本ブログでは2021年11月30日の記事で、侵害されたDocker Hubアカウントが暗号資産（旧仮想通貨）の採掘活動（マイニング）に悪用されていたほか、これらの活動がサイバー犯罪者グループ「TeamTNT」に関連していたことを明らかにしました。それらのアカウントは現在削除されていますが、トレンドマイクロは、これらの侵害されたアカウントに関連するTeamTNTの活動を追跡調査することができました。
トレンドマイクロは、上記の活動に加えて、同グループが異なる環境内で実施したいくつかの不正な活動を確認しました。そのうちの1つは、Weaveworks社の提供する正規ツール「Weave Scope」を悪用して、展開されたコンテナの監視・制御を行っていたことです。
続きを読む「DX（デジタルトランスフォーメーション）」や「2025年の崖」など新たなデジタル世界への対応と変革の必要性が叫ばれる中、そのシンプルさと柔軟性の高さからマイクロサービスアーキテクチャを採用する企業や組織が増えています。実際、2019年に行われた調査では、大企業のITリーダの89％は「進化し続けるデジタル世界で企業が競争力を維持するためにはマイクロサービスが不可欠」と考えていることが報告されており、今後より多くの開発者がオンプレミスやクラウドサービス内にコンテナを展開することが予想されます。しかしクラウド上のコンテナではセキュリティ管理の不備により重要データが不用意に露出する可能性があり、攻撃者にとって格好の的となる恐れがあります。具体的には露出したRedisインスタンス内に暗号資産採掘ツール（コインマイナー）が展開されたり、Docker Hub上でコミュニティが共有するコンテナイメージを悪用して不正コンテナが展開されたりするなど、設定に不備のあるサービスを狙った攻撃が継続的に確認されています。また別の事例ではコインマイナーが感染したLinuxシステム内に既存する別のコインマイナーを検索して削除し自身の計算能力を最大化させる動きも確認しました。このコインマイナーはDockerやRedisのプラットフォーム内で露出したアプリケーションプログラミングインターフェース（API）を検索していたことから、攻撃者がこれらのプラットフォームに精通していることが示唆されます。
そして今回トレンドマイクロでは、さらに上記とは異なる攻撃手口を確認しました。この攻撃はいわゆる「コンテナエスケープ」の攻撃手法となっており、ルート権限のすべてを備えたホストマシン上のPrivileged（特権）コンテナからホスト側に「脱出」できるよう特別に作成されたペイロードが利用されました。注意すべき点は、Dockerを利用しているからといって、ユーザが使用するコンテナすべてが自動的に特権コンテナとなるわけではないことです。事実、Dockerユーザの多くは特権コンテナを使用していません。これはすなわち、適切なセキュリティを確保する方法を知らずに特権コンテナを使用することはリスクが高いことを示します。
