前回記事ではアンダーグラウンドマーケットで取引されるインフラについて説明しました。それらのインフラの中でも、防弾ホスティング（BPH）サービスは、長きにわたりサイバー犯罪インフラを保護する重要な要素としてサイバー犯罪者に利用されています。これらのサービスは、サイバー犯罪者の不正活動をどのように保護しているのでしょうか。また、サイバー犯罪者はどのように防弾ホスティングサービスを利用してビジネスを継続しているのでしょうか。
多くのサイバー犯罪活動には、ある程度の組織、計画、およびその背後に存在する個人またはグループの技術的洞察を反映する何らかの形の活動基盤があります。アンダーグラウンドで提供されるインフラを利用することは、サイバー犯罪者が不正活動を遂行する上で必要不可欠のものです。弊社トレンドマイクロは、サイバー犯罪を幇助する情報が闇市場で取引される方法や提供されるサービスの種類について別々のホワイトペーパーにまとめて公開したのち、本ブログでも概説しました。本ブログ記事では、サイバー犯罪者がサーバなどの資産を不正に確保し、ビジネスで生き残るために採用する手口について解説します。
サイバー犯罪者は、マルウェアやエクスプロイトキットなどアンダーグラウンドで日常的に取引される商品に加えて、すべてのサイバー犯罪活動を支える安定したホスティングインフラを維持することにも注力しています。これらのインフラは、サイバー犯罪者が用いるインフラの匿名性を高めて稼働させる防弾ホスティング、感染PC端末で構築されたレンタル用ボットネット、あるいはそれらを操作・制御するために必要な不正コンテンツやコンポーネントをホストするために利用される場合があります。
サイバー犯罪者間で行われる取引方法は、多くの点において正規企業が用いるそれと似ています。闇市場での取引経験の有無に関係なくサイバー犯罪者は、さまざまなプラットフォーム上で商品を取引しています。商品を取引する場所としてソーシャルメディアを利用する者もいれば、他のサイバー犯罪者の管理下にあるWebサイトでのみ取引を行う者、あるいは精査されたアンダーグラウンドフォーラムでのみ取引する者もいます。
トレンドマイクロは2020年10月6日公開のブログ記事で、サイバー犯罪者が不正活動に用いるサービスやインフラ、ツールを取引するアンダーグラウンドマーケットの概要について報告しました。取引される商品はさまざまであり、商品の売り手側は、買い手側のあらゆる要望に応えています。本ブログ記事では、サイバー犯罪経済動学、つまりアンダーグラウンドで提供されるサービスや特定のサイバー犯罪者が欲するアプリケーションに配慮して構築されるインフラについて詳説します。
トレンドマイクロでは最近、「Glupteba」の亜種（Trend Microでは「Trojan.Win32.GLUPTEBA.WLDR」として検出）を確認しました。Gluptebaは、過去にWindigo作戦に関与したバンキングトロジャンとして知られています。弊社ではまた、MikroTikルータへの攻撃や、自身のコマンド＆コントロール（C&C）サーバへの更新に関して調査しました。今回確認されたバンキングトロジャンは、挙動に関して他の亜種との類似点を多く共有しています。前述の検体で特筆すべき点は、トレンドマイクロが最近解析したモジュール型アドウェアの一種「ManageX」（トレンドマイクロでは「Trojan.JS.MANAGEX.A」として検出）を使用していることです。本記事では、コード解析から判明したGluptebaのモジュール性とクロスプラットフォーム機能について解説します。
図１：攻撃の流れ (さらに…)
続きを読む本ブログの2020年8月31日の記事では、2020年上半期（1～6月）における国内外での脅威動向分析について報告しました。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）による都市封鎖や外出自粛の影響により、多くの企業においてはテレワークが必要不可欠なものとなりました。この急速な変更に対応するため、公私両面でのコミュニケーションに不可欠なツールとしてメッセージングアプリやビデオ会議アプリの需要が一気に高まりました。これらのアプリは、企業に従業員間のコミュニケーションを維持するための手段を提供しましたが、不正活動に新たな技術を統合しようと企てるサイバー犯罪者の関心を引く結果ともなりました。 (さらに…)
