トレンドマイクロは、通常のアプリに偽装してユーザの情報を窃取するAndroid端末向け不正アプリ「MobSTSPY」（「ANDROIDOS_MOBSTSPY」ファミリとして検出）をGoogle Playで確認しました。MobSTSPYは、端末の情報を窃取するだけでなく、FacebookやGoogleのログイン画面に偽装したフィッシングページをを利用してユーザの認証情報を窃取します。
MobSTSPYファミリとして確認された6つの不正アプリ、「Flappy Birr Dog」「FlashLight」、「HZPermis Pro Arabe」、「Win7imulator」、「Win7Launcher」、「Flappy Bird」のうち、5つは2018年2月以降Google Playで停止されており、本記事執筆時点（2019年1月3日）ではすべてが削除されています。「Win7imulator」は世界中のユーザによってすでに10万回以上ダウンロードされていました。
トレンドマイクロは、カメラアプリに偽装した複数のAndroid端末向け不正アプリ（「AndroidOS_BadCamera.HRX」として検出）)をGoogle Playで確認しました。これらの不正アプリは、遠隔サーバから設定をダウンロードしてポップアップ広告を表示し、クリックしたユーザをフィッシングサイトやポルノアプリに誘導します。他にも、ユーザがアップロードした画像を窃取する、画像加工アプリに偽装した不正アプリも確認されています。これらの中にはすでに百万回以上ダウンロードされている不正アプリもありました。カメラアプリや画像加工アプリの人気を考えると、このようなダウンロード数は驚くべきことではありません。ダウンロードの大半はインドを中心としたアジアからのものでした。
本記事執筆時点（2019年1月30日）でGoogle はすでにこれらの不正アプリをGoogle Playから削除しています。
トレンドマイクロでは、2018年1月～11月に発生したサイバー脅威の動向から、①フィッシング詐欺、②SMSを発端とする不正アプリ拡散、③「セクストーション」スパム が2018年に発生した個人利用者を狙う「三大脅威」であったと分析しています。本ブログでは、この2018年の脅威動向に関する速報を連載形式でお伝えしています。1月17日の記事では個人利用者を狙う脅威として「フィッシング詐欺」を取り上げました。最終回の今回は、個人利用者に対する脅威の中から「SMSを発端とする不正アプリ拡散」と「セクストーションスパム」に焦点を当てて分析します。
トレンドマイクロでは、2018年1月～11月に発生したサイバー脅威の動向から、①フィッシング詐欺、②SMSを発端とする不正アプリ拡散、③「セクストーション」スパム を2018年に発生した個人利用者に対する「三大脅威」であると分析しています。そしてこのような脅威動向の全体を通じて、金銭に繋がる情報を狙う攻撃、特にクレジットカード情報や認証情報を中心としたいわゆる個人情報を狙う攻撃が拡大する裏で、過去に漏えいした情報はまた別の攻撃に利用され新たな被害を招く、言わば「被害の再生産」の構図が明らかになってきたと言えます。
本ブログでは、この2018年の脅威動向に関する速報を連載形式でお伝えします。第2回の今回は個人利用者に対する脅威の中から「フィッシング詐欺」に焦点を当てて分析します。
ワールドカップのようなイベントではセキュリティ上の問題が発生します。会場から観客、選手やチーム関係者まですべてを物理的に警備するだけでなく、サイバーセキュリティ対策も同様に重要です。
2018年6月14日から7月15日までロシアで開催された第21回目のFIFAワールドカップは、世界人口のほぼ半数が観戦するという、史上最も注目されたスポーツイベントの1つとなりました。数字だけを見てもその注目度がうかがえます。視聴率も驚異的でしたが、このイベントを主催したロシアは推定約120億米ドル（2018年11月20日時点で約1兆3,546億円）を費やし、FIFAや他の関係組織へは数十億米ドル（約数千億円）の収益をもたらしました。規模に関して言えば、この2018 FIFAワールドカップは他のイベントの中でも比類ないスポーツイベントとなりました。
もちろん、これだけ大規模なイベントとなるとセキュリティの問題が発生します。会場や観客、選手やチーム関係者まですべてを警備する物理的なセキュリティの問題がまず挙げられます。加えて、Facebookで約240万回のインタラクション、Twitterで約2,800万回のツイートを発生させた「第51回スーパーボウル （Super Bowl LI ）」の例が示すように、インターネット上でも人気を博す大規模スポーツイベントにおいては、 オンラインのセキュリティ対策も非常に重要です。
続きを読む通常、フィッシング攻撃では、本物に見える偽メールを利用し、添付した不正ファイルやテキストに埋め込んだ不正リンクを通してユーザの情報を窃取します。このような単純な手口を知っているユーザであれば気付くのは比較的容易です。しかし、2018 年 9 月のスパムメール送信活動では、より巧妙で気づかれにくい形の不正メールが確認されました。この攻撃では、乗っ取ったメールアカウントが利用され、既存スレッドに返信する形でマルウェアが添付された不正メールが送信されました。この不正メールは、進行中の会話の一部となっているため、気付くことがより困難です。ユーザは、手遅れになるまでサイバー攻撃を受けていることに気付くことができないかもしれません。
