インターネットは、これまでも重要なインフラでした。現在、新型コロナウイルスの蔓延によってさらに多くの企業がテレワークに依存することにより、一層不可欠なインフラとなっています。一方、サイバー犯罪者もインターネットを利用して人々を攻撃します。その最も一般的な手段の1つがフィッシング詐欺です。フィッシング詐欺は、クレジットカード番号、社会保障番号（マイナンバー）、アカウントの認証情報などの個人情報を詐取できるように構築されたWebサイトで実行されます。これまでフィッシングサイトの構築には、サイバー犯罪者が用意した偽装ドメインを持つWebサイトが使用されてきました。また、正規のWebサイト作成サービスを悪用し、作成されているケースもありました。しかし最近では、より簡易な作成方法として、正規の「フォーム作成サービス」を悪用する手口が顕著になっています。
図：フォーム作成サービスを悪用して作成されたフィッシングサイトの例 (さらに…)
続きを読む昨年2019年、トレンドマイクロは高い人気を集めるInstagramアカウントのプロフィールを乗っ取る攻撃を確認しました。そして2020年10月現在、同様の手口を利用する攻撃が再び増加しています。今回の事例では、攻撃の目的である「アカウントの乗っ取り」は同じでも、新たな誘導手口が用いられています。どちらの攻撃もトルコ語を使用するハッカー集団が関与しており、Instagramからの正規メッセージに偽装したフィッシングメールを介して認証情報を窃取したのちInstagramアカウントを乗っ取っています。
2020年3月以降、経営幹部のOffice 365アカウントの詐取を起点としたビジネスメール詐欺（BEC）が継続的に確認されています。標的型のフィッシングメール（スピアフィッシングメール）の手口を使った最近の攻撃では、米国とカナダの管理職クラスが狙われており、これまでに世界中の企業1,000社以上のアカウントが影響を受けたと考えられます。トレンドマイクロは、このサイバー犯罪者グループを「Water Nue（ウォーターヌエ）」と名付けました。Water Nueは最初に金融業界の経営幹部が持つアカウントの認証情報を狙い、フィッシングメールによって偽のOffice 365ログインページに誘導します。認証情報の詐取に成功し、経営幹部アカウントの乗っ取りに成功すると、偽の銀行情報が含まれる請求書を添付した送金指示メールを部下の従業員に送信し、金銭を騙し取ります。
図1：Water NueによるOffice 365のログイン画面を模倣したフィッシングサイトの例 (さらに…)
続きを読むトレンドマイクロが、Netflixを偽装したフィッシングサイトhxxp：//＜省略＞[.]com/netflix/を調査したところ、ユーザの位置情報を取得する活動を行うことが判明しました。このフィッシングサイトは、PartnerRe社の情報セキュリティアナリストAndrea Palmieri氏がTwitterの投稿で、アカウント情報、クレジットカードの認証情報、個人を特定できる情報（PII、Personally Identifiable Information）の収集を行うと指摘したものでした。
トレンドマイクロは、テレワークで使用されるツールに便乗する複数の脅威を確認しました。サイバー犯罪者は、メール、コラボレーション・プラットフォーム、そしてビデオ会議アプリを偽装したフィッシングサイト上で、ユーザが認証情報を入力するように誘導します。これらは新しく発見された脅威ではありませんが、現在私たちが置かれている状況とこれまでの経験により、より良い対策を講じる必要性が高まっています。
長年にわたり、サイバー犯罪者は認証情報のフィッシングを目的としたキャンペーンの拡散に積極的に取り組んできました。トレンドマイクロの「2019年Trend Micro Cloud App Security レポート」によれば、2019年における認証情報を狙うフィッシング攻撃の総数は、前年比で35％増となりました。このようなフィッシング攻撃の増加傾向の中で、攻撃者はセキュリティソフトウェアによる検出を回避するために新規のフィッシングサイトを継続的に作成している状況も見て取れています。
このような認証情報を狙うフィッシング攻撃は、トレンドマイクロのメール・コラボレーションセキュリティ製品である「Trend Micro™Cloud App Security™」でも検出およびブロックしています。ここで確認されたフィッシング攻撃は、2018年の下半期では150万件であったものが、2019年の上半期には240万件にのぼり、59％増加しました。
今回、トレンドマイクロは、多くの企業がテレワークで使用するいくつかのツールの認証情報を狙うフィッシング攻撃の状況を調査しました。具体的には、Microsoft社が提供するWeb版「Outlook（旧Outlook Web Access）」と「SharePoint」のようなOffice 365アプリケーション、そしてビデオ会議アプリ「WebEx」と「Zoom」を対象としました。 (さらに…)
続きを読む新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックは、様々な形で人々の実生活に大きく影響しています。そしてサイバー犯罪者にとってCOVID-19は、利用者の関心を惹くために最も便乗しやすいトピックとなっています。今回、世界的に蔓延するCOVID-19便乗脅威について、国際刑事警察機構（インターポール）が企業や在宅勤務者をCOVID-19に便乗するサイバー犯罪の脅威から守るための新たな啓発キャンペーン（英語ページ）を行います。トレンドマイクロはこれまでも本ブログ記事などでCOVID-19関連の話題に便乗するサイバー犯罪の事例について注意喚起してまいりましたが、今回のインターポールの活動に対してもパートナーとして協働いたします。この過去数か月で得られた大きな気づきは、パートナーシップは危機のときこそ重要であるという点です。私たちは協働で取り組むことで、より優れたものを生み出し、より広い範囲に伝えていくことができます。サイバーセキュリティにおける官民連携も同様であり、トレンドマイクロでは、自社の専門知識を提供するため、産業界、学界、法執行機関と協力しています。
新型コロナウイルス（COVID-19）の世界的な流行は、在宅勤務者、つまりテレワーカーの急激な増加という状況を生み出しています。同時に、テレワークを支えるビデオ会議アプリにも注目が集まっており、中でも「Zoom」は利用者が2億人を突破するなど急激な普及が報じられています。このように大きな注目を浴びたソフトやサービスには、便乗した攻撃を狙うサイバー犯罪者の注目も集まるため、様々な角度からセキュリティリスクが増大する傾向が見られます。本記事では直近で明らかになったZoomのセキュリティリスクと共に、対策の心がけについてまとめます。
