減し、代わって「不正マイニング」など仮想通貨を狙う攻撃が台頭するなど、昨年から続く様々なサイバー犯罪の転換がより鮮明に表れていたことがわかりました。
図 ：全世界でのコインマイナー検出台数推移