この攻撃は、2018年前半に Talos によって確認された、オンライン銀行詐欺ツール（バンキングトロジャン）「URSNIF（アースニフ）、別名：GOZI」を拡散するスパムメール送信活動とよく似ています。このスパムメール送信活動では、ボットネット「Dark Cloud」の一部となった乗っ取られた PC が利用され、既存のスレッドに対する返信として不正メールが送信されました。本記事で解説する攻撃は、もしかするとこの活動が継続または変化したものだと考えられます。
2018 年 10 月 9 日までに収集した情報によると、この攻撃活動は主に北米と欧州に影響を与えていますが、アジアおよび中南米地域でも類似した攻撃が確認されています。また、対象は教育、金融および電力業界のユーザが大半であるものの、不動産、運輸、製造業界、および政府系組織にも影響を与えています。
続きを読むAndroid 端末向け不正アプリ「FAKESPY（フェイクスパイ）」（「ANDROIDOS_FAKESPY.HRX」として検出）が確認されました。不正アプリの拡散には、サードパーティのアプリストアを利用する手法が一般的ですが、「CPUMINER」、「BankBot」、「MilkyDoor」のように、正規アプリストアである Google Play や App Store で不正アプリが公開されていた事例も確認されています。しかし、FAKESPY は、テキストメッセージ（ショートメッセージ、SMS）を利用して対象を不正な Web ページに誘導する「スミッシング（SMS＋Phishing）」によって拡散します。有名企業からのメッセージを偽装するこの手法は 1 月 15 日および 2 月 2 日の本ブログでお伝えした不正アプリの攻撃が継続しているものと言えます。
続きを読む2017 年にも頻繁に確認された情報漏えい事例は、2018 年 5 月 25 日施行予定のヨーロッパ連合（EU）による「一般データ保護規則（General Data Protection Regulation、GDPR）」と合わせて、企業がユーザ情報の取り扱い規定を厳格化する契機となっています。その結果、多くの企業がユーザに対して、登録情報の更新やセキュリティの強化を呼びかけるメールを送信しています。
通常、企業からのこのようなメールは、標準的な挨拶やポリシー更新事由の説明、視認性の良いボタン等が含まれる似通った構成になっており、企業間でそれほど大きな差異は見られません。サイバー犯罪者はこのような性質を利用し、主要な企業によるポリシー更新メールになりすましたフィッシングメールを送信します。メールによるフィッシングは依然として効果的な手口であり、個人情報、銀行口座情報、企業の機密情報、あるいは単に対象企業のネットワークに侵入するための情報等の窃取に利用されています。
トレンドマイクロは、2018 年 4 月 30 日、Apple ID の詐取を狙う新しいフィッシング詐欺を確認しました。このフィッシング詐欺では、何らかの操作を行わなければサービスを停止すると言ってユーザの不安をあおる典型的なソーシャルエンジニアリングの手法が利用されていました。さまざまなサービスに連携した Apple ID の利用価値は高く、サイバー犯罪者の格好の標的になっています。今回確認されたフィッシングサイトは 2018 年 5 月 10 日時点でアクセス不可となっています。
続きを読む2018年4月16日（米国時間）、米国の国土安全保障省（Department of Homeland Security 、DHS）および「連邦捜査局（FBI）」、英国の「国家サイバーセキュリティセンター（National Cyber Security Centre、NCSC）」は、ルータや侵入検知システムなどネットワークインフラ機器を狙う攻撃について共同で警告を発表しました。これ以外にも Mirai や Hajime など「モノのインターネット（Internet of Things、IoT）」のデバイスを狙う攻撃の報道は跡を絶ちません。
現在、PC と周辺機器の接続、サーバ間あるいはサーバとクライアント間通信、ネットワークへの接続など、ますます接続しやすくなっている「コネクティビティ」な環境が定着しています。こうした環境を考慮すると、インターネットへの接続を念頭に設計された IoTデバイスが狙われるのも理解できるでしょう。そして、インターネットと企業ネットワークあるいはホームネットワークへの出入り口となるのが「ルータ」です。サイバー犯罪者は、企業や家庭のネットワークへの突破口として「ルータ」をまず狙ってきます。
続きを読むこれまでに世界各国ですでに多数の組織が被害に遭っている「ビジネスメール詐欺」ですが、昨年末には国内で高額な被害事例が報道されるなど、日本国内でもその認知が広がりつつあります。このビジネスメール詐欺では、社内プロセスやセキュリティ対策が十分に実施されている大手企業や自社はサイバー攻撃には狙われないだろうと安心している中小企業まで、企業規模を問わずあらゆる組織が標的となっています。
そのため、法人組織では、ビジネスメール詐欺の攻撃に対する理解を深め、その被害に遭わないようセキュリティ対策を検討していく必要があります。トレンドマイクロでは、ビジネスメール詐欺で使用されたメールを調査し、その攻撃手口の傾向を分析したレポート「ビジネスメール詐欺の犯罪手口を暴く」を公開しました。
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