2021年7月28日、米国土安全保障省傘下のCybersecurity and Infrastructure Security Agency （CISA）は、2020年と2021年に悪用された脆弱性の上位を詳述した報告書を公開しました。 報告書によると、攻撃者が狙う新しい標的は、2019年以降に公開されたテレワーク（リモートワーク）、VPN（Virtual Private Network）、そしてクラウドベースの技術に関連する脆弱性です。新型コロナウイルスによってクラウド化が進むとともにサイバー攻撃者もターゲットをクラウドに移動しています。攻撃者はテレワークに関連したパッチ未適用の新しい脆弱性を狙い、防御する側は定期的なパッチの適用に奮闘してきました。攻撃者が脆弱性の悪用に成功すると、リモートコード実行（RCE）、任意のコード実行、パストラバーサルなどの手法により対象システムがコントロールされることになります。
続きを読むLinuxを標的とする脅威の増加は、「Windows以外のOSはマルウェアに感染しにくい」といった俗説を覆しました。Linuxが攻撃者に狙われるようになると、Ngrokのようなローカル環境で実行しているアプリケーションを外部公開するサービスを悪用したり、競合する別のマルウェアを強制停止させる機能を利用したりと、脅威が高度化していく様子が見られるようになりました。
本記事では、Linuxシステムを標的とする攻撃者の間で新たに採用されている手口について解説します。今回トレンドマイクロでは、Infrastructure as Code（IaC）ツールを悪用する手口を特定しました。これはマルウェアの拡散にIaCツールの悪用が確認された初のケースと言えます。また今回解説する手口の中には、Socks5プロトコルを使用したプロキシ経由のネットワークを介したTor（The Onion Router）の使用、正規DevOpsツールの悪用、アーキテクチャに応じた後続のマルウェア検体のダウンロード、競合する暗号資産採掘ツール（コインマイナー）の削除や無効化のほか、マルウェア検出や解析を回避する機能が含まれます。
続きを読む自組織で利用するクラウドサービスの悪用やソフトウェアサプライチェーン攻撃を防ぐには、組織内で管理する認証情報を適切に保護することが重要です。攻撃者はストレージメカニズム内の認証情報を狙う、あるいは侵害されたシステム内で見つかった認証情報を詐取することがよくあります。また、ユーザによるやり取り無しにアクセス可能な平文形式で保存された認証情報はDevOpsソフトウェアでは珍しくなく、暗号化されていないこれらの情報が漏えいした場合、企業の情報にアクセスされる可能性があるため大きなセキュリティリスクとなります。
攻撃者は被害者のシステム内に侵入すると、クラウドサービスプロバイダ（CSP）の認証情報を詐取することで知られています。例えばサイバー犯罪者集団「TeamTNT」はクラウド上のコンテナを標的としており、クラウドの認証情報を窃取する機能を拡張する、あるいは別のクラウド環境を探索し侵入活動を行うことが確認されています。今回トレンドマイクロは、TeamTNTが被害者のシステム内に侵入した後に被害組織が利用する様々なクラウドサービスやネットワーク内のオンプレミス環境などの認証情報を窃取するための機能をさらに拡張している新たな証拠を発見しました。本ブログでは、TeamTNTの攻撃手口および拡張された機能について解説します。
2021年に入り今もなお、コロナ禍の影響により個人や企業の日常業務に大きな支障が生じています。多くの組織において、業務継続のためにテレワークが不可欠なものとなると同時に、「クラウドコンピューティング」の重要度も増しています 。実際、クラウドコンピューティングへの依存度は昨年から急上昇しており 、今後も続くに違いありません。クラウドコンピューティングがデジタルトランスフォーメーション（DX）の中心となる中、攻撃者もこの状況に注目しクラウドインフラストラクチャを悪用しています。特にクラウド技術を利用する攻撃経路の中でも、クラウドのメールサービスは最もシンプルかつ最もわかりやすい存在であることから、逆に最も悪用されやすい存在ともなっています。フィッシングメール、不正スパムメール、ソーシャルエンジニアリング攻撃など、サイバー犯罪の歴史と共に洗練されてきた攻撃手法がクラウドメール経由でも猛威を振るっています。
世界中の企業組織は、現在使用できる多種多様なクラウド技術基盤の利用、クラウド環境への移行、あるいはクラウドに関する知識やスキルの習得を開始することで、いわゆるデジタルトランスフォーメーション（DX）市場への取り組みを進めています。クラウドサービスは使いやすく柔軟性に富んでおり、構成や環境設定の変更も任意で行えることが利点です。
しかし、最高セキュリティ責任者（CSO）やクラウドITチーム、あるいは管理者にとって、特定の展開モデルにおけるクラウドコンピューティング環境のセキュリティ管理は、実は骨の折れる作業です。実際、クラウドへの攻撃や設定ミスによる情報漏えいなどの事例は後を絶たず、クラウド利用を進めたい組織に対し、大きな不安を与える要因となっています。
続きを読む30年前に個人のプロジェクトとして始まったLinuxは、現在では世界中のクラウドプラットフォームやサーバを席巻する主要なオペレーティングシステム（OS）のひとつとなっています。実際に、現在Microsoft独自のクラウドプラットフォームであるAzure上ではLinuxの利用率がWindowsを上回っています。
