ランサムウェアを使用するサイバー犯罪者が、その手口を変化させています。データを暗号化して復号キーと引き換えに身代金を要求するだけではなく、情報の窃取と暴露も伴うようになりました。重要なファイルにアクセスできなくなっても身代金を払わない企業に対し、社内情報を一般に公開するという脅し文句が加わりました。ランサムウェア「Nefilim」、「Sodinokibi/REvil」、「DoppelPaymer」、「Maze」などの背後にいるサイバー犯罪者が、この「暗号化」と「暴露」の二重の脅迫手法を採用しました。一部のサイバー犯罪者は、ランサムウェア攻撃の情報窃取と脅迫のプロセスを容易にする目的で、ツールとインフラストラクチャを共有する協力関係を結んでいると考えられています。 (さらに…)
続きを読むサイバー犯罪者はしばしば、ソーシャルメディアや電子メール、SMSを利用してターゲットとなるユーザにメッセージやメールを送信し、不正サイトへ誘導する手口を利用します。 特に海外では「Romance Scam（ロマンス詐欺）」とも呼ばれる「出会い系詐欺」においては、インターネット上の出会い系サイトが誘導先となります。この5月、トレンドマイクロのリサーチャは、出会い系詐欺に関連するいくつかのキャンペーンを確認しました。これらのキャンペーンでは、類似した構成、レイアウトの不審なサイトが多数用意されており、日本から多くのユーザがアクセスしていることが確認されました。
「アンダーグラウンドマーケット最新事情」連載、最終回の今回は、トレンドマイクロが2019年に行ったアンダーグラウンドマーケットの最新調査の結果から、アンダーグラウンドマーケットで扱われている商品やサービスに関する新たな傾向と近い将来に起こりえる変化の予測について報告します。
（※記事内で使用する通貨単位として、「ドル、＄」は米ドル、「円、￥」は日本円とします。また記事編集時6月時点の換算レートで1ドル＝107円、１ビットコイン＝100万円として計算します）
トレンドマイクロではサイバー犯罪対策の一環として、アンダーグラウンドマーケットやアンダーグラウンドフォーラムに対する監視や調査を行っています。これらの調査結果は法執行機関との連携で使用されると共に、2013年からはレポート化し一般公開しています。特に2015年からは、世界各地のアンダーグラウンド状況を調査した一連のレポートを「Cybercriminal Underground Economy Series」として公開してまいりました。そして今回、トレンドマイクロでは様々なアンダーグラウンドマーケットを再調査した結果を元にレポートをまとめました。本ブログでは３回にわたり、この2019年に行った最新調査結果を中心に、現在のアンダーグラウンドマーケットの状況と過去からの変化、およびその変化から見えてきた今後の予測についてご報告いたします。
（※記事内で使用する通貨単位として、「ドル、＄」は米ドル、「円、￥」は日本円とします。また記事編集時6月時点の換算レートで1ドル＝107円、１ビットコイン＝100万円として計算します）
モノのインターネット（Internet of Things, IoT）の「モノ」、つまりIoT機器に搭載されている機能の多様性とその用途の範囲は、さまざまな産業や環境の改善に役立っています。家庭、工場、そして都市に利益が生みだされる一方で、IoT機器はセキュリティ上で脆弱性という形で想定外の脅威をもたらす可能性があります。
脆弱なIoT機器はセキュリティ上の弱点となり、ネットワーク経由での攻撃の可能性をサイバー犯罪者に開きます。多くのIoT機器は様々な便利な機能を実現するために、コンピュータ化しています。特定用途に使用されていた「機器」がコンピュータと出会ってネットワークに繋がったことにより、脆弱性などサイバー犯罪者がつけ入る隙が生まれた、ということです。 (さらに…)
続きを読むトレンドマイクロが、Netflixを偽装したフィッシングサイトhxxp：//＜省略＞[.]com/netflix/を調査したところ、ユーザの位置情報を取得する活動を行うことが判明しました。このフィッシングサイトは、PartnerRe社の情報セキュリティアナリストAndrea Palmieri氏がTwitterの投稿で、アカウント情報、クレジットカードの認証情報、個人を特定できる情報（PII、Personally Identifiable Information）の収集を行うと指摘したものでした。
トレンドマイクロは、テレワークで使用されるツールに便乗する複数の脅威を確認しました。サイバー犯罪者は、メール、コラボレーション・プラットフォーム、そしてビデオ会議アプリを偽装したフィッシングサイト上で、ユーザが認証情報を入力するように誘導します。これらは新しく発見された脅威ではありませんが、現在私たちが置かれている状況とこれまでの経験により、より良い対策を講じる必要性が高まっています。
長年にわたり、サイバー犯罪者は認証情報のフィッシングを目的としたキャンペーンの拡散に積極的に取り組んできました。トレンドマイクロの「2019年Trend Micro Cloud App Security レポート」によれば、2019年における認証情報を狙うフィッシング攻撃の総数は、前年比で35％増となりました。このようなフィッシング攻撃の増加傾向の中で、攻撃者はセキュリティソフトウェアによる検出を回避するために新規のフィッシングサイトを継続的に作成している状況も見て取れています。
このような認証情報を狙うフィッシング攻撃は、トレンドマイクロのメール・コラボレーションセキュリティ製品である「Trend Micro™Cloud App Security™」でも検出およびブロックしています。ここで確認されたフィッシング攻撃は、2018年の下半期では150万件であったものが、2019年の上半期には240万件にのぼり、59％増加しました。
今回、トレンドマイクロは、多くの企業がテレワークで使用するいくつかのツールの認証情報を狙うフィッシング攻撃の状況を調査しました。具体的には、Microsoft社が提供するWeb版「Outlook（旧Outlook Web Access）」と「SharePoint」のようなOffice 365アプリケーション、そしてビデオ会議アプリ「WebEx」と「Zoom」を対象としました。 (さらに…)
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