マルウェア検出の技術は進歩していますが、その検出を回避しようとするサイバー犯罪者側の動きも、様々なものが見られています。現在では多くのセキュリティベンダーが取り入れている、機械学習型検出では、不正コードの特徴などマルウェア特有の共通点を学習し、不審なプログラムファイルを警告します。これに対しサイバー犯罪者は、正規ファイルの情報をマルウェア内に取り込むことにより、特徴を変化させて検出を回避しようとする試みを行うことがあります。この機械学習型検出に対する回避の試みの例として、米ドナルド・トランプ大統領のニュースを利用したとみられるマルウェアが相次いで確認されました。
トレンドマイクロは、「モノのインターネット（Internet of Things、IoT）」デバイスに感染するマルウェア「Mirai」の亜種２つを確認しました。 「SORA」（検出名「IoT.Linux.MIRAI.DLEU」）と「UNSTABLE」（検出名「IoT.Linux.MIRAI.DLEV」）と名付けられたこれらの亜種は、脆弱性「CVE-2020-6756」を利用して監視カメラ用ストレージシステム「Rasilient PixelStor5000」へ侵入します。
続きを読むフィッシングは、インターネット上で最も長くサイバー犯罪者に利用されている詐欺手口の1つです。利用者を特定のWebページやサービスの偽サイトへ誘導し、利用者自らに情報を入力させて詐取します。フィッシングを含め、いわゆるネット詐欺では本物そっくりの「偽サイト」が使用されます。非常によく利用される手口のため、企業や個人ユーザは、認知の有無を問わず、おそらくはこれまでに多くのフィッシングページを目にしていることでしょう。2017年7月27日公開のブログ記事では、利用者がフィッシング攻撃を見抜くためのポイントについて解説しています。しかし、この他にどのような対策を講じれば、偽サイトを使用するフィッシング攻撃を、事前的かつ能動的に検出および阻止できるでしょうか？本記事ではドメイン名の仕組みについておさらいし、ゾーンファイルに含まれた不審なドメイン名の監視により特定法人組織を偽装するフィッシング攻撃を未然に防ぐ取り組みについて解説します。自組織の偽サイトに悩まされている法人利用者の参考にもなるでしょう。
続きを読むトレンドマイクロは、クリーナーやブースターなどAndroid向けユーティリティアプリとしてGoogle Play上で配信されていた不正アプリ（AndroidOS_BadBooster.HRXとして検出）を多数確認しました。これらのアプリは、不正な目的のために、デバイスに表示させる広告の設定を管理するサーバへアクセスして、モバイル広告詐欺（Mobile Ad Fraud）を実行すると共に、感染デバイスへさらに別の不正アプリをダウンロードし感染させます。「ファイルの整理や削除によってデバイスのパフォーマンスを向上させるアプリ」に偽装したこれらの不正アプリは、合計で47万回以上ダウンロードされていました。弊社の調査から、同種の不正活動は2017年から開始されていたことが判明しています。なお、本記事執筆時点においてこれらの不正アプリはGoogle Playストアから削除されています。
続きを読むソーシャルエンジニアリングの手法を使い、メール受信者に恐怖心を抱かせて金銭を要求する新しいセクストーション（性的脅迫）の手口が確認されました。最近のセクストーションの手口の傾向に違わずビットコインでの支払いを要求するこの事例は、今年2020年初め、メールセキュリティ企業「Mimecast」のリサーチャによって確認されました。1月2日から3日にかけて、主に米国のメールアカウント所有者にむけて合計1,687通の脅迫メールが送信されたことが報告されています。
一見したところこの手口は過去数年間で確認されている他のセクストーションのものと違いはありません。あまり珍しくない、「要求額を支払わなければ、受信者の裸が映った動画を成人向けWebサイトで公開する」という脅迫内容です。
続きを読むインターネット上にいったん公開されたデジタルデータを消去することは困難です。特に、個人利用者や法人組織から漏えいした情報は、暴露されたり、サイバー犯罪者間で取引されたりして広まり、抹消することは困難です。結果的に、新たなサイバー犯罪に何度も「再利用」される可能性があります。2015年に「Ashley Madison（アシュレイ・マディソン） 」から漏えいしたとされる情報は、サイバー犯罪における漏えい情報再利用の例となってしまいました。
Ashley Madison は、既婚者向けの出会い系サイトです。2015年、サイトの運営会社「Avid Life Media」が「Impact Team」として知られるハッカー集団によってハッキングされました。Impact TeamはAvid Life Media に対し、Ashley Madisonともう一つの類似Webサイトを閉鎖しなければ、同サイトから収集した個人情報を暴露すると脅しました。Avid Life Mediaはこの要求に応じず、Impact Teamは数百万の会員の個人情報をダークWeb上で公開するに至りました。
図：確認された脅迫メールの例
続きを読む長期にわたって活動を継続しているマルウェアは、時間と共にその活動内容を変化させていく傾向にあります。2013年前後に登場したAndroid向けバンキングトロジャン「FakeToken（フェイクトークン）」もその1つです。2017年に確認されたFakeTokenは、タクシー配車アプリを偽装し、感染端末から個人を特定できる情報（PII）を窃取する機能に加え、ランサムウェア機能まで持っていました。そして2020年に入り、カスペルスキーのリサーチャは、約5,000台のスマートフォンがSMSで海外へ迷惑メッセージを送信していたことを検知しました。そしてそれは、FakeTokenの新しい機能によるものであることが確認されました。
続きを読むトレンドマイクロでは日夜多くのサイバー攻撃を監視していますが、その中で非常に興味深い事例を確認しました。監視チームはあるWebサイトのコンテンツ内に、「Magecart」が使用する不正スクリプトが埋め込まれているのを発見しました。ECサイトを狙う攻撃で猛威を振るうMagecartについては昨年12月20日の記事などでも報告していますが、これも同様の攻撃の一事例と思われました。ただし、その被害を受けたと思しきサイトは「Olympic Tickets 2020」のサイト名で東京オリンピックのチケット販売サイトを名乗っていました。httpsの実装や「運営会社」の表示もあり、サイトを一見しただけでは不審点が見つけにくいものでしたが、海外で東京オリンピックのチケットを販売してよい業者は決まっています。また海外ではチケット転売に関してライセンス制を敷くなど合法な国も多いものですが、今回の東京オリンピックに関しては組織委員会が用意する公式リセールサービス以外での転売は禁じられています。これらのことから、このサイトはオリンピックチケット販売を詐称する偽サイトであるものと判断されました。本記事執筆時点の2月3日現在、既にこの偽サイトはアクセス不可になっていますが、今後も同様の事例が登場する可能性は高く、注意が必要です。
サイバー犯罪者による攻撃メールでは、受信者を騙し、不正サイトへ誘導したり、添付ファイルを開かせたりしようとする手口が日常的に使用されています。中でも、その時々に注目を集めている話題に便乗する手口は、大きなイベントの開催や事件発生の度に見られる常套手段です。今、世界的に注目されている事件と言えば、中国の武漢で発生したとされる新型コロナウイルス（2019-nCoV）でしょう。その影響は中国とその周辺諸国から世界的に広がっており、世界保健機関WHOは「世界的な緊急事態」を宣言、日本の厚生労働省も公式勧告を出しています。サイバー犯罪者がこのように注目される話題に便乗することは、ある意味当然のことですが、トレンドマイクロでは実際に、この新型コロナウイルスの話題に便乗する手口を連続して確認しました。