また、Linuxは環境に依存せず利用できるOSと言えます。Linux Foundationの「2017 State of Linux Kernel Development Report」によると、Linuxはパブリッククラウドのワークロードの90%と、上位10社のパブリッククラウドプロバイダのうち9社で稼働しています。その上、Linuxは世界のスマートフォンの82%で動作し、スーパーコンピュータ市場では99%という巨大な市場シェアを持っていました。
しかしながら、他のソフトウェアと同様に、Linux にもセキュリティの脅威やリスクがないわけではありません。企業がクラウドに移行し、結果的に Linux に移行していく中で、サイバー犯罪者がその焦点とリソースを変えてこれらの環境を標的にして悪用するのは当然のことであると言えるでしょう。
本記事では、Linux の脅威概況について解説し、Linux がいかにして攻撃者にとって魅力的な攻撃対象となっているのか、また、Linux がどのようにして様々な脅威やリスクに晒されるかを調査しました。該当する脅威やリスクには、脆弱性、誤設定、セキュリティギャップ、マルウェアなどが含まれます。本記事では、昨今のLinuxに影響を与えるセキュリティの問題点と脅威の概要を説明した上で、Linux環境を脅威から保護しリスクを軽減するために必要なセキュリティのベストプラクティスを紹介します。
続きを読む企業は未来を見据えたアプリケーション構築のため、マイクロサービスアーキテクチャに注目しています。マイクロサービスは企業のインフラストラクチャ管理を効率化し、アップデート・改善点を容易に展開できるようにするほか、ITチームを革新し、失敗から早く見識が得られるよう支援します。さらに企業はマイクロサービスを利用することで、要求に応じて拡張性の高いアプリケーションを簡単に作成できるようになります。これらの利点がある一方で、企業が、1つのモジュールで構成される従来のモノリシック型アプリケーションからコンテナ化によって分割構成されるマイクロサービスアーキテクチャに移行した場合、マイクロサービス間の効率的かつ堅牢な通信を確立する必要性が生じます。クライアントアプリケーションとサーバアプリケーション間で行われる重要かつ複雑な通信は、gRPCによって処理することができます。gRPCは、接続されたシステム間での通信を簡単に透過化・効率化するユニバーサルリモートプロシージャコール（RPC）フレームワークです。gRPCは2015年にGoogleが開発した比較的新しいRPCフレームワークですが、人気と需要が急速に高まっています。
セキュアなRPC APIはアプリケーションセキュリティにおいて極めて重要な役割を果たします。本ブログ記事では、開発者がgRPCに移行し、プロジェクト内でgRPCを実装する際に懸念されるセキュリティの穴について解説します。また、脅威からgRPC実装を保護してリスク軽減するための推奨事項についてもご紹介します。
続きを読む仮想化技術「コンテナ」は、ホストOS上に他のプロセスとは隔離されたアプリケーション実行環境をコンテナ内に構築する技術です。この技術は、開発部門と運用部門が連携してシステムを開発するDevOpsを実施する企業内での「開発者体験（Developer Experience、DX）」を最適化します。アプリケーションをコンテナ内にビルドすることで、コンピュータ内のハードウェアやインフラストラクチャ、クラウド環境のいずれにおいても開発者は円滑にアプリを実行できるようになります。仮想マシン（VM）を用いて構築された仮想的な実行環境では、オペレーティングシステム（OS）、または、システム基盤となる設備や施設であるインフラストラクチャ環境の違いによって互換性に課題が生じていました。一方、コンテナはホストOS上で構築可能なプロセスであり、各コンテナ毎にOSをエミュレートする「コンテナランタイム」によってこれらの課題は仮想化されます。ただし、他のテクノロジー同様、コンテナを使用する上でもトレードオフの法則が成り立ちます。これらのコンテナ環境のインフラストラクチャの複雑さについて適切に考慮されていない場合、深刻なセキュリティリスクをもたらす可能性があります。コンテナ環境に被害を与える可能性のある脅威は、開発パイプラインの各段階に存在します。
コンテナ内でのビルド作業時に生じるリスクを最小限に抑えるために開発者が順守すべき6つのステップを以下に示します。
続きを読む企業が標的型サイバー攻撃に対処する必要に迫られるのは時間の問題であるというのは誇張ではありません。トレンドマイクロでは、2014年、多くの企業が見えない敵と戦うのを確認してきました。最近の攻撃事例で非常に大規模なものは Sony Pictures への不正侵入でしょう。この攻撃により、大量の情報漏えいなど多くの問題が企業で発生しました。脅威からユーザを保護するセキュリティ企業として、弊社は、見えない敵を “見えるようにする” 努力を続けてきました。2014年のサイバー攻撃から学んだ一番重要なこととは何でしょうか。そして、2015年はそれをどう生かすことができるでしょうか。
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