※本記事は新型コロナウイルス（COVID-19）に便乗する脅威に関するまとめ記事です。
最終更新日：12月7日 前回更新日：4月30日 当初公開日：4月9日
また、特に日本国内で確認された便乗脅威に関しては以下のis702の記事でも最新事例を更新しておりますので参照ください。
is702：【注意喚起】新型コロナウイルスに便乗したネット詐欺などにご注意ください
新型コロナウイルス（COVID-19）の世界的な流行に便乗したサイバー犯罪者の活動に関し、前回公開の4月30日から11月11日までに確認した最新情報について、情報を更新いたしました。
続きを読むトレンドマイクロでは2020年上半期（1~6月）における国内外での脅威動向について分析を行いました。2020年、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）によって、世界に大きな変化がもたらされることは、誰も予想していなかったことでしょう。コロナ禍が及ぼした大きな影響は、実世界においてもサイバー世界においても「新たな日常」となりました。サイバー犯罪者はこの状況を利用し、メール、ソーシャルメディア、不正サイト、偽アプリなど、幅広いプラットフォームでさまざまな手口を駆使した攻撃を次々に展開しました。特にこの上半期の期間、国内におけるフィッシング詐欺は過去最大規模となりました。これは多くの利用者において、ネットワークアクセスに費やす時間が長くなっていることなども影響しているものと考えられます。
トレンドマイクロは世界27か国、1万3,200人のテレワーカーを対象に行った聞き取り調査「Head in the Clouds」の結果をまとめました。新型コロナウイルス（COVID-19）の世界的なパンデミックの感染被害は「コロナ禍」と呼ばれるほど、我々の生活に大きな影響を与えています。世界各地で都市封鎖（ロックダウン）や外出制限が行われ、多くの企業組織では従業員をテレワークに順応させざるを得ない状況となり、多くの従業員が自宅からの勤務を余儀なくされています。このコロナ禍による勤務体系の大きな変化に合わせて、多くの企業組織はテレワークの恒久化を本格的に導入する可能性があります。これが現実化した場合、サイバーセキュリティに大きな影響を与えることになります。企業組織のセキュリティ対策において従業員、つまり「人」が最終的な脆弱性となることはしばしば指摘されていますが、在宅勤務で働く従業員は、さらに大きな責任を負うことになるのでしょうか。
残念なことに、トレンドマイクロが行った調査では、ロックダウン中に多くの人がサイバーセキュリティに対する意識を向上させているにも関わらず、セキュリティポリシーに対する理解不足やリソースの制約により社内規定を破っていたことが明らかとなっています。ユーザのセキュリティ意識を向上させる目的で訓練強化を検討する最高情報セキュリティ責任者（CISO）は、訓練対象者が持つ個人の特徴に合わせてセキュリティ戦略を割り当てることで、訓練における有効性を向上させることができます。
続きを読むトレンドマイクロは、「新型コロナウイルスに対する減税措置」というファイル名（「Company PLP_Tax relief due to Covid-19 outbreak CI+PL.jar」）を持つJavaダウンローダについて着目しました。このマルウェアは「MalwareHunterTeam」によるTwitterの投稿で報告されたものであり、ファイルを実行すると、JavaScript実行環境であるNode.jsで書かれた、未検出の新しいトロイの木馬型マルウェアをダウンロードします。トレンドマイクロではこのマルウェアを「QNodeService」と名付け、検出対応しました。QNodeServiceには、ファイルのダウンロード、アップロードおよび実行、ChromeあるいはFirefoxブラウザからの認証情報の窃取、ファイルの管理などを実行する機能を備えています。Windowsを攻撃対象としていますが、マルウェアの設計および特定のコードからは、将来的にはOSを問わず攻撃できる、クロスプラットフォームを意図して作成された可能性がうかがえます。 (さらに…)
続きを読む新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックは、様々な形で人々の実生活に大きく影響しています。そしてサイバー犯罪者にとってCOVID-19は、利用者の関心を惹くために最も便乗しやすいトピックとなっています。今回、世界的に蔓延するCOVID-19便乗脅威について、国際刑事警察機構（インターポール）が企業や在宅勤務者をCOVID-19に便乗するサイバー犯罪の脅威から守るための新たな啓発キャンペーン（英語ページ）を行います。トレンドマイクロはこれまでも本ブログ記事などでCOVID-19関連の話題に便乗するサイバー犯罪の事例について注意喚起してまいりましたが、今回のインターポールの活動に対してもパートナーとして協働いたします。この過去数か月で得られた大きな気づきは、パートナーシップは危機のときこそ重要であるという点です。私たちは協働で取り組むことで、より優れたものを生み出し、より広い範囲に伝えていくことができます。サイバーセキュリティにおける官民連携も同様であり、トレンドマイクロでは、自社の専門知識を提供するため、産業界、学界、法執行機関と協力しています。
新型コロナウイルスの世界的流行によるテレワークの拡大に伴い、メッセージやビデオ会議などのアプリケーションソフトウェアやサービスに注目が集まる中で、例によって多くのサイバー犯罪者が人気のアプリケーションを偽装する手口を利用しています。トレンドマイクロは、2020年4月16日、「Viber」や「WhatsApp」、「Zoom」など人気サービスの偽インストーラを頒布する攻撃について報告しました。また、それより前の4月3日にも、Zoomインストーラを利用してコインマイナーを拡散する攻撃を確認しています。そして今度は、遠隔操作のために「RevCode WebMonitor」と呼ばれる市販の「Remote Access Tool（RAT）」を悪用する、同様の手口を用いた攻撃を確認しました。
続きを読むトレンドマイクロは2020年3月末、サイバー諜報活動と推測されるキャンペーンを確認し、「Project Spy（プロジェクトスパイ）」と名付けました。Project Spyは、Android端末の場合「AndroidOS_ProjectSpy.HRX」、 iOS端末であれば「IOS_ProjectSpy.A」として検出される情報窃取型不正アプリ（スパイウェア）を感染させます。Project Spyは新型コロナウイルスの世界的流行をおとりとして利用し、「Corona Updates」というアプリに偽装し不正アプリを配布していました。しかし調査をするうちに、それよりも以前に配布されていたGoogleサービスと音楽のアプリを偽装する初期バージョンも確認できました。なお、これらの不正アプリは、パキスタン、インド、アフガニスタン、バングラデシュ、イラン、サウジアラビア、オーストリア、ルーマニア、グレナダ、ロシアにおいてダウンロードされており、そのダウンロード数は比較的少数であったことも確認されています。 (さらに…)
続きを読む新型コロナウイルス（COVID-19）の世界的な流行は、在宅勤務者、つまりテレワーカーの急激な増加という状況を生み出しています。同時に、テレワークを支えるビデオ会議アプリにも注目が集まっており、中でも「Zoom」は利用者が2億人を突破するなど急激な普及が報じられています。このように大きな注目を浴びたソフトやサービスには、便乗した攻撃を狙うサイバー犯罪者の注目も集まるため、様々な角度からセキュリティリスクが増大する傾向が見られます。本記事では直近で明らかになったZoomのセキュリティリスクと共に、対策の心がけについてまとめます。
