これまでに世界各国ですでに多数の組織が被害に遭っている「ビジネスメール詐欺」ですが、昨年末には国内で高額な被害事例が報道されるなど、日本国内でもその認知が広がりつつあります。このビジネスメール詐欺では、社内プロセスやセキュリティ対策が十分に実施されている大手企業や自社はサイバー攻撃には狙われないだろうと安心している中小企業まで、企業規模を問わずあらゆる組織が標的となっています。
そのため、法人組織では、ビジネスメール詐欺の攻撃に対する理解を深め、その被害に遭わないようセキュリティ対策を検討していく必要があります。トレンドマイクロでは、ビジネスメール詐欺で使用されたメールを調査し、その攻撃手口の傾向を分析したレポート「ビジネスメール詐欺の犯罪手口を暴く」を公開しました。
続きを読むインターネット上で世論を操作する「サイバープロパガンダ」や、社会的および政治的な主張のもとでハッキングなどの手段を使って行動する「ハクティビズム」に関して、
といった疑問が挙がってくるでしょう。その回答の 1つとして、少なくとも従来のサイバー犯罪者が関与していることは疑いの余地はありません。
トレンドマイクロは、リビアに拠点を置くサイバー犯罪者が、通常のサイバー犯罪と同時にサイバープロバガンダの活動も実行している事例を確認し、本稿で報告します。
続きを読む2017年4月下旬、友人が路上で iPhone を盗まれるという被害に遭いました。残念なことに、ブラジルのような国の大都市圏では珍しくない事件です。彼は新しい iPhone を購入しましたが、便宜のために以前と同じ電話番号を使用することにしました。その後何事もなく過ごしていたある日、彼は Facebook のパスワードが窃盗犯によって変更されたことに気付きました。
幸い Facebook のアカウントには電話番号を連携させていたので、彼はパスワードを取り戻し更新することができました。しかし、窃盗犯が被害者の Facebookアカウントにアクセスするとは不可解なことです。大抵、窃盗犯は盗んだ iPhone を自身で利用するか、あるいは転売するのが目的のはずです。なぜ被害者の Facebookアカウントに興味があるのでしょうか。事件はそこで終わらず、翌日、友人の新しい iPhone にフィッシング詐欺の SMS のメッセージ（以下、テキストメッセージ）が送信されました。
この事例で注目したいのは、サイバー空間での犯罪と現実世界での犯罪の境界線が曖昧になっている点です。具体的には、iPhone を盗んだ窃盗犯とフィッシング詐欺のテキストメッセージを送信したサイバー犯罪者間に明らかに連携が見られ、巧妙な攻撃を可能にしています。
続きを読む「Twitter を悪用した事例の研究：Part 1」では、Twitter 上に存在する脅威について調査したトレンドマイクロのリサーチペーパー「An In-Depth Analysis of Abuse on Twitter（英語情報）」を紹介し、弊社が確認したさまざまな不正なつぶやき（ツイート）について説明しました。今回は、こうした脅威の規模と範囲について取り上げます。
続きを読むTwitter は、多くの人にとって重要なコミュニケーション手段の 1つです。そのため、Twitter がサイバー犯罪者に悪用される媒体になったとしても驚きはありません。トレンドマイクロでは、豪 Deakin大学の研究者と協力して、Twitter を悪用した脅威の規模を調査したリサーチペーパー「An In-Depth Analysis of Abuse on Twitter（英語情報）」を公開しました。
続きを読む2014年9月1日（米国時間）、iPhone など Apple社製品から使用できるクラウドサービス「iCloud」がハッキングされ、100人以上の有名人のプライベート写真が流出した事件で、インターネット上は大騒ぎとなりました。この事例をソーシャルエンジニアリングのエサとして利用しようと意欲的なサイバー犯罪者が現れるのは時間の問題だったでしょう。実際、トレンドマイクロでは、流出した写真を探すユーザを狙った新しい脅威を確認しました。
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