続きを読む本ブログ記事では、新たに確認されたInternet Explorer（IE）の脆弱性「CVE-2020-17053」について解説します。トレンドマイクロはこれまでもIE内に存在する脆弱性の解析結果について報告しています。2020年8月には、IEの実行時コンパイラ（JITエンジン: Just-In-Time Engine）の型推論によるエラーが、ゼロデイ脆弱性「CVE-2020-1380」をどのように引き起こしたかについて解説しました。このゼロデイ脆弱性は、ArrayBufferを無効にすることで悪用可能となり、メモリ解放後使用（Use-After-Free、UAF）の脆弱性をもたらします。弊社は、この脆弱性の根本原因を解析しているときに、同様の脆弱性をトリガーする別の方法を見つけました。この方法ではJITエンジンは必要がないため、「CVE-2020-17053」とは別の脆弱性と判断されました。このセキュリティ上の弱点（バグ）は、トレンドマイクロが運営する脆弱性発見コミュニティ「Zero Day Initiative（ZDI）」により2020年9月にMicrosoft社に提出されました。脆弱性としてCVE-2020-17053が割り当てられ、Microsoftは11月にリリースされた月例セキュリティパッチ「Patch Tuesday」にて修正を行いました。 (さらに…)
続きを読む本ブログでは2020年11月24日公開の記事で、バックドア型マルウェア「SLUB」が過去に実施した一連のキャンペーンについて言及するとともに、その後の継続した調査により確認された、SLUBの新たな亜種を含む水飲み場型攻撃経由の新たな拡散活動（キャンペーン）の調査結果をまとめたホワイトペーパーについても要約する形で報告しました。弊社トレンドマイクロは、新たに確認されたキャンペーンを「Operation Earth Kitsune」（アースキツネ）と命名しました。新たなキャンペーンでは、過去のキャンペーンでも使用されたSLUBが多用されていたほか、当該キャンペーンと連携してスパイ活動を行う2種の新たなバックドア型マルウェア「agfSpy」および「dneSpy」の感染も確認されました。これら2種のバックドアは、攻撃者が割り当てる命名規則に倣う形で、最初の3文字を用いて命名されました。
過去に実施した一連のキャンペーンに関する調査では、SLUBは主にデータ窃取の目的に使用されていた一方で、新たなキャンペーンで確認されたagfSpyおよびdneSpyは、データ窃取のほかに感染端末の制御、つまり遠隔操作のためにも使用されていたことが確認されました。本ブログ記事では、新たなキャンペーンで使用されたSLUB、dneSpy、agfSpyの3種のバックドアに関する情報に加え、これらのバックドアが通信するコマンドアンドコントロール（C＆C）サーバとの連動性や、Operation Earth Kitsuneに関連する不正活動の詳細について解説します。
図1は、この水飲み場型攻撃におけるバックドア感染までの流れを簡潔にまとめたものです。弊社は、スパイ活動を行うバックドアの通信活動を分析することで、指示を送信する5つのC＆Cサーバを特定することができました。
PCで複数のコマンドを何度も実行する簡単な方法として、シェルスクリプトがあります。多くのユーザは、ファイル操作やプログラム実行、テキスト印刷を定期的に実施する運用環境においてシェルスクリプトを使用します。WindowsでもLinuxでもシェル（コマンドラインインタープリタ、CLI）が使用できるため、サイバー犯罪者にとっても好都合なツールとなっています。トレンドマイクロではこれまでも、シェルスクリプトを使用して行われた不正活動の事例について報告しています。特に、誤って構成されたRedisインスタンスや露出したDocker APIを悪用したり、感染PC内に存在する別の暗号資産採掘ツール（コインマイナー）を削除したりするなど、Linux環境での事例が目立っています。本ブログ記事では、サイバー犯罪者の手によってシェルスクリプトがどのように変更され、不正活動におけるマルウェアペイロードの開発にどのようにCLIが使用されているかに焦点を当てます。
続きを読む本記事では、暗号資産採掘ツール（コインマイナー）によりLinux システムのリソース盗用を狙う様々なサイバー犯罪者たちによる、冷酷な「戦争」について説明します。Linuxのエコシステムは、他のオペレーティングシステムと比べて安全で信頼性が高いとされています。しかし残念ながら、Google、NASA、そして米国国防省など知名度の高い企業や組織でLinuxシステムの採用が広まるにつれ、攻撃対象としてLinuxを狙うサイバー犯罪者も多くなっています。 特に、システムのリソース盗用による暗号資産採掘（不正マイニング）による利益を狙うサイバー犯罪者にとって、Linuxは中心的な攻撃対象となってしまっているようです。本記事ではまた、オープンAPIを備えたアプリケーションとDocker環境に対応したエントリポイントの移り変わりを含む、不正マイニングの攻撃チェーンについても解説します。 (さらに…)
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