トレンドマイクロが 2017 年 7 月に発見および報告した Linux のシステム管理機構である「systemd」の DNS リゾルバ機能における脆弱性「CVE-2017-15908」は、影響を受ける多くの Linux ディストリビューションに対して「Denial of Service(DoS、サービス拒否)攻撃」を可能とします。攻撃者が管理する DNS サーバに systemd が DNS 問合せを送信すると、サーバは特別に細工したパケットを返信します。このパケットを受信すると、systemd が無限ループに陥り、CPU 使用率が 100% になります。
続きを読む特に企業のサーバやPCが、たとえスタンドバイ状態やシャットダウン状態であっても、攻撃を受ける可能性のある脆弱性が確認されました。2017 年 11 月 20 日、Intel は、同社の「Management Engine(マネジメント・エンジン、ME)」で確認されたいくつかの脆弱性に関するセキュリティ情報を公開しました。Intel ME はコンピュータのマザーボードに搭載されたシステムであり、コンピュータの OS が動いていない状態でも常にバックグラウンドで動作しています。このセキュリティ情報の中で、「Common Vulnerabilities Scoring System(共通脆弱性評価システム、CVSS)」のスコアが 6.7(中程度)から 8.2(高)にわたる、ME、Trusted Execution Engine(TXE)および Server Platform Services(SPS)で確認された複数の脆弱性に対して更新プログラムが公開されています。影響を受ける ME のバージョンは 8.X~11.X です。
しかし、2017 年 5 月 1 日には、特に企業の PC とネットワークにさらに大きな影響を与える可能性のある権限昇格に関する脆弱性「CVE-2017-5689」が公開されています。この脆弱性を狙う攻撃には特定の要因と発生条件の両方または一方が必要であるものの、成功した場合、攻撃者は管理者権限によるアクセスや遠隔からの再起動、シャットダウン等が可能になります。この「CVE-2017-5689」を今回 11 月 20 日に公開された様々な脆弱性と組み合わせて利用することにより、攻撃の可能性が高まることになります。
続きを読むトレンドマイクロは、ロシア語を使う企業を狙いバックドア型マルウェアを送り込む標的型メールの送信活動を 2017年6月から7月にかけて確認し、報告しました。そして今回、その攻撃は、実際には大きな攻撃キャンペーンの序盤であったことが判明しました。攻撃者は、利用されている技術から、ハッカー集団「COBALT(コバルト)」であると考えられています。最近の COBALT による標的型メールには、マクロを利用したものと脆弱性を利用したもの、2つの手法が確認されています。さらに、ソーシャルエンジニアリングによって、Eメールを受信した銀行員が緊急感を持つように細工されていました。
続きを読む最新の macOS High Sierra 10.13 において、アカウントの認証情報がわからなくとも、誰でも簡単にシステムへのログインが可能になる脆弱性が確認されました。これは「root」アカウントを使用することにより、パスワードの入力なくログインができてしまうと言うものです。しかし、デフォルト設定で運用されているMacに対してこの脆弱性を利用した攻撃を成立させるためには物理的アクセスが必要な部分も多く、悪用へのハードルは高いものと言えます。この脆弱性は「CVE-2017-13872」として認識され、Apple社により既に修正プログラムも公開されました。この脆弱性単体での危険性はそれほど高くはありませんが、侵入した攻撃者や不正プログラムに利用される可能性もあります。macOS High Sierra 10.13利用者の方、特に自分以外の利用者も参加するネットワーク上で「画面共有」機能などを必要としている利用者の方は忘れずに修正プログラムを適用してください。
続きを読むトレンドマイクロでは 2017 年第 3 四半期(7~9 月)における国内外の脅威動向について分析を行いました。サイバー犯罪者はここ数年、ランサムウェアのように凶悪な脅迫手段を使用して金銭を強奪していました。その傾向は現在も続いていますが、この第 3 四半期には仮想通貨発掘ツール(コインマイナー)のような比較的穏やかな金銭獲得手法も目立ちました。仮想通貨価格の高騰や「Monero」のような新興で発掘効率のよい仮想通貨の存在などがサイバー犯罪者の目を仮想通貨に向かせている状況と言えます。
図:日本からアクセスのあった脆弱性攻撃サイトの全体数とそのうちコインマイナーを拡散するサイト数の推移
トレンドマイクロでは法執行機関との協力も交え、世界のサイバーアンダーグラウンド状況を継続して調査しています。その中で、トレンドマイクロ独自の調査および国際刑事警察機構(インターポール)との協力により、アフリカのサイバーアンダーグラウンドの状況が明らかになってきています。中でも「ナイジェリア詐欺(別名:ナイジェリアの手紙、419 詐欺)」に代表される西アフリカのサイバー犯罪者は、現在日本も含めて世界的に被害が出ている「ビジネスメール詐欺(BEC)」と関連が深いことがわかっています。また、不正プログラムが廉価に入手可能な北アフリカから中東にかけてのアンダーグラウンドマーケットの特徴など、特に日本にも影響があると考えられる事例を紹介します。
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