受信者を騙し、詐欺サイトへ誘導する偽メールの攻撃は継続してその手口を変化させています。トレンドマイクロでは、携帯電話事業者を詐称し、からあげプレゼントクーポンの当選を偽って利用者を不正サイトへ誘導する詐欺メールの拡散を確認しています。トレンドマイクロではこの詐欺メールの存在を5月末ころから確認していましたが、本記事執筆時点の6月18日でも攻撃の継続が見られています。
続きを読むトレンドマイクロでは2019年第1四半期（１~3月）における国内外での脅威動向について分析を行いました。数年前まで全世界的に猛威を振るっていたランサムウェアの攻撃は2018年には急減し、既に終わった脅威のように思われているかもしれません。しかし法人でのランサムウェア被害事例の中からは、明確に法人組織を狙った標的型攻撃の中でランサムウェアが使用されたと言える事例が複数確認されており、事業継続を脅かすような深刻な被害を与える存在となっています。
続きを読むトレンドマイクロは、スマートホームやスマートビルディングのような「複雑なモノのインターネット（Internet of Things、IoT）環境」を狙う攻撃シナリオについて調査し、リサーチペーパー「Cybersecurity Risks in Complex IoT Environments: Threats to Smart Homes, Buildings and Other Structures」にまとめました。この調査を通して、複雑なIoT環境にとって不可欠な構成要素であるオートメーションサーバが多数インターネットに露出していることが判明しました。
続きを読むトレンドマイクロでは2018年の1年間における国内外での脅威動向について分析を行いました。2018年を通じ、全世界的に「フィッシング詐欺」の攻撃が過去最大規模の急増を見せました。これはシステムの利用者である「人の弱点」を狙い、人の誤解や思い込みを利用した「騙しの手口」を積極的に使用してきているサイバー犯罪者の傾向を端的に示す例と言えます。
図：フィッシングサイトに誘導された国内利用者数の推移
トレンドマイクロでは、2018年1月～11月に発生したサイバー脅威の動向から、①フィッシング詐欺、②SMSを発端とする不正アプリ拡散、③「セクストーション」スパム を2018年に発生した個人利用者に対する「三大脅威」であると分析しています。そしてこのような脅威動向の全体を通じて、金銭に繋がる情報を狙う攻撃、特にクレジットカード情報や認証情報を中心としたいわゆる個人情報を狙う攻撃が拡大する裏で、過去に漏えいした情報はまた別の攻撃に利用され新たな被害を招く、言わば「被害の再生産」の構図が明らかになってきたと言えます。
本ブログでは、この2018年の脅威動向に関する速報を連載形式でお伝えします。第2回の今回は個人利用者に対する脅威の中から「フィッシング詐欺」に焦点を当てて分析します。
図：2018年国内の個人における三大脅威
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Radio Frequency（ラジオ波、RF）を使用する産業用リモートコントローラは、製造や建設、輸送など、さまざまな産業部門で産業用機械の制御に利用されています。過酷な使用に耐えるような頑丈な作りになっており、安全のために目立つ色が使われています。形状に基づいて分類すると、主に、ベルトに装着するタイプ、手持ちサイズ、ポケットサイズの3種類があり、ボタンやジョイスティックの数はさまざまです。基本的な仕組みは家庭用のリモートコントローラと同様です。リモートコントローラは、コマンドまたはボタン押下に対応したRFをトランスミッタ（TX）で送信し、ガレージの扉やクレーンのような制御対象機器がその信号をレシーバ（RX）で受信します。対象機器は受信した信号をコマンドとして解釈し、扉の開閉や荷物の吊り上げといった操作を実行します。
続きを読むトレンドマイクロでは、2018年1月～11月に発生したサイバー脅威の動向から、法人利用者では１）止まらない情報漏えい被害と漏えい情報を使用した攻撃、２）取引所からの仮想通貨流出、３）ビジネスメール詐欺が、個人利用者では１）フィッシング詐欺、２）SMSを発端とする不正アプリ拡散、３）「セクストーション」スパムが2018年に発生した「三大脅威」であると分析しています。そしてこのような脅威動向の全体を通じて金銭に繋がる情報を狙う攻撃、特にクレジットカード情報や認証情報を中心とした個人情報を狙う攻撃が拡大する裏で、以前に漏えいした情報はまた別の攻撃に利用され新たな被害を招く、言わば「被害の再生産」の構図が明らかになってきたと言えます。
本ブログではこの2018年の脅威動向速報を連載形式でお伝えします。第1回の今回は法人利用者における脅威の中でも「止まらない情報漏えい被害と漏えい情報を使用した攻撃」として、法人利用者の持つ情報を狙う攻撃とその影響について分析します。
図：2018年国内の個人と法人における三大脅威
2018年を通じ、世界的にフィッシング詐欺の攻撃が急拡大しました。また、7月前後からはメールの文面のみで脅迫する「簡略版セクストーション」スパムも登場し、世界各国で被害を与えました。トレンドマイクロでは、こうした最新の脅威動向や IT技術を取り巻く市場動向を基に、来年2019年のセキュリティ脅威予測を行いました。
■2019年のセキュリティ脅威予測
2018年までの脅威動向や市場動向を踏まえ、セキュリティの脅威がどのように変化していくのかについて、トレンドマイクロでは以下のカテゴリに対する予測を行いました。
- 個人利用者
- 企業・法人
- 社会・政治状況
- セキュリティ
- 産業制御システム
- クラウドインフラ
- スマートホーム
トレンドマイクロは、David Quarta氏と共同で執筆したリサーチペーパー「The Fragility of Industrial IoT’s Data Backbone: Security and Privacy Issues in MQTT and CoAP Protocols」において、マシン・ツー・マシン（M2M）の通信プロトコル「MQTT」および「CoAP」に関する調査結果を公開しました。「MQTT」は産業用アプリケーションにおいて、「CoAP」はIoTや産業用IoTのデバイスにおいて、広く採用されているプロトコルです。攻撃者は、これらのプロトコルの設計および実装上の脆弱性を利用することにより、対象デバイスを「Denial of Service（DoS、サービス拒否）」状態に陥れることが可能になります。また、今回の調査を通して、設定に不備のある数十万台のホストが、認証情報、機密情報および産業に関連した処理データを露出していることも確認されました。
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